研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

論文 - 牧迫　飛雄馬

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島田裕之, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎 . 認知的フレイルが認知症発症に及ぼす影響 . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】認知的フレイルは，身体的フレイルと認知障害を合併した状態として定義され，概念的枠組みが整理されつつある。ただし，その概念を操作的に測定可能な変数に定義して，認知的フレイルが認知症発症に対する影響を調べた研究はない。そこで本研究では，高齢者を対象として，身体的フレイル，認知障害，そしてそれらを合併した認知的フレイルの状況を調べ，認知症発症を追跡調査することで，認知的フレイルと認知症発症との関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は愛知県大府市に在住する65歳以上の高齢者4,072名であった。身体的フレイルは，歩行速度低下，筋力低下，疲労感，身体活動低下，体重減少の5つの項目のうち3つ以上の異常とした。認知障害は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Toolの記憶，注意，実行機能，処理速度検査を用いて，5歳年齢階級の平均値から1.5標準偏差以上の認知機能の低下が2つ以上ある状態を認知障害ありとした。認知症の発症情報は，診療情報明細書情報から取得し，24か月間の追跡調査を実施した。統計解析は，混乱要因を調整したCox比例ハザードモデルを用いて，健常，身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの各群における認知症発症を比較した。【結果】身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの有症率は，それぞれ5.1%，5.5%，1.1%であった。追跡期間中，認知症を発症した者は81名（2.0%）であった。健常，身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの各群における認知症発症率は，それぞれ1.3%，5.8%，6.3%，18.6%となり，認知的フレイルにおける発症率が高かった。Cox比例ハザードモデルによる分析の結果，健常な高齢者に対するハザード比は，身体的フレイル1.95（95%信頼区間：0.97-3.91），認知障害3.85（95%信頼区間：2.09-7.10），認知的フレイル6.19（95%信頼区間：2.73-13.99）となり，認知的フレイルにおいて高い認知症発症の危険性が認められた。【結論】身体と認知的問題を合併した高齢者は，認知症になる危険性が高いことが明らかとなった。今後は，これらの高齢者に有効な認知症予防の介入方法を検証していく必要がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1297

CiNii Research

上村一貴, 牧迫飛雄馬, 李相侖, 土井剛彦, 李成喆, 堤本広大, 島田裕之 . 老年期の抑うつ状態を予防する活動は何か？:―身体/認知/社会の3側面からの検討― . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】老年期の抑うつ状態は，生活の質を低下させるだけでなく，認知症や生活機能障害の要因となることから，予防的対策が重要と考えられる。メンタルヘルスの維持・改善には多様な生活習慣要因が関連していることが予想されるが，身体/認知/社会活動のように複数の側面から抑うつ状態発生に及ぼす影響を明らかとした研究はない。本研究の目的は，老年期における抑うつ状態の新規発生を前向きに調査し，身体/認知/社会の3つの側面からの比較検討により，予防に寄与する活動を明らかにすることである。【方法】愛知県における高齢者機能健診に参加した5,104名のうち，うつ病・パーキンソン病・認知症の既往者，要介護認定者，Mini-Mental State Examination（MMSE）で18点未満者，ベースラインの時点で抑うつ状態であった者を除いて，約15か月後の追跡調査に回答の得られた3,106名（男性1,580名，女性1,526名，平均年齢71.5歳）を最終的な分析対象とした。抑うつ症状はベースラインと15か月後に，Geriatric Depression Scale（GDS）により評価し，6点以上を抑うつ状態ありと判定した。質問紙により活動状況の調査を行い，【身体活動：①散歩・ウォーキング，②軽い運動・体操，③スポーツ】，【知的活動：①習い事，②ビデオ・DVDの操作，③パソコンの使用】，【社会活動：①家族友人の相談にのること，②公民館での行事・催し物への参加，③地区の会合等への出席】の9項目について実施の有無を聴取した。その他の測定項目は，基本属性（年齢，性，教育歴），Short Physical Performance Battery，MMSE，飲酒・喫煙習慣，主観的健康観，家族構成，服薬数とした。抑うつ状態の新規発生の有無を従属変数，各活動の有無を独立変数，その他の測定項目を調整因子とした多重ロジスティック回帰分析を性別ごとに行った。【結果】239名（7.7%）で抑うつ状態が新規発生した。多重ロジスティック回帰分析の結果，有意となったのは，男性では習い事（OR［95%CI］=0.59［0.35-0.99］），ビデオ・DVDの操作（0.64［0.42-0.97］），パソコンの使用（0.51［0.32-083］）であり，女性では軽い運動・体操（0.65［0.44-0.95］），習い事（0.65［0.44-0.97］），公民館での行事・催し物への参加（0.39［0.26-0.58］），地区の会合等への出席（0.49［0.33-0.73］）であった。【結論】男性では電子機器の使用のような知的活動が，女性では身体活動や地域行事・会合への参加のような社会活動が抑うつ状態の発生と独立して関連していた。老年期の抑うつ状態の保護因子となる活動には性差がみられ，性別によって異なる予防的アプローチが必要となる可能性が考えられた。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1517

CiNii Research

牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 中窪翔, 鈴木隆雄, 島田裕之 . 地域高齢者の慢性疼痛の強さ別にみた身体活動特性の違い . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】慢性疼痛を有する高齢者は，痛みを回避しようと過剰に身体活動量を制限させることで心身の虚弱化および痛み自体のさらなる悪化が引き起こされる悪循環に陥りやすいと考えられている。したがって，慢性期では痛みの強さに応じて無理のない範囲で身体活動を維持させることが重要と考えられる。本研究では，慢性疼痛を有する高齢者の身体活動に関する基礎的知見を得るため，大規模横断調査から痛みの強さ別に身体活動特性の違いを検討した。【方法】National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者のうち，2013年度の調査に参加し活動量計による身体活動量評価を実施した地域在住高齢者2,366名（75.7±4.1歳）を分析対象とした。なお，要介護認定を受けている者，認知症，脳卒中，パーキンソン病の既往を有する者は除外した。また，急性疼痛を持つ者，腰または膝以外の部位に痛みがある者，医師による運動制限を受けている者についても分析から除外した。基本属性として年齢，性別，1日の服薬数，歩行速度，Mini-Mental State Examination（MMSE）を評価した。慢性疼痛は，腰または膝に2ヶ月以上継続した痛みがある場合を慢性疼痛ありとし，痛みの強さ別に3段階で評価した（疼痛なし/軽度の慢性疼痛あり/中等度以上の慢性疼痛あり）。身体活動の指標には，3軸加速度計内臓の活動量計で計測した1日あたりの歩数と強度別の身体活動時間を用いた。統計解析として，対象者を疼痛なし群，軽度群，中等度以上群に分類し，3群間で基本属性および各身体活動指標を比較した。【結果】2,366名のうち，906名（38.3%）が慢性疼痛を有しており，そのうち軽度の慢性疼痛が546名，中等度以上の慢性疼痛が360名であった。慢性疼痛の強さによる一元配置分散分析の結果，MMSEを除く全ての基本属性に有意な主効果が認められた（p＜0.01）。各群における歩数の平均値は，疼痛なし群で5,371歩，軽度群で4,770歩，中等度以上群で4,338歩であった。年齢と性別を共変量とした共分散分析および事後検定の結果，歩数および中強度（3METs）以上の身体活動時間に関しては，軽度群と中等度以上群で疼痛なし群よりも少なく（p＜0.01），軽度群と中等度以上群の間に有意差はみられなかった。低強度（1.5～2.9METs）の身体活動時間に関しては，中等度以上群は疼痛なし群よりも少なかった（p＜0.05）のに対し，軽度群は他の群との間に有意差はみられなかった。【結論】慢性疼痛を有する高齢者において，身体活動量は慢性疼痛の強さと関連することが示唆され，慢性疼痛が軽度の者は低強度の活動に関しては疼痛のない者と同程度の活動量が維持されていた。慢性疼痛の強さによって異なる強度の身体活動が制限されることを示した本研究結果は，慢性疼痛を有する高齢者の身体活動の維持促進を目的とした理学療法介入にとって有用な知見を提供するものと考える。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1604

CiNii Research

橋立博幸, 島田裕之, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大 . 地域在住高齢者における通常歩行速度の最小可検変化量と年齢による差異 . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】通常歩行速度は歩行能力を示す代表的な指標であり，主要な日常生活活動に反映され，転倒や虚弱と密接に関連する重要な評価として用いられている。とくに地域在住高齢者における介護・転倒・認知症の効果的な予防を図るためには，有害事象のリスクを早期に検出するためだけでなく，予防・改善の介入効果を客観的に判断する評価指標とその参考値が求められる。評価における測定誤差の限界域を表す最小可検変化量（MDC）は，測定値が測定誤差以上の変化を示したかどうかを判断する参考値になるが，大規模研究による地域在住高齢者の年齢や性別を考慮した通常歩行速度のMDCを示した報告は乏しい。本研究では，地域在住高齢者において，性別と各年代の違いによる通常歩行速度の差異を検証するとともに，各年代における通常歩行速度のMDCを大規模集団の横断データによって明らかとすることを目的とした。【方法】対象は，愛知県における高齢者機能健診に参加した65歳以上の地域在住高齢者5104人のうち，脳血管疾患，パーキンソン病，認知症の既往者，要介護認定者を除外し，通常歩行速度の測定が可能であった4637人とした。調査項目は通常歩行速度であり，実際には6.6mの直線歩行路における中央2.4mの歩行区間を通常速度にて歩行した際の所要時間をWalkwayにて測定し，2回測定した値を速度に換算して分析に用いた。全対象者を男女別で5歳ごとの年齢階級の群（65-69歳，70-74歳，75-79歳，80-84歳，85歳以上）に分類し，通常歩行速度について年齢および性別による差異を検討するために2元配置分散分析および多重比較検定を用いて比較するとともに，各群において通常歩行速度の級内相関係数（ICC），測定標準誤差（SEM），およびMDC95を算出した。【結果】全対象者における通常歩行速度は1回目1.20±0.22m/s，2回目1.26±0.22m/sであり，級内相関係数ICC（2,1）0.92，ICC（2,2）0.96，SEM 0.06m/s，MDC95 0.17m/sであった。2元配置分散分析の結果，年代および性別による有意な主効果（p＜0.01）と交互作用（p＜0.001）を示した。また，多重比較検定の結果，男女ともに年代別のすべての群間に有意差が認められ，年齢階級の高さに順じて有意な低値を示した。さらに，各群における通常歩行速度のMDC95を算出した結果，0.15～0.18m/sであった。【結論】本研究における通常歩行速度の測定は，臨床的に有用とされる高い再現性を示した。近年の先行研究（Mangione KK, et al., 2010）では，地域在住高齢者における通常歩行速度についてSEM 0.08m/s，MDC 0.19m/sと報告されているが，通常歩行速度の平均値が年齢の高さに順じて有意に低い値を示すとともに，年齢階級の差によって通常歩行速度のMDCにおいても0.01～0.03m/s程度の差異が生じていた。本研究における大規模集団の横断データによって算出された通常歩行速度の平均値およびMDCは，地域高齢者の予防的介入に活用できる参考値になると考えられた。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1525

CiNii Research

牧迫飛雄馬, 鈴木隆雄, 島田裕之, 土井剛彦, 堤本広大, 李相侖, 李成喆, 堀田亮, 中窪翔, 裵成琉 . 地域在住高齢者における身体機能と身体組成の評価指標による加齢変化の違い . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】筋力や歩行の身体機能は加齢で低下し，体重や筋量などの身体組成指標も加齢の影響を受ける。しかし，これらの指標の加齢変化が日本人高齢者でどのような特徴を有しているかは十分なデータが示されていない。本研究では，身体機能評価の握力，椅子の立ち座りテスト（Five-Times-Sit-to-Stand：FTSS），歩行速度および身体組成評価の体重，脂肪量，四肢筋量の各指標における加齢変化を確認し，これらの加齢変化パターンが指標によって異なるかを横断データで検証した。加齢の影響を考慮するうえで重視すべき指標を提唱することが本研究の意義となる。【方法】健診に参加した地域高齢者10885名のうち，パーキンソン病・脳卒中の既往者，MMSE18点未満者を除く10092名（平均73.6歳）を対象とした。身体機能は握力，FTSS，歩行速度で評価した。身体組成は多周波体組成計MC-980A（TANITA）で体重，脂肪量，四肢筋量を計測し，体重を身長の二乗で除したbody mass index（BMI）と四肢筋量を身長の二乗で除したappendicular skeletal mass index（ASMI）を算出した。統計解析では，各指標と年齢との関係は相関分析で調べ，各指標における加齢変化パターンの相違を検証するために，65～69歳の測定値が基準となるように65～69歳の男女ごとの平均値と標準偏差から個人のTスコア（50＋10×（測定値－65～69歳の平均値）/65～69歳の標準偏差）を算出した。身体機能（握力，FTSS，歩行速度）および身体組成評価（BMI，ASMI）について，年齢（5歳区分）と各指標を要因とした二元配置分散分析を行った（危険率5%未満）。【結果】身体機能のすべての指標が年齢と有意な相関関係を認め，加齢に伴い身体機能が低下していた。身体組成では，体重と四肢筋量が年齢と有意な負の相関関係を認め，脂肪量は男性で年齢との相関は有意ではなく（r=-0.02，P=0.19），女性では非常に弱い相関関係であった（r=-0.05，P＜0.01）。Tスコア変化から各指標の加齢変化パターンを比較すると，男女ともに身体機能および身体組成のいずれにおいても有意な交互作用を認め（身体機能：F=10.0（男性），F=15.0（女性），P＜0.01；身体組成：F=19.7（男性），F=58.0（女性），P＜0.01），指標によって加齢変化パターンが異なっていた。男性では握力，女性では歩行速度で加齢による低下が顕著であり，身体組成はBMIよりもASMIで加齢による低下が男女ともに顕著であった。【結論】身体機能の加齢変化は指標によって異なり，男性では握力，女性では歩行速度の低下が顕著であり，身体組成では体重よりも四肢筋量が加齢の影響を受けやすいことが示唆された。四肢筋量の低下が顕著であることより，身体組成の評価のなかでも骨格筋量の加齢変化を抑制することは重要であることが確認された。加齢で低下しやすい指標は異なることが示唆されたことは，身体機能および身体組成の加齢低下の抑制を推進するうえで，考慮すべき重要な情報になると考えられた。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1296

CiNii Research

Doi T, Shimada H, Makizako H, Tsutsumimoto K, Verghese J, Suzuki T . Motoric Cognitive Risk Syndrome: Association with Incident Dementia and Disability. . Journal of Alzheimer's disease : JAD59 ( 1 ) 77 - 84 2017年査読国際誌

Bae S, Shimada H, Lee S, Makizako H, Lee S, Harada K, Doi T, Tsutsumimoto K, Hotta R, Nakakubo S, Park H, Suzuki T . The Relationships Between Components of Metabolic Syndrome and Mild Cognitive Impairment Subtypes: A Cross-Sectional Study of Japanese Older Adults. . Journal of Alzheimer's disease : JAD60 ( 3 ) 913 - 921 2017年査読国際誌

牧迫飛雄馬, 島田裕之, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 中窪翔, 牧野圭太郎, 鈴木隆雄 . 地域在住日本人高齢者に適したShort Physical Performance Battery の算出方法の修正 . 理学療法学44 ( 3 ) 197 - 206 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：日本理学療法士学会

【目的】地域在住高齢者に適するようにShort Physical Performance Battery（以下，SPPB）算出方法の修正を試みた。【方法】高齢者4,328 名をSPPB（0 ～12 点）で評価し，歩行速度と椅子立ち座りは対象者の測定値（四分位）を基に，立位バランスは立位保持の出来高によって配点した地域高齢者向けのSPPB community-based score（以下，SPPB-com）（0 ～10 点）を算出し，24 ヵ月の要介護発生との関連を調べた。【結果】対象者の78.7% でSPPB が，10.5% でSPPB-com が満点であった。SPPB-com が4 点以下で要支援・要介護発生率が高く（12.8%），SPPB-com，年齢，女性，MMSE が要支援・要介護発生と有意に関連していた。【結論】SPPB を再得点化したSPPB-com は地域在住高齢者の要支援・要介護リスクを把握する指標として有益となることが示唆された。

DOI： 10.15063/rigaku.11253

CiNii Research

J-GLOBAL

Uemura Kazuki, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Age-related changes in prefrontal oxygenation during memory encoding and retrieval. . Geriatr Gerontol Int16 ( 12 ) 1296 - 1304 2016年12月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

AIM: Memory dysfunction is a major component of age-related cognitive decline, and is a marker of cognitive impairment. Emerging evidence suggests that the prefrontal cortex is required for maintenance of memory functions. The purpose of the present study was to elucidate age-related changes in prefrontal oxygenation during memory encoding and retrieval using near-infrared spectroscopy. METHODS: We examined 21 young (mean age 24.3 years), 52 young-old (mean age 69.7 years) and 50 old-old (mean age 79.5 years) participants. The concentration of oxyhemoglobin, which is a reliable biomarker of changes in regional cerebral blood flow, in the right and left prefrontal cortex was measured during encoding and delayed retrieval of a list of 10 target words. The average number of correct answers in the retrieval task was used as a measure of task performance. RESULTS: During encoding, oxyhemoglobin was significantly and bilaterally lower in young-old and old-old participants compared with young participants. Meanwhile, during retrieval, only old-old participants showed significantly decreased oxyhemoglobin compared with young and young-old participants. The old-old participants showed fewer correct answers in the retrieval period than the young and young-old participants. CONCLUSIONS: Old-old participants showed reduced prefrontal oxygenation during both encoding and retrieval, and decreased memory performance compared with younger participants. It is necessary for the clinical application of near-infrared spectroscopy to consider the effects of demographic variables on cerebral oxygenation. Geriatr Gerontol Int 2016; 16: 1296-1304.

DOI： 10.1111/ggi.12642

PubMed

Makizako Hyuma, Shimada Hiroyuki, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Makino Keitaro, Suzuki Takao . Comorbid Mild Cognitive Impairment and Depressive Symptoms Predict Future Dementia in Community Older Adults: A 24-Month Follow-Up Longitudinal Study. . J Alzheimers Dis54 ( 4 ) 1473 - 1482 2016年10月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND: Older adults with mild cognitive impairment (MCI) are non-demented, but demonstrate cognitive dysfunction, and have significantly higher risk of progressing to dementia. A better understanding of more sensitive risk factors, such as combination of cognitive and psychological status, for progression of MCI to dementia may be crucial for prevention of development of dementia. OBJECTIVE: To examine MCI, depressive symptoms, and comorbid MCI and depressive symptoms as risk factors for development of dementia. METHODS: A total of 3,663 community-dwelling older people were included in this prospective longitudinal study. MCI was determined by age- and education-adjusted objective cognitive impairment using computerized comprehensive cognitive measures including memory, attention/executive function, and processing speed. Depressive symptoms were measured using the 15-item Geriatric Depression Scale (GDS) and defined by a GDS score of 6 or more. RESULTS: During the 24-month follow-up period, 72 participants (2.0%) developed dementia. Baseline MCI was significantly associated with an increased risk of incident dementia (hazard ratio [HR], 3.2; 95% confidence interval [CI], 1.8-5.5) but depressive symptoms were not (2.0; 1.0-4.2) after adjusting for age, sex, education, prescribed medications, and walking speed. Participants with comorbid MCI and depressive symptoms at baseline had a higher risk of developing dementia (HR, 4.8; 2.3-10.5). CONCLUSION: Although MCI and depressive symptoms may be associated with increased risk for incident dementia independently, comorbid MCI and depressive symptoms have a significantly greater impact on dementia development among community-dwelling older adults.

DOI： 10.3233/JAD-160244

PubMed

Ihira Hikaru, Makizako Hyuma, Mizumoto Atsushi, Makino Keitarou, Matsuyama Kiyoji, Furuna Taketo . Age-Related Differences in Postural Control and Attentional Cost During Tasks Performed in a One-Legged Standing Posture. . J Geriatr Phys Ther39 ( 4 ) 159 - 164 2016年10月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND AND PURPOSE: In dual-task situations, postural control is closely associated with attentional cost. Previous studies have reported age-related differences between attentional cost and postural control, but little is known about the association in conditions with a one-legged standing posture. The purpose of this study was to determine age-related differences in postural control and attentional cost while performing tasks at various difficulty levels in a one-legged standing posture. METHODS: In total, 29 healthy older adults aged 64 to 78 years [15 males, 14 females, mean (SD) = 71.0 (3.8) years] and 29 healthy young adults aged 20 to 26 years [14 males, 15 females, mean (SD) = 22.5 (1.5) years] participated in this study. We measured the reaction time, trunk accelerations, and lower limb muscle activity under 3 different one-legged standing conditions-on a firm surface, on a soft surface with a urethane mat, and on a softer more unstable surface with 2 piled urethane mats. Reaction time as an indication of attentional cost was measured by pressing a handheld button as quickly as possible in response to an auditory stimulus. A 2-way repeated-measures analysis of variance was performed to examine the differences between the 3 task conditions and the 2 age groups for each outcome. RESULTS AND DISCUSSION: Trunk accelerations showed a statistically significant group-by-condition interaction in the anteroposterior (F = 9.1, P < .05), mediolateral (F = 9.9, P < .05), and vertical (F = 9.3, P < .05) directions. Muscle activity did not show a statistically significant group-by-condition interaction, but there was a significant main effect of condition in the tibialis anterior muscle (F = 33.1, P < .01) and medial gastrocnemius muscle (F = 14.7, P < .01) in young adults and the tibialis anterior muscle (F = 24.8, P < .01) and medial gastrocnemius muscle (F = 10.8, P < .01) in older adults. In addition, there was a statistically significant interaction in reaction time (F = 8.2, P < .05) for group-by-condition. CONCLUSIONS: The study results confirmed that reaction times in older adults are more prolonged than young adults in the same challenging postural control condition.

DOI： 10.1519/JPT.0000000000000063

PubMed

Lee Sungchul, Lee Sangyoon, Harada Kazuhiro, Bae Seongryu, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Park Hyuntae, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . Relationship between chronic kidney disease with diabetes or hypertension and frailty in community-dwelling Japanese older adults. . Geriatr Gerontol Int17 ( 10 ) 1527 - 1533 2016年9月査読

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International

AIM: The aim of the present study was to evaluate the relationship between kidney function with concomitant diabetes or hypertension and frailty in community-dwelling Japanese older adults. METHODS: The participants were 9606 residents (community-dwelling Japanese older adults) who completed baseline assessments. The estimated glomerular filtration rate (mL/min/1.73 m2 ) was determined according to the serum creatinine level, and participants were classified into four mutually exclusive categories: >/=60.0 (normal range), 45.0-59.9, 30.0-44.9 and <30.0 mL/min/1.73 m2 . Frailty status was defined using five criteria as described by Fried: slow gait speed, muscle weakness, low physical activity, exhaustion and unintentional weight loss. Participants who met three, four or five criteria satisfied the definition of having frailty. Multivariate logistic regression was used to examine the relationships between estimated glomerular filtration rate and frailty. RESULTS: After multivariate adjustment, participants with lower kidney function (estimated glomerular filtration rate <30.0 mL/min/1.73 m2 ) were more frail (odds ratio [OR] 1.90, 95% confidence interval [CI] 1.01-3.59). In addition, individuals with a history of diabetes (OR 2.76, 95% CI 1.21-8.24) or hypertension (OR 2.53, 95% CI 1.45-5.12) showed a significantly increased risk of frailty in the lower kidney function group, regardless of multivariate controls. Furthermore, the analyses showed an even greater increase in the risk of frailty in patients with a history of both diabetes and hypertension (OR 3.67, 95% CI 1.13-14.1) CONCLUSIONS: A lower level of kidney function was associated with a higher risk of frailty in community-dwelling Japanese older adults. Geriatr Gerontol Int 2016; **: **-**.

DOI： 10.1111/ggi.12910

Web of Science

Scopus

PubMed

Tsutsumimoto Kota, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Suzuki Takao . Effects of group exercise programmes on quality of life in older adults with mild cognitive impairment: preliminary results from a randomized controlled trial. . Psychogeriatrics16 ( 5 ) 327 - 328 2016年9月

Nakakubo Sho, Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Ono Rei, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . Sleep Duration and Excessive Daytime Sleepiness Are Associated With Incidence of Disability in Community-Dwelling Older Adults. . J Am Med Dir Assoc17 ( 8 ) 768.e1 - 768.e5 2016年8月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

OBJECTIVE: Although sleep disturbances are associated with disability among older adults, no longitudinal study has examined the impact of sleep assessed based on both sleep quality and quantity on incident disability. This study examined whether sleep duration and excessive daytime sleepiness were associated with incidence of disability in community-dwelling older adults. METHODS: A total of 4756 older adults (53.3% women, mean age 71.9 years) met the entry criteria for this study. We measured monthly incident disability, defined as the onset of being certified for personal support or care as required by Japanese public long-term care insurance during the preceding 24 months. Sleep duration, excessive daytime sleepiness (EDS), and demographic factors were assessed at baseline. Cox's proportional hazard regression analysis estimated hazard ratios (HRs) and 95% confidence intervals (CIs) of incidence of disability according to the 3 categories of sleep duration (short: </=6.0 hours, mid: 6.1 to 8.9 hours, long: >/=9.0 hours), and we used mid duration sleepers as the reference group. RESULTS: Long sleep duration (HR 1.43, 95% CI 1.04-1.97) and presence of EDS (HR 1.41, 95% CI 1.01-1.98) were associated with higher rates of incident disability. Furthermore, a combination of sleep duration and EDS was associated with a higher rate of incident disability than the mid and no EDS group (HR 2.25, 95% CI 1.36-3.70). CONCLUSION: Long sleep duration and EDS affected the incident of disability; thus, older adults with both sleep patterns may require an intervention to alter their sleep habit.

DOI： 10.1016/j.jamda.2016.05.020

PubMed

Doi Takehiko, Blumen Helena M, Verghese Joe, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Suzuki Takao . Gray matter volume and dual-task gait performance in mild cognitive impairment. . Brain Imaging Behav11 ( 3 ) 887 - 898 2016年7月査読国際誌

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：Brain Imaging and Behavior

Dual-task gait performance is impaired in older adults with mild cognitive impairment, but the brain substrates associated with dual-task gait performance are not well-established. The relationship between gray matter and gait speed under single-task and dual-task conditions (walking while counting backward) was examined in 560 seniors with mild cognitive impairment (non-amnestic mild cognitive impairment: n = 270; mean age = 72.4 yrs., 63.6 % women; amnestic mild cognitive impairment: n = 290; mean age = 73.4 yrs., 45.4 % women). Multivariate covariance-based analyses of magnetic resonance imaging data, adjusted for potential confounders including single-task gait speed, were performed to identify gray matter patterns associated with dual-task gait speed. There were no differences in gait speed or cognitive performance during dual-task gait between individuals with non-amnestic mild cognitive impairment and amnestic mild cognitive impairment. Overall, increased dual-task gait speed was associated with a gray matter pattern of increased volume in medial frontal gyrus, superior frontal gyrus, anterior cingulate, cingulate, precuneus, fusiform gyrus, middle occipital gyrus, inferior temporal gyrus and middle temporal gyrus. The relationship between dual-task gait speed and brain substrates also differed by mild cognitive impairment subtype. Our study revealed a pattern of gray matter regions associated with dual-task performance. Although dual-task gait performance was similar in amnestic and non-amnestic mild cognitive impairment, the gray matter patterns associated with dual-task gait performance differed by mild cognitive impairment subtype. These findings suggest that the brain substrates supporting dual-task gait performance in amnestic and non-amnestic subtypes are different, and consequently may respond differently to interventions, or require different interventions.

DOI： 10.1007/s11682-016-9562-1,

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Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Doi Takehiko . [Exercise and Physical Activity for Dementia Prevention]. . Brain Nerve68 ( 7 ) 799 - 808 2016年7月

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

The effects of exercise and physical activity on cognitive function and brain health have been established by longitudinal and intervention studies. However, it is not clear whether exercise has positive effects on cognitive function in older adults with mild cognitive impairment. Further studies, including a ramdomized controlled trial with a larger sample size, are required to identify the effects of exercise and multicomponent intervention on cognitive function in the older adults with mild cognitive impairment. It is also important to identify the adequate duration, frequency, and intensity of exercise intervention that is most effective for older individuals.

DOI： 10.11477/mf.1416200512

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Lee Sungchul, Shimada Hiroyuki, Lee Sangyoon, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Harada Kazuhiro, Bae Seongryu, Harada Kenji, Hotta Ryo, Tsutsumimoto Kota, Yoshida Daisuke, Nakakubo Sho, Anan Yuya, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Association between sedentary time and kidney function in community-dwelling elderly Japanese people. . Geriatr Gerontol Int17 ( 5 ) 730 - 736 2016年6月査読

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International

AIM: The aim of the present study was to evaluate the relationship between sedentary time and declines in kidney function among community-dwelling older adults. METHODS: Participants comprised 10 242 community-dwelling older adults who were participating in the National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromes. Sedentary time was determined by asking participants to record the total amount of hours usually spent sitting each day, with values divided into quartiles of 0 to <4 h (reference), 4 to <6 h, 6 to <8 h and >/=8 h of sitting time per day. The estimated glomerular filtration rate was determined according to creatinine levels, and participants were classified into two categories: >/=60.0 or <60 mL/min/1.73 m2 . RESULTS: After multivariate adjustment, the highest quartiles of sedentary time showed a higher rate of kidney function decline than those in the lowest quartile (odds ratio 1.42, 95% CI 1.02-1.37). In addition, participants with a history of cancer (odds ratio 1.18, 95% CI 1.01-1.39) or hypertension (odds ratio 1.38; 95% CI 1.07-1.60) had significantly increased risks of kidney function decline in the highest sedentary time group, regardless of multivariate control. Furthermore, analyses showed an increased risk of kidney function decline for a history of both cancer and hypertension (odds ratio 2.02, 95% CI 1.08-3.80). CONCLUSIONS: A higher level of sedentary time was associated with kidney function decline among community-dwelling older adults. Geriatr Gerontol Int 2016; **: **-**.

DOI： 10.1111/ggi.12779

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Uemura Kazuki, Shimada Hiroyuki, Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Reduced prefrontal oxygenation in mild cognitive impairment during memory retrieval. . Int J Geriatr Psychiatry31 ( 6 ) 583 - 591 2016年6月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND: Memory impairment is considered a hallmark of amnestic mild cognitive impairment (aMCI) and dementia. Emerging evidence suggests that the prefrontal lobe is required to maintain memory functions. The purpose of this study was to clarify whether older adults with aMCI have decreased prefrontal oxygenation during memory encoding and retrieval compared with age-matched healthy older adults, using multi-channel near-infrared spectroscopy. METHODS: We examined 64 older adults with aMCI (mean 71.8 years) and 66 cognitively healthy control subjects comparable in age and gender (mean 71.7 years). The concentration of oxy-hemoglobin, which is a reliable biomarker of changes in regional cerebral blood flow, was measured in the prefrontal cortex during encoding and delayed retrieval of a list of 10 target words. Task performance was evaluated as average number of correct answers in the retrieval task. RESULTS: Subjects with aMCI showed reduced activation in the bilateral dorsolateral cortex (approximately Brodmann area 9) and provided fewer correct answers in the retrieval period than control subjects. There were no significant differences during encoding. CONCLUSIONS: Reduced activation in the dorsolateral cortex during retrieval may cause deficits in memory performance, which may be used as a marker of aMCI. Further studies are required to examine the predictive validity of this decreased activation pattern for the incidence of Alzheimer's disease.

DOI： 10.1002/gps.4363

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Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Suzuki Takao . Insulin-Like Growth Factor-1 Related to Disability Among Older Adults. . J Gerontol A Biol Sci Med Sci71 ( 6 ) 797 - 802 2016年6月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

BACKGROUND: Disability is a crucial health problem in aging. Identifying a biological contributory factor would be useful. Serum insulin-like growth factor-1 (IGF-1) plays an important role in the endocrine system and is associated with frailty. However, there is no consensus about the relationship between IGF-1 and disability. This study aimed to examine whether IGF-1 related to incident disability among older adults. METHODS: The study included 4,133 older adults (mean age, 71.8+/-5.4 years) who were participants in the "Obu Study of Health Promotion for the Elderly" cohort study. We collected information on demographic variables, measured gait speed, Mini Mental State Examination score, and serum IGF-1 at baseline. During follow-up, incident disability was monitored by Long-Term Care Insurance certification. RESULTS: Disability was observed in 212 participants during a mean follow-up duration period of 29.2 months. A log rank test indicated that lower levels of serum IGF-1 were related to incident disability (p = .004). A Cox hazard regression showed a lower quartile in IGF-1 related to disability compared with the highest quartile (Q4), even when adjusting for covariates including gait speed and Mini Mental State Examination score (Q1: hazard ratio = 1.72, 95% confidence intervals: 1.06-2.81; Q2: hazard ratio = 1.64, 95% confidence intervals: 0.99-2.71; Q3: hazard ratio = 1.31, 95% confidence intervals: 0.76-2.25). In the analysis, stratified by sex, there was also significant relationship between IGF-1 and disability among women, but not men. CONCLUSIONS: Lower serum IGF-1 was independently related to disability among older adults.

DOI： 10.1093/gerona/glv167

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Tsutsumimoto Kota, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Yoshida Daisuke, Uemura Kazuki, Anan Yuya, Park Hyuntae, Suzuki Takao . Self-reported exhaustion associated with physical activity among older adults. . Geriatr Gerontol Int16 ( 5 ) 625 - 630 2016年5月

記述言語：英語掲載種別：研究論文（学術雑誌）

AIM: Self-reported exhaustion (SE) is a clinical complaint that is associated with a wide range of chronic diseases. However, the association of SE with physical activity, physical function or cognitive function among the older adult Japanese population is unclear. The present study aimed to determine the prevalence of SE, as well as whether physical function, cognitive function and physical activity were significant covariates. METHODS: A total of 4607 adults (mean age 71 years) were considered eligible for participation based on the study criteria. SE was evaluated using the Study of Osteoporotic Fracture Index. We also evaluated physical activity, physical function (grip strength, Timed Up & Go) and cognitive function (Mini-Mental State Examination, Trail Making Test part A and B, Symbol Digit Substitution Task). RESULTS: The prevalence of SE ranged from 40.9% to 55.0%, and significantly increased with age. The results of the multiple logistic regression analyses showed that in the adjusted model of the 65-69 years age group, physical activity, Timed Up & Go and Symbol Digit Substitution Task were independently associated with SE. In the 70-79 years age group, physical activity, Timed Up & Go, Trail Making Test part A and B and Symbol Digit Substitution Task were independently associated with exhaustion. Only physical activity was associated with exhaustion in the >/=80 years age group. CONCLUSIONS: The prevalence of SE increased with age in the older adult Japanese population. Exhaustion was strongly associated with reduced daily physical activity, especially in those aged >/=80 years. Further studies should be carried out to determine if physical activity causes SE. Geriatr Gerontol Int 2016; 16: 625-630.

DOI： 10.1111/ggi.12528

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<牧迫 飛雄馬>

論文 - 牧迫 飛雄馬

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