研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

論文 - 牧迫　飛雄馬

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佐藤菜々, 大石充, 牧迫飛雄馬, 中井雄貴, 富岡一俊, 谷口善昭, 木山良二, 和田あゆみ, 窪園琢郎, 竹中俊宏 . 地域在住高齢者における社会参加とサルコペニアの関連性 . 理学療法学Supplement47 ( 0 ) I - 41_2-I-41_2 2020年

富岡一俊, 大石充, 牧迫飛雄馬, 中井雄貴, 谷口善昭, 木山良二, 和田あゆみ, 佐藤奈々, 窪園琢朗, 竹中俊宏 . 地域在住高齢者における身体活動量と身体・認知機能および身体組成との関連性 . 理学療法学Supplement47 ( 0 ) I - 28_1-I-28_1 2020年

牧迫飛雄馬 . 高齢者における活動の再考 . 理学療法学Supplement47 ( 0 ) I - 5-I-5 2020年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

高齢期の日常生活における「活動（activity）」を促進することは，健康寿命の延伸を目指すうえでの重要な課題のひとつと考える。ここでは，日常におけるさまざまな活動を「身体的活動（physical activity）」，「知的活動（cognitive activity）」，「社会的活動（social activity）」の大きく3つに分類して，高齢期におけるこれらの活動が健康関連指標へ及ぼす影響から，その意義と活動を促進するための取組について紹介する。　身体的活動は，心疾患やがん，認知症などの発症リスクを軽減させることに寄与することが，数多くの先行研究によって報告されており，健康長寿のために身体的活動を促進することへ疑う余地はないであろう。しかしながら，身体的活動を増加させるほどに望ましいかについては慎重になるべきであろう。Leeら（2019）が高齢女性16,741名を対象に1日の歩数と死亡発生との関連を縦断的に調べたところ，約7,500歩に達するまでは1日歩数の増加は死亡リスク低減と関連したが，1日10,000歩に達することの付加的な利得は認められなかった。　知的活動には，読書やパソコンの利用，ゲームなどが含まれ，これらの活動は認知症や軽度認知障害（mild cognitive impairment: MCI）の発症に対しての保護的な役割が報告されている。日常的なこれらの知的活動の促進は，認知機能の低下を抑制するうえで重要であろう。　社会的活動においては，より複雑で高度な能力が求められることが多く，社会的活動は認知症の発症のほか，うつの発生の抑制にも有効であることが報告されている。　これらの活動を日常生活において促進するためには，きっかけづくりと継続のためのモチベーションの維持が重要であり，いかに日常でのこれらの活動を多面的に促進していくかが健康長寿の鍵になると考えられる。

DOI： 10.14900/cjpt.47S1.I-5

CiNii Research

牧迫飛雄馬 . 脳とからだの健康対策～認知症・介護予防の理論と実践～ . 関東甲信越ブロック理学療法士学会38 ( 0 ) 2020年

出版者・発行元：社団法人日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

「健康は第一の富である」（詩人・思想家、ラルフ・ワルド・エマーソン）と言われことがあるように、何事を行うにも健康であることが基本であり、我々にとって健康とは何事にも替えがたい優先順位の極めて高い状態と言えるかもしれません。　2016年（平成28年）国民生活基礎調査によると、介護・支援が必要となった主な原因で最も多いのは認知症（18.0％）となっています。2000年に介護保険が始まって以来、介護の原因として最も多かった脳血管疾患（脳卒中）を認知症が上回る状況です。また、要支援者に限ってみてみると、高齢による衰弱（16.6％：第２位）、骨折・転倒（15.2％：第３位）といった疾病とは分類しがたい原因が上位を占めています。そのため、記憶や注意力といった認知機能、筋力や歩行能力といった身体機能を良好な状態に維持することは、介護予防の観点から急務の課題となっています。　『認知症』は予防できるのでしょうか･･･。現在のところ、認知症の予防または認知症の発症を遅らせることができる確な方法は明らかとなっていません。しかし、徐々に認知機能が衰えていく状況をくいとめて、認知機能を向上させ、脳機能を良好に維持して鍛えていくことで、認知症の発症を遅らせることができるのではないかと期待されています。　その効果的は方法のひとつが、身体活動を促進することであるとされています。運動は比較的に低コストで実施が可能であり、認知症予防の取組の中核的な役割を果たす可能性が示唆されています。しかし、運動によって脳賦活を促進することを目指すうえでは、単純な運動課題では脳活動の活性化を促すことは難しいと言わざるを得ません。そのため、認知機能の改善・維持に対して効果的な介入方法を実践するためには、筋力トレーニングおよび柔軟運動、有酸素運動、脳賦活を促進する運動、健康行動技法などを効率的に組み合わせることが必要であり、とりわけ認知課題を負荷しながら（二重課題、多重課題）の有酸素運動などによって、より効率的に脳の活性化を図ることが期待されています。　本講演では、日常のなかでもできる認知症および要介護の予防のための実践方法を交えながら、基本的な考え方を紹介します。認知症の予防、介護予防のための基本的な考え方と日常のなかで実践できる予防方法を習得し、明日からの生活に活かしてみませんか。

DOI： 10.14901/ptkanbloc.38.0_0020

CiNii Research

Makizako Hyuma, Nakai Yuki, Tomioka Kazutoshi, Taniguchi Yoshiaki . 日本人地域在住高齢者におけるAsia Working Group for Sarcopeniaの診断基準を用いて定義されたサルコペニアの有症率　システマティックレビューとメタアナリシス(Prevalence of sarcopenia defined using the Asia Working Group for Sarcopenia criteria in Japanese community-dwelling older adults: A systematic review and meta-analysis) . Physical Therapy Research22 ( 2 ) 53 - 57 2019年12月

木村美佳, 守安愛, 牧迫飛雄馬, 井平光, 古名丈人 . 介護予防を目的とした郵便による食習慣介入の効果　積雪・寒冷・過疎地域在住高齢者における検討 . 日本公衆衛生雑誌66 ( 11 ) 681 - 689 2019年11月

出版者・発行元：日本公衆衛生学会

目的食と運動の介護予防プログラムTAKE10!を用いて、郵便を利用した通信型の介入を行い、集客型の介護予防教室で認められたような食習慣の変化が認められるかどうかを検証し、集客型の教室が開催できない地域や時期における本プログラムの活用について考察する。方法北海道の積雪寒冷過疎地域3町村に在住の70歳以上の高齢者143人(平均年齢77.6±5.0歳、男性45人、女性98人)を郵便による通信型介入を5ヵ月間行う介入群(72人)と行わない対照群(71人)に無作為に割付け、このうち、介入前後の調査会に出席し、質問紙を提出した介入群48人、対照群37人を解析対象者とし、介入前後の質問紙による調査(10の食品群の摂取頻度、Dietary Variety Score(DVS)、Food Frequency Score(FFS))から食習慣を比較した。また、介入群を調理従事群と非従事群に分け、両群のDVS、FFSの変化を解析した。結果介入群は介入前と比較して介入後に、9食品群の摂取頻度、DVS、FFSが有意に増加したが、対照群には有意な変化が認められず、2群間における交互作用が認められた。また、調理従事群、非従事群の両群においてDVS、FFSは介入前後で有意に増加した。結論 TAKE10!プログラムは、通信型の介入が受け入れ可能な対象者において、集客型と同様な食習慣の変化ならびに、同一世帯内での共有を期待できると考えられ、集客型の教室が開催できない地域や時期においての活用は有効であると思われる。(著者抄録)

Hirase Tatsuya, Makizako Hyuma, Okubo Yoshiro, Lord Stephen R., Inokuchi Shigeru, Okita Minoru . 地域在住高齢者の慢性痛は社会的フレイルと独立して関連する(Chronic pain is independently associated with social frailty in community-dwelling older adults) . Geriatrics & Gerontology International19 ( 11 ) 1153 - 1156 2019年11月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域のエクササイズ教室に参加した地域在住高齢者248名(平均79.1±6.0歳、女性83.1%)を対象に、慢性痛と社会的フレイルとの関連を横断的に検討した。慢性痛の定義は、過去1ヵ月以内に6ヵ月以上持続する疼痛関連症状があることとした。社会的フレイルの定義は、五つの質問(外出頻度が少ない、友人を訪ねることがほとんどない、友人や家族の役にたたないと感じる、独居、他人との会話が毎日ない)のうち二つに該当する場合とした。身体機能は、椅子立ち上がりテストとTimed Up and Goテストを用いて評価した。55名(22.2%)が社会的フレイル基準に合致した。慢性痛の有病率は、社会的フレイル例50.9%、非社会的フレイル例29.0%であった(p=0.002)。年齢、性別、身体機能を調整後、慢性痛は社会的フレイルと有意に相関した(OR 2.13,95%CI 1.01〜4.48)。慢性痛は、外出頻度が少ないこと、友人を訪ねることがほとんどないこと、友人や家族の役にたたないと感じることとも有意に相関した。

Nakakubo Sho, Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Kurita Satoshi, Kim Minji, Ishii Hideaki, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . 地域在住高齢者における睡眠状態と社会的フレイルの関連性(Association of sleep condition and social frailty in community-dwelling older people) . Geriatrics & Gerontology International19 ( 9 ) 885 - 889 2019年9月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域在住高齢者4427名(女性51.4%、平均71.9歳)を対象に、睡眠時間および日中の過度な眠気(EDS)は社会的フレイルと関連するかを調べた。社会的フレイルは、「去年に比べて外出頻度が減少した」「友人の家を訪ねていない」「友人や家族の役に立っていない」「独居」「毎日だれかと会話していない」の五つの質問で評価し、このうち2項目以上該当した参加者を社会的フレイルと判定した。睡眠時間とEDSは自記式質問票により評価した。全参加者のうち、社会的フレイルの有症率は睡眠時間9時間以上群で18.3%、6時間未満群で9.9%、6.1〜8.9時間群で9.7%であった。EDSを呈する高齢者の社会的フレイル有症率は17.1%であった。複数の共変量で補正後、長い睡眠時間とEDSを呈することは社会的フレイルの高い有症率と関連することが示された。

牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 李相侖, 李成哲, 裴成琉, 鄭松伊, 新海陽平, 島田裕之 . 抑うつ高齢者の身体活動量とBDNFおよび脳容量との関連　慢性疼痛の有無に着目した縦断観察研究 . 若手研究者のための健康科学研究助成成果報告書 ( 34 ) 46 - 50 2019年4月

出版者・発行元：(公財)明治安田厚生事業団

抑うつ高齢者の身体活動量、BDNFおよび脳容量の変化に慢性疼痛が与える影響について検討した。高齢者機能健診に参加した65歳以上の地域在住高齢者59名(男性31名、女性28名、平均73.3±6.0歳)を対象とした。慢性疼痛なし群は36名、慢性疼痛あり群は23名であった。慢性疼痛あり群における各アウトカムの変化量同士の相関分析の結果、ΔGDS(老年期うつ病評価尺度)得点とΔMTL(内側側頭部)萎縮領域の割合との間に有意な正の相関関係が、Δ全脳萎縮領域の割合とΔ歩数との間に有意な負の相関関係が、Δ歩数とΔMVPA(中強度以上の身体活動)との間に有意な正の相関関係が認められた。一方、慢性疼痛なし群における各アウトカムの変化量同士の相関分析の結果では、慢性疼痛あり群と同様にΔ歩数とΔMVPAとの間に有意な正の相関関係が認められたものの、その他の有意な相関関係は認められなかった。

丸田道雄, 田平隆行, 牧迫飛雄馬, 韓こう煕, 吉満孝二, 中村篤, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住独居高齢者における心の理論課題成績と社会参加との関連 . 老年精神医学雑誌30 ( 2 ) 177 - 184 2019年2月

出版者・発行元：(株)ワールドプランニング

本研究は、独居高齢者に焦点をあてて、心の理論と社会参加の関連について検討した。鹿児島県垂水市における垂水研究2017に参加した地域在住高齢者のうち独居者102人を対象とした。調査項目は、心の理論、年齢、性別、認知機能、抑うつ状態、社会参加、外出頻度、毎日の他者との会話の有無とした。心の理論の一次的信念課題はサリーとアン課題とし、同課題に「アンが宝物を移す様子を窓からサリーが見ている」という内容を加え「アンは、戻ってきたサリーがどこを探すと思うか」と質問し、二次的信念課題とした。一次的・二次的信念課題それぞれで、正解と不正解の2群に分けて単変量解析を行い、有意差を認めた項目を独立変数、正解・不正解を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。その結果、二次的信念課題において、社会参加が関連因子として抽出された。独居高齢者において、心の理論を保つために社会参加を支援することの重要性が示唆された。(著者抄録)

Makizako Hyuma, Kubozono Takuro, Kiyama Ryoji, Takenaka Toshihiro, Kuwahata So, Tabira Takayuki, Kanoya Tsutomu, Horinouchi Kouko, Shimada Hiroyuki, Ohishi Mitsuru . 地域在住高齢者における社会的フレイルと筋量喪失および筋力低下との関連(Associations of social frailty with loss of muscle mass and muscle weakness among community-dwelling older adults) . Geriatrics & Gerontology International19 ( 1 ) 76 - 80 2019年1月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域在住高齢者の社会的フレイル状態と筋量喪失および筋力低下の関連を調べるため、横断研究を実施した。2017年に垂水市で実施された地域健診に参加した高齢者353名(女性264名、平均75.4±6.5歳)のデータを用いた。社会的フレイルは、外出頻度の低さ、友人訪問がめったにないこと、友人・家族に対する無力感、独居、毎日の会話がないことのうち2つ以上を満たす場合とした。生体電気インピーダンス法を用いて四肢の骨格筋量を評価し、四肢の骨格筋量指数を算出した。さらに、利き手の握力を測定した。社会的フレイルの発生は14.7%に認められた。社会的フレイルの参加者は、社会的フレイルのない参加者と比較して筋力低下および骨格筋量喪失の割合が高いことが示された。共変量の影響を補正後、社会的フレイルは筋力低下と独立して関連したが、骨格筋量との独立した関連は認められなかった。

木村美佳, 守安愛, 牧迫飛雄馬, 井平光, 古名丈人 . 介護予防を目的とした郵便による食習慣介入の効果：積雪・寒冷・過疎地域在住高齢者における検討 . 日本公衆衛生雑誌66 ( 11 ) 681 - 689 2019年

出版者・発行元：日本公衆衛生学会

目的　食と運動の介護予防プログラムTAKE10!®を用いて，郵便を利用した通信型の介入を行い，集客型の介護予防教室で認められたような食習慣の変化が認められるかどうかを検証し，集客型の教室が開催できない地域や時期における本プログラムの活用について考察する。方法　北海道の積雪寒冷過疎地域3町村に在住の70歳以上の高齢者143人（平均年齢77.6±5.0歳，男性45人，女性98人）を郵便による通信型介入を5か月間行う介入群（72人）と行わない対照群（71人）に無作為に割付け，このうち，介入前後の調査会に出席し，質問紙を提出した介入群48人，対照群37人を解析対象者とし，介入前後の質問紙による調査（10の食品群の摂取頻度，Dietary Variety Score (DVS), Food Frequency Score (FFS））から食習慣を比較した。また，介入群を調理従事群と非従事群に分け，両群のDVS，FFSの変化を解析した。結果　介入群は介入前と比較して介入後に，9食品群の摂取頻度，DVS，FFSが有意に増加したが，対照群には有意な変化が認められず，2群間における交互作用が認められた。また，調理従事群，非従事群の両群においてDVS，FFSは介入前後で有意に増加した。結論　TAKE10!®プログラムは，通信型の介入が受け入れ可能な対象者において，集客型と同様な食習慣の変化ならびに，同一世帯内での共有を期待できると考えられ，集客型の教室が開催できない地域や時期においての活用は有効であると思われる。

DOI： 10.11236/jph.66.11_681

PubMed

CiNii Research

上村一貴, 牧迫飛雄馬, 李相侖, 土井剛彦, 李成喆, 堤本広大, 島田裕之 . 地域在住高齢者におけるサルコペニアと閉じこもり発生の関連:ー前向きコホート研究ー . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 90_1-G-90_1 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】高齢者の閉じこもり予防は、運動器の機能向上や認知機能低下予防とともに介護予防事業で取り組むべき課題の一つとして重要視されている。現状では、すでに閉じこもり状態にある高齢者の特徴を報告する研究が多い一方で、縦断研究は少なく、閉じこもり発生を予測する因子については不明な点が多い。特にサルコペニアは、閉じこもり発生の強力な危険因子となることが予想されるが、両者の関連性は明らかでない。本研究の目的は、高齢者のサルコペニアと閉じこもり発生の関連性を明らかにすることであり、危険因子の解明によって閉じこもり予防のための理学療法介入の開発に寄与することが期待される。【方法】愛知県における高齢者機能健診に参加した5,104名のうち、要介護認定者、ベースラインで閉じこもり状態であった者を除いて、約15か月後の追跡調査に回答の得られた3,958名（男性1,980名、平均年齢71.8歳）を最終的な分析対象とした。閉じこもり状態の判定は、国内で広く使用される定義に倣い、「週に1回以上は外出していますか。」の質問に、いいえと回答した場合とした。サルコペニアはAsian Working Group for Sarcopeniaのアルゴリズムを用い、生体インピーダンス法(TANITA , MC-980A)による筋量と身体機能（握力または歩行速度）の両方の低下を有するものとした。基本属性（年齢，性，教育歴）に加えて、閉じこもり状態との関連が予想される因子として、【身体的要因：①身体活動、②転倒経験、③下肢痛】、【精神的要因：①抑うつ症状(Geriatric Depression Scale)、②認知機能(Mini–Mental State Examination)、③転倒恐怖感】、【社会的要因：①家族構成、②社会的役割、③友人との交流】の9項目を評価した。閉じこもりの発生の有無を従属変数、サルコペニアとその他の測定項目を独立因子とした多重ロジスティック回帰分析を全対象者、および年齢層別(前期高齢者／後期高齢者)に行った。【結果】83名(2.1%)で閉じこもり状態が新規発生した。多重ロジスティック回帰分析の結果、有意となったのは、年齢(OR[95%CI]=1.06 [1.02–1.10])、サルコペニア(1.98 [1.04–3.77])、友人との交流の減少(1.82 [1.03–3.23])であった。年齢層別分析の結果、前期高齢者では、社会的役割の減少(2.50 [1.06–5.91])が、後期高齢者ではサルコペニア(2.80 [1.06–5.91])と身体活動低下(2.85 [1.28–6.37])が新規の閉じこもり発生と関連していた。【結論】サルコペニアは、身体活動低下とともに後期高齢者の閉じこもりの独立した危険因子であった。一方で前期高齢者では社会的役割の減少と閉じこもり発生に有意な関連がみられた。閉じこもり予防のための理学療法介入を検討する上で、年齢層によってフォーカスすべき危険因子が異なることが示唆された。【倫理的配慮，説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に則り、対象者に研究の目的や検査内容、個人情報の保護について口頭と書面にて十分に説明した上で同意を得た。国立長寿医療研究センターの倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-90_1

CiNii Research

谷口善昭, 牧迫飛雄馬, 富岡一俊, 木山良二, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住高齢女性における骨粗鬆症と握力、歩行速度、筋量との関係 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 62_2-G-62_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】2013年の国民生活基礎調査（厚生労働省）による要介護原因をみると，転倒・骨折は12.2％を占め，特に女性では15.4％と認知症に次いで第2位となっている．転倒・骨折には骨粗鬆症やサルコペニアが大きく関与することが推察され，特に骨粗鬆症を有する高齢女性では転倒による骨折リスクが大きい．2005年における我が国の骨粗鬆症患者数は1280万人とされており，サルコペニア有病率は7.5％～8.2％と推測され，これらの有病率は高齢者の増加に伴い今後も増えていくことが予想される．骨粗鬆症とサルコペニア対策は，我が国において喫緊の課題となっており，骨粗鬆症とサルコペニアの関連性を調べた研究はみられるものの，骨粗鬆症と握力，歩行速度，筋量をそれぞれ検討した研究は限られている． そこで今回，地域在住高齢女性における骨粗鬆症と握力，歩行速度，筋量との関係を明らかにすることを目的とした．【方法】垂水研究2017に参加した地域在住高齢者380名のうち，主要データに欠損の無い高齢女性266名を分析対象とした．研究デザインは横断研究であり，調査項目として年齢，骨粗鬆症の有無などの基本情報を聴取し，握力，歩行速度，四肢骨格筋量（生体電気インピーダンス法）を測定した．握力は18㎏，歩行速度は1.0m/s，補正四肢骨格筋量（ASMI，四肢骨格筋量㎏/身長m2）は5.7kg/m2を基準とし，それぞれの値を下回った場合を握力低下，歩行速度低下，筋量低下と定義した．これらの低下の有無と骨粗鬆症の有無の割合をχ2検定で比較した．また，握力低下，歩行速度低下，筋量低下のそれぞれを従属変数とし，独立変数を骨粗鬆症の有無，共変量に年齢を投入したロジスティック回帰分析を行った．【結果】骨粗鬆症の有病率は27.3％で，握力低下は28.6％，歩行速度低下は4.9％，筋量低下は50.0％が該当し，骨粗鬆症のある者では有意に筋量低下に該当する者の割合が高かった（p＝0.013）．ロジスティック回帰分析においても，筋量低下は骨粗鬆症と有意に関連しており（OR 2.0，95％CI 1.2-3.5，p＝0.014），年齢で調整したモデルにおいても筋量低下と骨粗鬆症との関連性は有意であった（OR 1.9，95％CI 1.1-3.4，p＝0.028）．【結論】骨粗鬆症を有する地域在住高齢女性において，筋力や歩行速度の低下は認められないものの，筋量が低下している可能性が示唆された．筋量の低下は，将来的に筋力や運動機能の低下を招き，転倒・骨折へと繋がっていく可能性が高い．骨粗鬆症を有する高齢女性においては，筋力や運動機能の評価だけではなく筋量を測定することにより，将来の運動機能低下や転倒・骨折予防のための介入の必要性を把握することが可能と思われる．今回は，問診のみで骨粗鬆症の有無を分類したため，骨粗鬆症の診断を受けていない対象者のなかにも骨密度が低下している者が含まれる可能性がある．今後は骨密度を測定し身体機能や筋量との関係性を検証する必要がある．【倫理的配慮，説明と同意】本研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科疫学研究等倫理委員会の承認を受けて行った．ヘルシンキ宣言に基づき，参加者に文書と口頭にて説明し同意を得た．

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-62_2

CiNii Research

富岡一俊, 牧迫飛雄馬, 木山良二, 谷口義昭, 桑波田聡, 竹中俊宏, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住高齢者における精神・認知機能とサルコペニアとの関連 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 96_2-G-96_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】サルコペニアは加齢に伴う筋量や筋力の低下を特徴とする症候群であり，その改善や予防の対策は理学療法の重要な対象となる。近年，高齢者の認知・精神機能がサルコペニアに影響することが注目されているが，軽度認知機能低下（MCI）と抑うつ傾向について高齢者のサルコペニアとの関連性は未だ明らかではない。本研究は，横断的な調査を行い，MCIおよび抑うつ傾向とサルコペニアとの関連性を検討することを目的とした。 【方法】垂水研究2017に参加した地域在住高齢者380名のうち，認知症やうつ病の既往歴がある者，測定項目に欠損がある者を除く65歳以上の350 名（女性263名)を分析対象とした。Body mass index（BMI)，四肢骨格筋量 (生体電気インピーダンス法)，握力，通常歩行速度，National Center for Geriatrics and Gerontology functional assessment tool（NCGG-FAT)，Geriatric depression scale 15 （GDS-15)により，身体・精神・認知機能を評価し，病歴や教育年数などの基本属性を聴取した。また，骨格筋量はAppendicular Skeletal Muscle Mass Index (ASMI) (kg/m2) を算出し，Asian Working Group for Sarcopenia のアルゴリズムに従い，ASMI，歩行速度，握力の参照値からサルコペニアを定義した。NCGG-FATで年齢と教育歴を考慮した標準値より1.5SD以上の低下を認めた者をMCIとし，GDS-15が6点以上の者を抑うつ傾向とした。統計解析は，サルコペニア該当者と非該当者の2群に分け，カイ二乗検定およびロジスティック回帰分析を行い，MCIおよび抑うつ傾向とサルコペニアとの関係を調べた。有意水準は5% 未満とした。 【結果】サルコペニア該当者77名（22%），非該当者273名（78%）であった。サルコペニアの有無を従属変数として，年齢，教育年数，BMI，MCI，抑うつ傾向を独立変数としたロジスティック回帰分析（強制投入法）の結果，MCI（OR 2.72，95%CI 1.48-4.99，p=0.001）と抑うつ傾向（OR 2.54，95%CI 1.19-5.43，p=0.016）のいずれともに，サルコペニアと有意に関連していた。 【結論】本研究による横断的な分析の結果，MCIと抑うつ傾向はいずれともサルコペニアと関連があることが示唆された。この結果は，サルコペニアの予防戦略を検討する上で，認知機能や抑うつの評価を行う重要性を示していると考える。今後は，これらの関連性が将来的なサルコペニアの発生，要介護状態にどのように影響するのか縦断的に調査する必要がある。 【倫理的配慮，説明と同意】本研究は，鹿児島大学大学院医歯学総合研究科疫学研究等倫理委員会の承認を得て実施した。発表に関連し，開示すべき利益相反関係にある企業などはない。また，対象者には書面と口頭にて研究の目的・趣旨を十分に説明し，研究に対する参加の同意を得た。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-96_2

CiNii Research

土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 島田裕之 . 認知症の発症と関連する歩行指標の検討 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 91_2-C-91_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】高齢者の歩行は、歩行速度だけでなく時空間指標を用いて多角的に歩行能力を評価する必要があると考えられている。歩行能力低下が認知機能低下や認知症と関連することが、疫学や脳画像データを用いた研究において歩行速度を中心に検討されてきた。しかし、歩行速度を含む歩行の時空間指標において、どの指標が認知症の発症と関連しているのかについては未だ十分な知見が得られていない。そこで、本研究は、時空間指標を用いて歩行能力を評価し、各指標が認知症の発症とどのような関係を有しているかについて、縦断調査により検討することを目的とした。【方法】本研究は、National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesデータベースより、2011年度に実施した調査に参加した者を抽出し、診療情報が得られない者、ベースラインにおいて認知症、パーキンソン病、脳卒中の病歴がある者、歩行測定が完遂出来なかった者を除く、4161名を対象にした。ベースラインにて、シート式下肢加重計（ウォークWay）を用いて歩行計測をした。計測路は2.4ｍ、加速・減速路は各々2mとし、通常歩行条件を5回計測した。歩行速度（m/s）の計測に加え、ストライド長（m）の平均ならびにcoefficient of variation（CV: %）を算出した。共変量として、一般特性、医学情報、服薬数、認知機能、身体活動習慣を聴取した。医療診療情報をもとに、追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。【結果】対象者4161名（平均年齢72歳、女性53％）から、追跡期間（中央値44ヶ月）内に打ち切りになった者（死亡：114名、転出：36名）を除き、245名に認知症の発症がみられた。Cox比例ハザードモデルを用いた解析において、共変量無しのモデルでは歩行速度、ストライド長、ストライドCVの各指標において認知症の発症と有意な関連性が認められた（all p < 0.05）。しかし、共変量を投入したモデルでは歩行速度（hazard ratio(HR): 0.39 [95%CI: 0.20-0.74]）、ストライド長（HR: 0.33 [0.15-0.74]）と認知症の発症に有意な関連性が見られ、ストライドCVでは有意な関係性はみられなかった（HR: 1.05 [0.98-1.11]）。【結論】歩行能力の低下の中でも、歩行速度ならびにストライド長が認知症の発症に対して有意な関連性を有していた。認知症のリスク評価を行う場合には、認知機能評価だけでなく歩行能力についてもあわせて評価し、各個人の機能低下に応じた介入を行う必要があると考えられる。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受け、対象者に対し本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、同意を得た後に実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-91_2

CiNii Research

牧迫飛雄馬 . 日本の予防理学療法領域が行うべき研究課題とその展望 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 27-C-27 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

近年，理学療法の領域に限らず，疾病発症や障害発生の予防を目的とした取組の重要性はより一層に高まっており，社会ニーズに対応した研究課題としても重要な位置づけとなっている。とりわけ，予防理学療法領域においては，疾患の領域を問わずに発症予防のほか，重度化予防，さらには再発予防に至るまで，一連で包括的な視野が必要であり，すべてのライフステージが対象となり得るため，予防理学療法領域としての研究対象も幅広い。　「予防」を達成するための戦略には，大きくは二つの重要な視点が求められるものと考える。ひとつは，目指すべき予防のターゲットにおける危険因子をいかに低減していくか，である。もうひとつは，保護因子をいかに強めていくかである。そのため，予防理学療法領域で行うべき課題として，予防すべき事象の危険因子と保護因子をどれだけ同定できるかが大切であろう。次には，その危険因子を低減し，保護因子を強化するための効果的な方法を明らかにすることであろう。さらには，そのことによって，まさに「予防」を達成できたかを示すことが最終的な目標となるであろう。これらの課題を達成するためには，研究課題と同時に，どのようなアウトカムを設定するかが非常に重要となる。また，その「予防」が達成されることの意義を明確にすることも重要であり，かつ，その意義が社会に与える影響を考慮することで，予防理学療法に関わる研究の社会還元価値がさらに高まるものと考える。　本講演では，これまでに予防理学療法に関わるテーマで報告してきた研究成果の一部を紹介するとともに，これまでの研究活動を通して感じる今後の課題や展望についての意見を提示し，ディスカッションの基となる話題を提供したいと考える。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-27

CiNii Research

牧野圭太郎, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧迫飛雄馬, 島田裕之 . 地域高齢者における身体的フレイルが4年後の転倒および転倒恐怖感に及ぼす影響 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 55_2-C-55_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】高齢者の転倒恐怖感は、歩行能力の低下や活動制限、ADL低下などと関連し、直近の転倒経験がない高齢者にも存在することが明らかにされている。近年、身体的フレイルはその後の転倒発生リスクを増大させることが報告されているが、身体的フレイルが転倒恐怖感に及ぼす影響は十分に明らかにされていない。 本研究では、地域高齢者を対象とした4年間の縦断調査のデータから、身体的フレイルが4年後の転倒および転倒恐怖感に及ぼす影響を検討した。【方法】高齢者機能健診National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesのデータベースのうち、2011年のベースライン調査と2015年の追跡調査の両方に参加した地域高齢者2,470名（平均71.1±4.7歳）を本研究の分析対象とした。なお、ベースライン時点で要支援・要介護認定、認知症、脳卒中、パーキンソン病、うつ病を有する者、Mini-Mental State Examination（MMSE）が20点未満の者は除外した。 ベースライン特性として、年齢、性別、服薬数、Geriatric Depression Scale、MMSE、身体的フレイルを評価した。なお、身体的フレイルに関しては、体重減少、筋力低下、疲労感、歩行速度低下、身体活動低下のうち1～2項目該当した場合をプレ・フレイル、3項目以上該当した場合をフレイルとした。アウトカムとして、ベースラインおよび4年後における過去1年間の転倒経験と転倒恐怖感を聴取した。【結果】2,470名のうち、1,170名（47.4%）が身体的プレ・フレイル、90名（3.6%）が身体的フレイルであった。また、ベースラインにおいて318名（12.9%）が過去1年間に転倒経験があり、1,024名（41.5%）が転倒恐怖感を有していた。 ベースラインで転倒経験がない2,152名におけるロジスティック回帰分析の結果、4年後に転倒経験を有する確率は、ベースラインでプレ・フレイルもしくはフレイルであった者はそうでない者に対してオッズ比1.57（95%CI 1.20-2.04）であった（転倒恐怖感を含むベースライン特性による調整後, p<0.01）。同様に、ベースラインで転倒恐怖感がない1,446名におけるロジスティック回帰分析の結果、4年後に転倒恐怖感を有する確率は、ベースラインでプレ・フレイルもしくはフレイルであった者はそうでない者に対してオッズ比1.31（95%CI 1.03-1.66）であった（転倒経験を含むベースライン特性による調整後, p<0.05）。【結論】地域高齢者において、身体的フレイルはその後の転倒発生に加え、転倒恐怖感にも影響する可能性が示された。高齢者の転倒恐怖感は転倒リスクとなるだけではなく、転倒経験から独立して要介護リスクとなることが先行研究で報告されているが、身体的フレイルの予防は転倒恐怖感の予防にも繋がる可能性があると考えられる。今後、転倒状況や転倒恐怖感についての時系列データを用いたより詳細な検討を行っていく必要がある。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。ヘルシンキ宣言の趣旨に沿い、対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、書面にて同意を得た上で本研究を実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-55_2

CiNii Research

中窪翔, 土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堤本広大, 牧野圭太郎, 島田裕之 . 地域高齢者における睡眠状況と社会的フレイルの関連性の検討 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 88_2-C-88_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】 高齢期において重要とされるフレイルのなかでも、社会的な側面に着目した社会的フレイルは、身体機能低下や障害発生に影響を与えることが報告されており、予防すべきものの一つであると考えられる。一方で、高齢期の機能維持において重要な睡眠状況との関連性については、十分に検討がなされていないのが現状である。本研究は、地域在住高齢者を対象として睡眠時間および過度の日中の眠気（excessive daytime sleepiness: EDS）と社会的フレイルの関連性を横断的に検討することを目的した。【方法】 高齢者機能健診National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesに参加した65歳以上の地域在住高齢者5,104名のうち、アルツハイマー病、パーキンソン病、うつ病の既往のある者、及びMini-Mental State Examinationが20点未満の者、欠損値がある者を除外した4,482名 (女性2,312名，男性2,170名，平均年齢72.0±5.5歳) を本研究の分析対象とした。睡眠状態の評価として、聴取した就寝時間と起床時間より睡眠時間を算出し、6時間以下、6～9時間、9時間以上の3群に群分けした。また、EDSは「日中、昼寝が必要なくらい眠くなることがありますか？」という質問に対して4件法で聴取し、「ほとんどいつも」と回答した者をEDSありとした。社会的フレイルは、独居である（はい）、去年に比べて外出頻度が減少した（はい）、友達の家を訪ねることがある（いいえ）、友達や家族の役に立っていると思う（いいえ）、毎日誰かと会話している（いいえ）の5項目のうち2項目以上該当した者をフレイルと判定した。睡眠時間およびEDSを独立変数、社会的フレイルを従属変数とした多重ロジスティック回帰分析（年齢、性別、教育歴、服薬数、BMI、うつ症状、歩行速度、MMSE、一日の平均歩行時間、喫煙歴、飲酒歴、慢性疾患で調整）を実施した。有意水準は5%未満とした。【結果】睡眠時間が6時間以下の者は462名（10.3%）、9時間以上の者は770名（17.2%）であり、EDSを有する者は636名（14.2%）であった。また、社会的フレイルの有症率は495名（11.0%）であった。ロジスティック回帰分析の結果、睡眠時間が9時間以上（OR=1.46，95%CI: 1.14-1.87）およびEDSを有すること（OR=1.32，95%CI: 1.02-1.71）が有意な関連性を示した。【結論】 睡眠時間が長いことおよび過度の日中の眠気を有することが社会的フレイルと関連していることが明らかとなった。社会的フレイルを中心としたさらなる機能低下を予防するための理学療法的介入を講じる上で、睡眠状況の把握、改善の重要性を示す一助となると考えられる。今後は因果関係を示すために縦断的な検討が必要である。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。ヘルシンキ宣言の趣旨に沿い、対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、書面にて同意を得た上で本研究を実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-88_2

CiNii Research

Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Nakakubo Sho, Kim Min-Ji, Kurita Satoshi, Hotta Ryo, Shimada Hiroyuki . 日本人高齢者におけるフレイルの移行状態と修正可能なリスク　前向きコホート研究(Transitional status and modifiable risk of frailty in Japanese older adults: A prospective cohort study) . Geriatrics & Gerontology International18 ( 11 ) 1562 - 1566 2018年11月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

日本人集団ベースの大規模コホート研究であるNational Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesに参加した高齢者4676名を対象に、フレイルの発現頻度とリスク因子との関連を評価した。ベースライン時と4年の追跡時における身体的フレイル状態を健常者、前フレイル、フレイルに分類した。平均追跡期間は47.9±1.8ヵ月であった。人口統計学的変数、医学的状態、転倒、うつ症状、認知機能に関する情報も収集した。52例(2.6%)が健常者からフレイル状態に進行した。前フレイルからフレイルへの進行は281例(12.0%)で認めた。死亡率はベースラインにおけるフレイル状態と共に上昇した。健常者46名(2.3%)、前フレイル112名(4.8%)、フレイル54例(15.6%)であった。ロジスティック回帰分析では、年齢、性別、BMI、転倒、老年期うつ病評価尺度、ミニメンタルステート検査、教育が新規フレイル発症と関連していた。ベースライン時点で前フレイル状態の参加者は、消耗、運動不足、筋力低下、可動性低下がフレイル進行と関連した。

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<牧迫 飛雄馬>

論文 - 牧迫 飛雄馬

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