研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

論文 - 牧迫　飛雄馬

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中窪翔, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 牧野圭太郎, 鈴木隆雄, 島田裕之 . 地域在住高齢者における歩行比からみた歩行パターンと転倒の関連性 . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】高齢期における歩行速度の低下は重要な転倒リスクのひとつである。歩行速度は歩幅と歩行率（ケイデンス）から決定され，この両因子から求める歩行比（歩幅/ケイデンス）は歩行速度を維持するための戦略を表す個人の歩行パターンと捉えられる。しかし，歩行比と転倒の関連性については十分に検討されていない。本研究の目的は，地域在住高齢者を対象に歩行比と転倒の関連性を横断的に検討することである。【方法】National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesに参加した65歳以上の地域在住高齢者10,885名のうち，アルツハイマー病，パーキンソン病，脳卒中の現病および既往のある者，MMSEが18点未満の者，欠損値がある者を除外した9,205名（女性4,987名，平均年齢73.7±5.6歳）を解析対象とした。ANIMA社製ウォークWay MV-1000を用いて通常歩行速度にて歩行評価を実施し，歩行速度，歩幅，ケイデンスを評価指標とした。歩行比は歩幅をケイデンスで除して算出し（m/（step/min）），3分位の値を基に対象者を3群（T1，T2：参照，T3）に群分けした。なお，各歩行指標は，関谷ら（1996年）の報告に準じて身長を用いて補正した。転倒経験は，過去1年間の転倒経験の有無を聴取した。共変量として，基本属性，病歴，服薬数，転倒恐怖感の有無，平均歩行時間（分/日）を聴取し，Body Mass Index，うつ症状（Geriatric Depression Scale），MMSEを評価した。統計解析は，転倒の有無を従属変数，歩行速度低下（1.0m/秒未満）の有無および歩行比を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。さらに，歩行速度の低下の有無による関係性の違いを検討するために歩行速度1.0m/秒以上および未満で層分けして同様の分析を実施した。有意水準は5%未満とした。【結果】全対象者における過去1年間の転倒経験率は17.6％であった。転倒経験に対して，歩行速度低下の有無と歩行比を同時投入した結果，歩行速度低下および歩行比の値が小さいT1群において有意な関係性を示した（歩行速度　OR：1.40，95%CI：1.21-1.62，歩行比　OR：1.18，95%CI：1.03-1.35）。さらに，1.0m/秒未満の群（1,496名）での解析では歩行比は転倒と有意な関連性を認めなかったが，1.0m/秒以上の群（7,709名）ではT1群において転倒と有意な関連性を認めた（OR：1.29，95%CI：1.11-1.50）。【結論】本研究より，歩行速度が低下している群では歩行比と過去1年の転倒経験との間に有意な関連性はみられなかったが，歩行速度を維持できている群においては，歩行比が小さいことが転倒経験と関連していることが示唆された。歩行比が小さいことは，歩幅の減少，あるいはケイデンスの増加を反映しており，歩行速度の維持のためにケイデンスを増加させる戦略を選択していると考えられる。今後は，このような歩行戦略の違いが将来の転倒発生と関連するかについて，縦断的な検討する必要である。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1484

CiNii Research

島田裕之, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎 . 認知的フレイルが認知症発症に及ぼす影響 . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】認知的フレイルは，身体的フレイルと認知障害を合併した状態として定義され，概念的枠組みが整理されつつある。ただし，その概念を操作的に測定可能な変数に定義して，認知的フレイルが認知症発症に対する影響を調べた研究はない。そこで本研究では，高齢者を対象として，身体的フレイル，認知障害，そしてそれらを合併した認知的フレイルの状況を調べ，認知症発症を追跡調査することで，認知的フレイルと認知症発症との関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は愛知県大府市に在住する65歳以上の高齢者4,072名であった。身体的フレイルは，歩行速度低下，筋力低下，疲労感，身体活動低下，体重減少の5つの項目のうち3つ以上の異常とした。認知障害は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Toolの記憶，注意，実行機能，処理速度検査を用いて，5歳年齢階級の平均値から1.5標準偏差以上の認知機能の低下が2つ以上ある状態を認知障害ありとした。認知症の発症情報は，診療情報明細書情報から取得し，24か月間の追跡調査を実施した。統計解析は，混乱要因を調整したCox比例ハザードモデルを用いて，健常，身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの各群における認知症発症を比較した。【結果】身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの有症率は，それぞれ5.1%，5.5%，1.1%であった。追跡期間中，認知症を発症した者は81名（2.0%）であった。健常，身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの各群における認知症発症率は，それぞれ1.3%，5.8%，6.3%，18.6%となり，認知的フレイルにおける発症率が高かった。Cox比例ハザードモデルによる分析の結果，健常な高齢者に対するハザード比は，身体的フレイル1.95（95%信頼区間：0.97-3.91），認知障害3.85（95%信頼区間：2.09-7.10），認知的フレイル6.19（95%信頼区間：2.73-13.99）となり，認知的フレイルにおいて高い認知症発症の危険性が認められた。【結論】身体と認知的問題を合併した高齢者は，認知症になる危険性が高いことが明らかとなった。今後は，これらの高齢者に有効な認知症予防の介入方法を検証していく必要がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1297

CiNii Research

Doi T, Shimada H, Makizako H, Tsutsumimoto K, Verghese J, Suzuki T . Motoric Cognitive Risk Syndrome: Association with Incident Dementia and Disability. . Journal of Alzheimer's disease : JAD59 ( 1 ) 77 - 84 2017年査読国際誌

土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 堀田亮, 鈴木隆雄, 島田裕之 . 軽度認知機能障害と歩行速度低下により認知症の発症リスクは増加するか？ . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】歩行能力低下は軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）や認知症を有する高齢者の問題点の一つとして認識されている。MCIは，認知症を発症するリスクが高い一方で，健常への改善も認められるため，認知症予防ひいては介護予防の対象として着目すべきであると考えられている。しかし，MCI高齢者において歩行速度低下を伴う場合に，認知症の発症リスクが増加するかについては未だ明らかにされていない。本研究は，縦断研究を実施し，歩行速度低下が認知症のリスクにどのような影響を与えるかをMCIに着目して検討することを目的とした。【方法】本研究は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者の中から，2011年度に実施した調査に参加した65歳以上の者とし，ベースラインにおいて認知症，パーキンソン病，脳卒中の病歴がある者，MMSEが24点未満の者，診療情報が得られない者を除外した3749名を対象とした。ベースラインにて測定した歩行速度，認知機能，一般特性，服薬数，Geriatric Depression Scale，身体活動習慣に加え，医療診療情報から得られる追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。歩行が1.0m/s未満の場合を歩行速度低下とし，認知症ではなく日常生活が自立し全般的認知機能は保たれているが，NCGG-FATによる認知機能評価で客観的な認知機能低下を認めた者をMCIとした。【結果】対象者3749名（平均年齢72歳，女性53％）を，歩行速度低下とMCIのいずれにも該当しない群（control群：n＝2608），歩行速度低下のみを有する群（SG群：n=358），MCIのみを有する群（MCI群：n=628），歩行速度低下とMCIの両方を有する群（MCI+SG群：n=155）に群分けした。追跡期間中（平均追跡期間：42.7ヶ月）に認知症を発症した者は168名であった。目的変数に認知症の発症，説明変数に歩行速度とMCIによる群要因を設定し，その他の測定項目を共変量として調整した生存分析を実施した結果，control群に比べ，SG群（HR：1.12，95%CI：0.67-1.87）は認知症の発症との有意な関係は認めなかったが，MCI群（HR：2.05，95%CI：1.39-3.01）ならびにMCI+SG群（HR：3.49，95%CI：2.17-5.63）は認知症の発症と有意な関係性を有していた。【結論】MCI高齢者における歩行能力低下は認知症のリスクを増加させることが明らかになった。高齢者が認知機能障害を有する場合には，認知機能だけではなく歩行能力を評価し，適切なリスク評価を考慮して介入を行う必要があると考えられる。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1520

CiNii Research

今岡真和, 鄭松伊, 島田裕之, 李相侖, 牧迫飛雄馬, 李成喆, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 裵成琉 . 軽度認知機能低下がサルコペニア有病者の新規要介護発生リスクへ与える影響：24ヵ月間の前向き研究 . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】サルコペニアは加齢に伴う筋量や筋力の低下を特徴とする症候群であり，理学療法の重要な対象となる。一方，軽度認知機能低下は認知症発症のリスクだけでなく身体機能低下のリスクにもなるため，要介護発生のリスクを増加させる要因の一つと考えられる。しかし，サルコペニアと軽度認知機能低下が併存する高齢者の要介護発生リスクは未だ明らかではなく，そのような者では要介護発生リスクがさらに高いことが予想され，予防理学療法のより重要な適応となる可能性が極めて高い。そこで，地域在住高齢者を対象とした2年間の前方視的な調査を行い，サルコペニアおよび軽度認知機能低下と要介護発生状況との関連を調査した。【方法】対象は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの70歳以上の健診受診者5257名のうち，パーキンソン病，脳卒中，うつ病の既往歴がある者，要介護認定者，MMSE21点未満の者，測定項目に欠損がある者，ペースメーカー使用者，死亡または市外転居した者を除く3900名とした。ベースライン評価は骨格筋量，握力，歩行速度，Mini-Mental State Examination（以下：MMSE），Geriatric Depression Scale（以下：GDS），薬剤投与数，教育年数，アルコール摂取，喫煙，その他基本属性を調査した。サルコペニアはAsian Working Group for Sarcopeniaのアルゴリズムにより判定を行い，認知機能低下はMMSEが26点以下の者とした。ベースライン以降の24か月間における新規要支援・要介護発生の有無を調べた。統計解析は，ベースライン評価によって健常群，サルコペニア群，軽度認知機能低下群，サルコペニアと軽度認知機能低下の併存群の4群に分け，Log-rank検定およびCox比例ハザード回帰分析を行い，有意水準は5%未満とした。【結果】調査対象3900名のうち，健常群1788名，サルコペニア群120名，軽度認知機能低下群1853名，併存群139名であり，288名（7.4%）が2年間で要支援・要介護を新規に発生した。各群の新規要支援・要介護発生率は，健常群5.1%，サルコペニア群8.3%，軽度認知機能低下群8.6%，併存群18.7%であり，Log-rank検定の結果，併存群とその他3群に有意差があった（p＜0.05）。Cox比例ハザード回帰分析による健常群に対する要介護発生のハザード比は性，年齢，体重，GDS，喫煙，教育年数の調整モデルにおいて，サルコペニア群1.05（信頼区間：0.54-2.02），軽度認知機能低下群1.47（信頼区間：1.12-1.90），併存群1.97（信頼区間1.25-3.10）であり，軽度認知機能低下群と併存群は有意に新規要介護発生との関連が認められた。【結論】健常高齢者と比較して，サルコペニアと軽度認知機能低下を併存する者は約2倍，軽度認知機能低下のみでは約1.5倍の要介護発生リスクであることが示唆された。そのため，サルコペニアの有無に加え，認知機能を評価することは新規要介護リスクを客観的に把握するために有用である。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1522

CiNii Research

堤本広大, 土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堀田亮, 中窪翔, 牧野圭太郎, 島田裕之 . 身体的フレイル高齢者の認知機能低下は，転倒後の骨折発生と強い関連を有する . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】身体的フレイルとは包括的に機能が低下した脆弱化した状態を指し，健常高齢者と要介護高齢者の中間的存在とされている。要介護の主要因の一つである転倒は，要介護リスクが高いフレイル高齢者において，特に予防すべき事象である。近年，認知機能の低下が，転倒リスクを高めることが明らかとなってきている。フレイル高齢者の転倒予防を考えていく上で，認知機能低下が転倒とどのように関連しているのか検討することが必要だが，十分に明らかにされていない。そこで，本研究の目的は身体的フレイル高齢者における認知機能低下と転倒との関連性を検討することとする。【方法】地域高齢者10885名のうち，パーキンソン病・認知症既往者，MMSEが21点未満の者，基本的ADLに障害のある者を除く9990名（平均73.5歳）を対象とした。歩行速度低下，筋力低下，体重減少，易疲労感，身体活動量低下の5項目の内，3項目以上が該当したものを身体的フレイルと判定した。認知機能に関しては，記憶・注意機能・遂行機能・処理速度の評価を行い，年齢・教育歴で標準化したデータにもとづき1.5SD以上の機能低下を1領域でも認めた者は認知機能低下ありと定義した。その上で，健常群，認知機能低下群，フレイル群，フレイル+認知機能低下群の4群に分けた。転倒については，過去1年間の転倒経験の有無を聴取し，転倒に伴う骨折の有無も合わせて聴取した。統計解析は，従属変数に転倒経験の有無，独立変数に群要因（健常群を参照値）と共変量を投入した多変量ロジスティック回帰分析を実施した。【結果】転倒経験のある者は，健常群15.7%，認定機能低下群18.6%，フレイル群28.4%，フレイル+認知機能低下群31.6％であった。転倒経験の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析において，健常群を参照としたオッズ比は，認知機能低下群で1.17（95%CI 1.03－1.34），フレイル群で1.48（95%CI 1.19－1.83），フレイル+認知機能低下群で1.77（95%CI 1.39－2.27）であった。転倒経験を有する者を抽出し，転倒後の骨折経験の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析において，健常群を参照値としたオッズ比は，フレイル+認知機能群にのみ有意な関連が認められた（2.56（95%CI 1.36－4.85））。【結論】転倒に伴う骨折については，身体的フレイルと認定機能低下を併せ持つ高齢者のみ関連性みられた。横断研究のため，因果関係は言及できないが身体的フレイルに認知機能低下が合わさることにより，転倒回避行動の遅延などが生じ，転倒後に生じる骨折との関連が強くなるのではないかと考えられる。一方で，転倒後に骨折した身体的フレイル高齢者の認知機能が低下しているということも考えられるため，今後は前方視的な研究の中で関係性を検討する必要がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1494

CiNii Research

牧迫飛雄馬, 島田裕之, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 中窪翔, 牧野圭太郎, 鈴木隆雄 . 地域在住日本人高齢者に適したShort Physical Performance Battery の算出方法の修正 . 理学療法学44 ( 3 ) 197 - 206 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：日本理学療法士学会

【目的】地域在住高齢者に適するようにShort Physical Performance Battery（以下，SPPB）算出方法の修正を試みた。【方法】高齢者4,328 名をSPPB（0 ～12 点）で評価し，歩行速度と椅子立ち座りは対象者の測定値（四分位）を基に，立位バランスは立位保持の出来高によって配点した地域高齢者向けのSPPB community-based score（以下，SPPB-com）（0 ～10 点）を算出し，24 ヵ月の要介護発生との関連を調べた。【結果】対象者の78.7% でSPPB が，10.5% でSPPB-com が満点であった。SPPB-com が4 点以下で要支援・要介護発生率が高く（12.8%），SPPB-com，年齢，女性，MMSE が要支援・要介護発生と有意に関連していた。【結論】SPPB を再得点化したSPPB-com は地域在住高齢者の要支援・要介護リスクを把握する指標として有益となることが示唆された。

DOI： 10.15063/rigaku.11253

CiNii Research

J-GLOBAL

Bae S, Shimada H, Lee S, Makizako H, Lee S, Harada K, Doi T, Tsutsumimoto K, Hotta R, Nakakubo S, Park H, Suzuki T . The Relationships Between Components of Metabolic Syndrome and Mild Cognitive Impairment Subtypes: A Cross-Sectional Study of Japanese Older Adults. . Journal of Alzheimer's disease : JAD60 ( 3 ) 913 - 921 2017年査読国際誌

Uemura Kazuki, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Age-related changes in prefrontal oxygenation during memory encoding and retrieval. . Geriatr Gerontol Int16 ( 12 ) 1296 - 1304 2016年12月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

AIM: Memory dysfunction is a major component of age-related cognitive decline, and is a marker of cognitive impairment. Emerging evidence suggests that the prefrontal cortex is required for maintenance of memory functions. The purpose of the present study was to elucidate age-related changes in prefrontal oxygenation during memory encoding and retrieval using near-infrared spectroscopy. METHODS: We examined 21 young (mean age 24.3 years), 52 young-old (mean age 69.7 years) and 50 old-old (mean age 79.5 years) participants. The concentration of oxyhemoglobin, which is a reliable biomarker of changes in regional cerebral blood flow, in the right and left prefrontal cortex was measured during encoding and delayed retrieval of a list of 10 target words. The average number of correct answers in the retrieval task was used as a measure of task performance. RESULTS: During encoding, oxyhemoglobin was significantly and bilaterally lower in young-old and old-old participants compared with young participants. Meanwhile, during retrieval, only old-old participants showed significantly decreased oxyhemoglobin compared with young and young-old participants. The old-old participants showed fewer correct answers in the retrieval period than the young and young-old participants. CONCLUSIONS: Old-old participants showed reduced prefrontal oxygenation during both encoding and retrieval, and decreased memory performance compared with younger participants. It is necessary for the clinical application of near-infrared spectroscopy to consider the effects of demographic variables on cerebral oxygenation. Geriatr Gerontol Int 2016; 16: 1296-1304.

DOI： 10.1111/ggi.12642

PubMed

Makizako Hyuma, Shimada Hiroyuki, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Makino Keitaro, Suzuki Takao . Comorbid Mild Cognitive Impairment and Depressive Symptoms Predict Future Dementia in Community Older Adults: A 24-Month Follow-Up Longitudinal Study. . J Alzheimers Dis54 ( 4 ) 1473 - 1482 2016年10月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND: Older adults with mild cognitive impairment (MCI) are non-demented, but demonstrate cognitive dysfunction, and have significantly higher risk of progressing to dementia. A better understanding of more sensitive risk factors, such as combination of cognitive and psychological status, for progression of MCI to dementia may be crucial for prevention of development of dementia. OBJECTIVE: To examine MCI, depressive symptoms, and comorbid MCI and depressive symptoms as risk factors for development of dementia. METHODS: A total of 3,663 community-dwelling older people were included in this prospective longitudinal study. MCI was determined by age- and education-adjusted objective cognitive impairment using computerized comprehensive cognitive measures including memory, attention/executive function, and processing speed. Depressive symptoms were measured using the 15-item Geriatric Depression Scale (GDS) and defined by a GDS score of 6 or more. RESULTS: During the 24-month follow-up period, 72 participants (2.0%) developed dementia. Baseline MCI was significantly associated with an increased risk of incident dementia (hazard ratio [HR], 3.2; 95% confidence interval [CI], 1.8-5.5) but depressive symptoms were not (2.0; 1.0-4.2) after adjusting for age, sex, education, prescribed medications, and walking speed. Participants with comorbid MCI and depressive symptoms at baseline had a higher risk of developing dementia (HR, 4.8; 2.3-10.5). CONCLUSION: Although MCI and depressive symptoms may be associated with increased risk for incident dementia independently, comorbid MCI and depressive symptoms have a significantly greater impact on dementia development among community-dwelling older adults.

DOI： 10.3233/JAD-160244

PubMed

Ihira Hikaru, Makizako Hyuma, Mizumoto Atsushi, Makino Keitarou, Matsuyama Kiyoji, Furuna Taketo . Age-Related Differences in Postural Control and Attentional Cost During Tasks Performed in a One-Legged Standing Posture. . J Geriatr Phys Ther39 ( 4 ) 159 - 164 2016年10月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND AND PURPOSE: In dual-task situations, postural control is closely associated with attentional cost. Previous studies have reported age-related differences between attentional cost and postural control, but little is known about the association in conditions with a one-legged standing posture. The purpose of this study was to determine age-related differences in postural control and attentional cost while performing tasks at various difficulty levels in a one-legged standing posture. METHODS: In total, 29 healthy older adults aged 64 to 78 years [15 males, 14 females, mean (SD) = 71.0 (3.8) years] and 29 healthy young adults aged 20 to 26 years [14 males, 15 females, mean (SD) = 22.5 (1.5) years] participated in this study. We measured the reaction time, trunk accelerations, and lower limb muscle activity under 3 different one-legged standing conditions-on a firm surface, on a soft surface with a urethane mat, and on a softer more unstable surface with 2 piled urethane mats. Reaction time as an indication of attentional cost was measured by pressing a handheld button as quickly as possible in response to an auditory stimulus. A 2-way repeated-measures analysis of variance was performed to examine the differences between the 3 task conditions and the 2 age groups for each outcome. RESULTS AND DISCUSSION: Trunk accelerations showed a statistically significant group-by-condition interaction in the anteroposterior (F = 9.1, P < .05), mediolateral (F = 9.9, P < .05), and vertical (F = 9.3, P < .05) directions. Muscle activity did not show a statistically significant group-by-condition interaction, but there was a significant main effect of condition in the tibialis anterior muscle (F = 33.1, P < .01) and medial gastrocnemius muscle (F = 14.7, P < .01) in young adults and the tibialis anterior muscle (F = 24.8, P < .01) and medial gastrocnemius muscle (F = 10.8, P < .01) in older adults. In addition, there was a statistically significant interaction in reaction time (F = 8.2, P < .05) for group-by-condition. CONCLUSIONS: The study results confirmed that reaction times in older adults are more prolonged than young adults in the same challenging postural control condition.

DOI： 10.1519/JPT.0000000000000063

PubMed

Lee Sungchul, Lee Sangyoon, Harada Kazuhiro, Bae Seongryu, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Park Hyuntae, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . Relationship between chronic kidney disease with diabetes or hypertension and frailty in community-dwelling Japanese older adults. . Geriatr Gerontol Int17 ( 10 ) 1527 - 1533 2016年9月査読

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International

AIM: The aim of the present study was to evaluate the relationship between kidney function with concomitant diabetes or hypertension and frailty in community-dwelling Japanese older adults. METHODS: The participants were 9606 residents (community-dwelling Japanese older adults) who completed baseline assessments. The estimated glomerular filtration rate (mL/min/1.73 m2 ) was determined according to the serum creatinine level, and participants were classified into four mutually exclusive categories: >/=60.0 (normal range), 45.0-59.9, 30.0-44.9 and <30.0 mL/min/1.73 m2 . Frailty status was defined using five criteria as described by Fried: slow gait speed, muscle weakness, low physical activity, exhaustion and unintentional weight loss. Participants who met three, four or five criteria satisfied the definition of having frailty. Multivariate logistic regression was used to examine the relationships between estimated glomerular filtration rate and frailty. RESULTS: After multivariate adjustment, participants with lower kidney function (estimated glomerular filtration rate <30.0 mL/min/1.73 m2 ) were more frail (odds ratio [OR] 1.90, 95% confidence interval [CI] 1.01-3.59). In addition, individuals with a history of diabetes (OR 2.76, 95% CI 1.21-8.24) or hypertension (OR 2.53, 95% CI 1.45-5.12) showed a significantly increased risk of frailty in the lower kidney function group, regardless of multivariate controls. Furthermore, the analyses showed an even greater increase in the risk of frailty in patients with a history of both diabetes and hypertension (OR 3.67, 95% CI 1.13-14.1) CONCLUSIONS: A lower level of kidney function was associated with a higher risk of frailty in community-dwelling Japanese older adults. Geriatr Gerontol Int 2016; **: **-**.

DOI： 10.1111/ggi.12910

Web of Science

Scopus

PubMed

Tsutsumimoto Kota, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Suzuki Takao . Effects of group exercise programmes on quality of life in older adults with mild cognitive impairment: preliminary results from a randomized controlled trial. . Psychogeriatrics16 ( 5 ) 327 - 328 2016年9月

Nakakubo Sho, Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Ono Rei, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . Sleep Duration and Excessive Daytime Sleepiness Are Associated With Incidence of Disability in Community-Dwelling Older Adults. . J Am Med Dir Assoc17 ( 8 ) 768.e1 - 768.e5 2016年8月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

OBJECTIVE: Although sleep disturbances are associated with disability among older adults, no longitudinal study has examined the impact of sleep assessed based on both sleep quality and quantity on incident disability. This study examined whether sleep duration and excessive daytime sleepiness were associated with incidence of disability in community-dwelling older adults. METHODS: A total of 4756 older adults (53.3% women, mean age 71.9 years) met the entry criteria for this study. We measured monthly incident disability, defined as the onset of being certified for personal support or care as required by Japanese public long-term care insurance during the preceding 24 months. Sleep duration, excessive daytime sleepiness (EDS), and demographic factors were assessed at baseline. Cox's proportional hazard regression analysis estimated hazard ratios (HRs) and 95% confidence intervals (CIs) of incidence of disability according to the 3 categories of sleep duration (short: </=6.0 hours, mid: 6.1 to 8.9 hours, long: >/=9.0 hours), and we used mid duration sleepers as the reference group. RESULTS: Long sleep duration (HR 1.43, 95% CI 1.04-1.97) and presence of EDS (HR 1.41, 95% CI 1.01-1.98) were associated with higher rates of incident disability. Furthermore, a combination of sleep duration and EDS was associated with a higher rate of incident disability than the mid and no EDS group (HR 2.25, 95% CI 1.36-3.70). CONCLUSION: Long sleep duration and EDS affected the incident of disability; thus, older adults with both sleep patterns may require an intervention to alter their sleep habit.

DOI： 10.1016/j.jamda.2016.05.020

PubMed

Doi Takehiko, Blumen Helena M, Verghese Joe, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Suzuki Takao . Gray matter volume and dual-task gait performance in mild cognitive impairment. . Brain Imaging Behav11 ( 3 ) 887 - 898 2016年7月査読国際誌

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：Brain Imaging and Behavior

Dual-task gait performance is impaired in older adults with mild cognitive impairment, but the brain substrates associated with dual-task gait performance are not well-established. The relationship between gray matter and gait speed under single-task and dual-task conditions (walking while counting backward) was examined in 560 seniors with mild cognitive impairment (non-amnestic mild cognitive impairment: n = 270; mean age = 72.4 yrs., 63.6 % women; amnestic mild cognitive impairment: n = 290; mean age = 73.4 yrs., 45.4 % women). Multivariate covariance-based analyses of magnetic resonance imaging data, adjusted for potential confounders including single-task gait speed, were performed to identify gray matter patterns associated with dual-task gait speed. There were no differences in gait speed or cognitive performance during dual-task gait between individuals with non-amnestic mild cognitive impairment and amnestic mild cognitive impairment. Overall, increased dual-task gait speed was associated with a gray matter pattern of increased volume in medial frontal gyrus, superior frontal gyrus, anterior cingulate, cingulate, precuneus, fusiform gyrus, middle occipital gyrus, inferior temporal gyrus and middle temporal gyrus. The relationship between dual-task gait speed and brain substrates also differed by mild cognitive impairment subtype. Our study revealed a pattern of gray matter regions associated with dual-task performance. Although dual-task gait performance was similar in amnestic and non-amnestic mild cognitive impairment, the gray matter patterns associated with dual-task gait performance differed by mild cognitive impairment subtype. These findings suggest that the brain substrates supporting dual-task gait performance in amnestic and non-amnestic subtypes are different, and consequently may respond differently to interventions, or require different interventions.

DOI： 10.1007/s11682-016-9562-1,

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Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Doi Takehiko . [Exercise and Physical Activity for Dementia Prevention]. . Brain Nerve68 ( 7 ) 799 - 808 2016年7月

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

The effects of exercise and physical activity on cognitive function and brain health have been established by longitudinal and intervention studies. However, it is not clear whether exercise has positive effects on cognitive function in older adults with mild cognitive impairment. Further studies, including a ramdomized controlled trial with a larger sample size, are required to identify the effects of exercise and multicomponent intervention on cognitive function in the older adults with mild cognitive impairment. It is also important to identify the adequate duration, frequency, and intensity of exercise intervention that is most effective for older individuals.

DOI： 10.11477/mf.1416200512

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Lee Sungchul, Shimada Hiroyuki, Lee Sangyoon, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Harada Kazuhiro, Bae Seongryu, Harada Kenji, Hotta Ryo, Tsutsumimoto Kota, Yoshida Daisuke, Nakakubo Sho, Anan Yuya, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Association between sedentary time and kidney function in community-dwelling elderly Japanese people. . Geriatr Gerontol Int17 ( 5 ) 730 - 736 2016年6月査読

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International

AIM: The aim of the present study was to evaluate the relationship between sedentary time and declines in kidney function among community-dwelling older adults. METHODS: Participants comprised 10 242 community-dwelling older adults who were participating in the National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromes. Sedentary time was determined by asking participants to record the total amount of hours usually spent sitting each day, with values divided into quartiles of 0 to <4 h (reference), 4 to <6 h, 6 to <8 h and >/=8 h of sitting time per day. The estimated glomerular filtration rate was determined according to creatinine levels, and participants were classified into two categories: >/=60.0 or <60 mL/min/1.73 m2 . RESULTS: After multivariate adjustment, the highest quartiles of sedentary time showed a higher rate of kidney function decline than those in the lowest quartile (odds ratio 1.42, 95% CI 1.02-1.37). In addition, participants with a history of cancer (odds ratio 1.18, 95% CI 1.01-1.39) or hypertension (odds ratio 1.38; 95% CI 1.07-1.60) had significantly increased risks of kidney function decline in the highest sedentary time group, regardless of multivariate control. Furthermore, analyses showed an increased risk of kidney function decline for a history of both cancer and hypertension (odds ratio 2.02, 95% CI 1.08-3.80). CONCLUSIONS: A higher level of sedentary time was associated with kidney function decline among community-dwelling older adults. Geriatr Gerontol Int 2016; **: **-**.

DOI： 10.1111/ggi.12779

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Uemura Kazuki, Shimada Hiroyuki, Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Reduced prefrontal oxygenation in mild cognitive impairment during memory retrieval. . Int J Geriatr Psychiatry31 ( 6 ) 583 - 591 2016年6月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND: Memory impairment is considered a hallmark of amnestic mild cognitive impairment (aMCI) and dementia. Emerging evidence suggests that the prefrontal lobe is required to maintain memory functions. The purpose of this study was to clarify whether older adults with aMCI have decreased prefrontal oxygenation during memory encoding and retrieval compared with age-matched healthy older adults, using multi-channel near-infrared spectroscopy. METHODS: We examined 64 older adults with aMCI (mean 71.8 years) and 66 cognitively healthy control subjects comparable in age and gender (mean 71.7 years). The concentration of oxy-hemoglobin, which is a reliable biomarker of changes in regional cerebral blood flow, was measured in the prefrontal cortex during encoding and delayed retrieval of a list of 10 target words. Task performance was evaluated as average number of correct answers in the retrieval task. RESULTS: Subjects with aMCI showed reduced activation in the bilateral dorsolateral cortex (approximately Brodmann area 9) and provided fewer correct answers in the retrieval period than control subjects. There were no significant differences during encoding. CONCLUSIONS: Reduced activation in the dorsolateral cortex during retrieval may cause deficits in memory performance, which may be used as a marker of aMCI. Further studies are required to examine the predictive validity of this decreased activation pattern for the incidence of Alzheimer's disease.

DOI： 10.1002/gps.4363

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Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Suzuki Takao . Insulin-Like Growth Factor-1 Related to Disability Among Older Adults. . J Gerontol A Biol Sci Med Sci71 ( 6 ) 797 - 802 2016年6月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND: Disability is a crucial health problem in aging. Identifying a biological contributory factor would be useful. Serum insulin-like growth factor-1 (IGF-1) plays an important role in the endocrine system and is associated with frailty. However, there is no consensus about the relationship between IGF-1 and disability. This study aimed to examine whether IGF-1 related to incident disability among older adults. METHODS: The study included 4,133 older adults (mean age, 71.8+/-5.4 years) who were participants in the "Obu Study of Health Promotion for the Elderly" cohort study. We collected information on demographic variables, measured gait speed, Mini Mental State Examination score, and serum IGF-1 at baseline. During follow-up, incident disability was monitored by Long-Term Care Insurance certification. RESULTS: Disability was observed in 212 participants during a mean follow-up duration period of 29.2 months. A log rank test indicated that lower levels of serum IGF-1 were related to incident disability (p = .004). A Cox hazard regression showed a lower quartile in IGF-1 related to disability compared with the highest quartile (Q4), even when adjusting for covariates including gait speed and Mini Mental State Examination score (Q1: hazard ratio = 1.72, 95% confidence intervals: 1.06-2.81; Q2: hazard ratio = 1.64, 95% confidence intervals: 0.99-2.71; Q3: hazard ratio = 1.31, 95% confidence intervals: 0.76-2.25). In the analysis, stratified by sex, there was also significant relationship between IGF-1 and disability among women, but not men. CONCLUSIONS: Lower serum IGF-1 was independently related to disability among older adults.

DOI： 10.1093/gerona/glv167

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Tsutsumimoto Kota, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Yoshida Daisuke, Uemura Kazuki, Anan Yuya, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Self-reported exhaustion associated with physical activity among older adults. . Geriatr Gerontol Int16 ( 5 ) 625 - 630 2016年5月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

AIM: Self-reported exhaustion (SE) is a clinical complaint that is associated with a wide range of chronic diseases. However, the association of SE with physical activity, physical function or cognitive function among the older adult Japanese population is unclear. The present study aimed to determine the prevalence of SE, as well as whether physical function, cognitive function and physical activity were significant covariates. METHODS: A total of 4607 adults (mean age 71 years) were considered eligible for participation based on the study criteria. SE was evaluated using the Study of Osteoporotic Fracture Index. We also evaluated physical activity, physical function (grip strength, Timed Up & Go) and cognitive function (Mini-Mental State Examination, Trail Making Test part A and B, Symbol Digit Substitution Task). RESULTS: The prevalence of SE ranged from 40.9% to 55.0%, and significantly increased with age. The results of the multiple logistic regression analyses showed that in the adjusted model of the 65-69 years age group, physical activity, Timed Up & Go and Symbol Digit Substitution Task were independently associated with SE. In the 70-79 years age group, physical activity, Timed Up & Go, Trail Making Test part A and B and Symbol Digit Substitution Task were independently associated with exhaustion. Only physical activity was associated with exhaustion in the >/=80 years age group. CONCLUSIONS: The prevalence of SE increased with age in the older adult Japanese population. Exhaustion was strongly associated with reduced daily physical activity, especially in those aged >/=80 years. Further studies should be carried out to determine if physical activity causes SE. Geriatr Gerontol Int 2016; 16: 625-630.

DOI： 10.1111/ggi.12528

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<牧迫 飛雄馬>

論文 - 牧迫 飛雄馬

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