Faculty Profiles - MAKIZAKO Hyuma

Papers - MAKIZAKO Hyuma

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Makizako H, Nakai Y, Tomioka K, Taniguchi Y, Sato N, Wada A, Kiyama R, Tsutsumimoto K, Ohishi M, Kiuchi Y, Kubozono T, Takenaka T . Effects of a Multicomponent Exercise Program in Physical Function and Muscle Mass in Sarcopenic/Pre-Sarcopenic Adults. . Journal of clinical medicine9 ( 5 ) 2020.5

中井雄貴, 富岡一俊, 谷口善昭, 木山良二, 佐藤菜々, 和田あゆみ, 窪園琢郎, 大石充, 牧迫飛雄馬 . 地域在住高齢者における腰痛および膝痛と身体機能との関連　急性および慢性疼痛が歩行速度や握力に及ぼす影響 . 理学療法学47 ( 2 ) 146 - 152 2020.4

Publisher：(公社)日本理学療法士協会

【目的】地域在住高齢者の有する腰痛と膝痛が、急性もしくは慢性疼痛であるかの違いによって身体機能に及ぼす影響を明らかにする。【方法】地域コホート研究(垂水研究2018)に参加した65歳以上の高齢者735名を対象とした。質問紙により急性・慢性疼痛の有無を聴取し、歩行速度および握力との関連を分析した。【結果】ロジスティック回帰分析の結果、慢性疼痛の有無は歩行速度低下と有意に関連していたが(調整後オッズ比2.55、p=0.001)、急性疼痛との関連はなかった(調整後オッズ比1.19、p=0.632)(年齢、性別、GDS-15、内服薬数、ASMI、握力を共変量)。急性・慢性疼痛の有無と握力低下との関連はなかった(急性疼痛有無:調整後オッズ比1.22、p=0.477。慢性疼痛有無:調整後オッズ比0.85、p=0.530)。【結論】地域在住高齢者において、慢性疼痛を有することと歩行速度低下との関連が示唆された。(著者抄録)

平井達也, 牧迫飛雄馬, 石川康伸, 若月勇輝, 吉元勇輝 . 転倒経験の有無が歩行の主観的評価と客観的運動評価の関連性に与える影響 . 理学療法科学35 ( 2 ) 263 - 266 2020.4

Publisher：(一社)理学療法科学学会

[目的]自己の歩行に対する主観的な評価である日本語版modified Gait Efficacy Scale(日本語版mGES)と客観的な運動機能評価との関連性が転倒経験の有無により異なるかを検討すること。[対象と方法]対象は65歳以上の地域在住高齢者で転倒経験により転倒群13名と非転倒群50名に分けた。日本語版mGES、重心動揺、Timed up and go(TUG)の測定を行った。[結果]転倒経験の有無にかかわらず、日本語版mGESと重心動揺との関連は認められなかった。日本語版mGESとTUGでは、非転倒群のみで有意な相関関係を認め、転倒群では有意な関連を認めなかった。[結語]歩行の主観的評価と客観的評価の関連性は転倒経験の有無によって異なることが示唆された。(著者抄録)

NAKAI Yuki, TOMIOKA Kazutoshi, TANIGUCHI Yoshiaki, KIYAMA Ryoji, SATO Nana, WADA Ayumi, KUBOZONO Takuro, OHISHI Mitsuru, MAKIZAKO Hyuma . Association of Back and Knee Pain with Physical Function in Community-dwelling Older Adults:Effects of Acute/Chronic Pain on Gait Speed and Grip Strength . Physical Therapy Japan47 ( 2 ) 146 - 152 2020

Publisher：Japanese Society of Physical Therapy

Purpose: Approximately 80% of community-dwelling older adults present with musculoskeletal pain accompanied by low gait speed and grip strength. This study investigated the effects of acute or chronic back and knee pain on gait speed and grip strength in community-dwelling older adults.Methods: This study included 735 community-dwelling older adults (aged ≥65 years, mean age 74.8 years, 62.9% women) (Tarumizu study 2018). Type of pain (acute vs. chronic) was determined using a questionnaire. We investigated the association between acute or chronic pain and low gait speed (<1.0 m/s) and low grip strength (men <26 kg, women <18 kg).Results: Of the 735 participants, 347 (47.2%) reported no pain, 144 (19.6%) reported acute pain, and 244 (33.2%) reported chronic pain. Low back and knee pain were observed in 121 participants (16.5%), of which 46 (38.0%) reported acute pain and 75 (62.0%) reported chronic pain. Logistic regression analysis revealed that low gait speed was significantly associated with chronic pain (adjusted odds ratio 2.55, p = 0.001) but not with acute pain (adjusted odds ratio 1.19, p = 0.632) (adjusted for age, sex, the 15-item Geriatric Depression Scale, medication use, the Appendicular Skeletal Muscle Mass Index, and grip strength). Notably, no association was observed between pain and low grip strength.Conclusion: Community-dwelling older adults with chronic low back and knee pain showed low gait speed.

DOI： 10.15063/rigaku.11722

CiNii Research

HIRAI Tatsuya, MAKIZAKO Hyuma, ISHIKAWA Yasunobu, WAKATSUKI Yuuki, YOSHIMOTO Yuuki . Effects of Fall Experience on the Relationship between Subjective Assessment of Walking and Objective Motor Assessment . Rigakuryoho Kagaku35 ( 2 ) 263 - 266 2020

Publisher：The Society of Physical Therapy Science

[Purpose] The purpose of this study was to examine whether experience of falls affects the relationship between subjective assessment of walking and objective motor assessment. [Participants and Methods] Sixty-three community-dwelling elderly aged over 65 years old were the participants. They were divided into a fall group (n=13) and a no-fall group (n=50). The Japanese version of the modified Gait Efficacy Scale (mGES), center of gravity sway, and the Timed up and go test (TUG) were evaluated. [Results] There was no association between mGES and the center of gravity sway, irrespective of fall experience. mGES and TUG showed a significant correlation in the no-fall group, but no significant association in the fall group. [Conclusion] The relationship between subjective and objective assessments of walking differed depending on the experience of falls.

DOI： 10.1589/rika.35.263

Scopus

CiNii Research

佐藤菜々, 大石充, 牧迫飛雄馬, 中井雄貴, 富岡一俊, 谷口善昭, 木山良二, 和田あゆみ, 窪園琢郎, 竹中俊宏 . 地域在住高齢者における社会参加とサルコペニアの関連性 . 理学療法学Supplement47 ( 0 ) I - 41_2-I-41_2 2020

牧迫飛雄馬 . 高齢者における活動の再考 . 理学療法学Supplement47 ( 0 ) I - 5-I-5 2020

Publisher：公益社団法人日本理学療法士協会

高齢期の日常生活における「活動（activity）」を促進することは，健康寿命の延伸を目指すうえでの重要な課題のひとつと考える。ここでは，日常におけるさまざまな活動を「身体的活動（physical activity）」，「知的活動（cognitive activity）」，「社会的活動（social activity）」の大きく3つに分類して，高齢期におけるこれらの活動が健康関連指標へ及ぼす影響から，その意義と活動を促進するための取組について紹介する。　身体的活動は，心疾患やがん，認知症などの発症リスクを軽減させることに寄与することが，数多くの先行研究によって報告されており，健康長寿のために身体的活動を促進することへ疑う余地はないであろう。しかしながら，身体的活動を増加させるほどに望ましいかについては慎重になるべきであろう。Leeら（2019）が高齢女性16,741名を対象に1日の歩数と死亡発生との関連を縦断的に調べたところ，約7,500歩に達するまでは1日歩数の増加は死亡リスク低減と関連したが，1日10,000歩に達することの付加的な利得は認められなかった。　知的活動には，読書やパソコンの利用，ゲームなどが含まれ，これらの活動は認知症や軽度認知障害（mild cognitive impairment: MCI）の発症に対しての保護的な役割が報告されている。日常的なこれらの知的活動の促進は，認知機能の低下を抑制するうえで重要であろう。　社会的活動においては，より複雑で高度な能力が求められることが多く，社会的活動は認知症の発症のほか，うつの発生の抑制にも有効であることが報告されている。　これらの活動を日常生活において促進するためには，きっかけづくりと継続のためのモチベーションの維持が重要であり，いかに日常でのこれらの活動を多面的に促進していくかが健康長寿の鍵になると考えられる。

DOI： 10.14900/cjpt.47S1.I-5

CiNii Research

牧迫飛雄馬 . 脳とからだの健康対策～認知症・介護予防の理論と実践～ . 関東甲信越ブロック理学療法士学会38 ( 0 ) 2020

Publisher：社団法人日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

「健康は第一の富である」（詩人・思想家、ラルフ・ワルド・エマーソン）と言われことがあるように、何事を行うにも健康であることが基本であり、我々にとって健康とは何事にも替えがたい優先順位の極めて高い状態と言えるかもしれません。　2016年（平成28年）国民生活基礎調査によると、介護・支援が必要となった主な原因で最も多いのは認知症（18.0％）となっています。2000年に介護保険が始まって以来、介護の原因として最も多かった脳血管疾患（脳卒中）を認知症が上回る状況です。また、要支援者に限ってみてみると、高齢による衰弱（16.6％：第２位）、骨折・転倒（15.2％：第３位）といった疾病とは分類しがたい原因が上位を占めています。そのため、記憶や注意力といった認知機能、筋力や歩行能力といった身体機能を良好な状態に維持することは、介護予防の観点から急務の課題となっています。　『認知症』は予防できるのでしょうか･･･。現在のところ、認知症の予防または認知症の発症を遅らせることができる確な方法は明らかとなっていません。しかし、徐々に認知機能が衰えていく状況をくいとめて、認知機能を向上させ、脳機能を良好に維持して鍛えていくことで、認知症の発症を遅らせることができるのではないかと期待されています。　その効果的は方法のひとつが、身体活動を促進することであるとされています。運動は比較的に低コストで実施が可能であり、認知症予防の取組の中核的な役割を果たす可能性が示唆されています。しかし、運動によって脳賦活を促進することを目指すうえでは、単純な運動課題では脳活動の活性化を促すことは難しいと言わざるを得ません。そのため、認知機能の改善・維持に対して効果的な介入方法を実践するためには、筋力トレーニングおよび柔軟運動、有酸素運動、脳賦活を促進する運動、健康行動技法などを効率的に組み合わせることが必要であり、とりわけ認知課題を負荷しながら（二重課題、多重課題）の有酸素運動などによって、より効率的に脳の活性化を図ることが期待されています。　本講演では、日常のなかでもできる認知症および要介護の予防のための実践方法を交えながら、基本的な考え方を紹介します。認知症の予防、介護予防のための基本的な考え方と日常のなかで実践できる予防方法を習得し、明日からの生活に活かしてみませんか。

DOI： 10.14901/ptkanbloc.38.0_0020

CiNii Research

富岡一俊, 大石充, 牧迫飛雄馬, 中井雄貴, 谷口善昭, 木山良二, 和田あゆみ, 佐藤奈々, 窪園琢朗, 竹中俊宏 . 地域在住高齢者における身体活動量と身体・認知機能および身体組成との関連性 . 理学療法学Supplement47 ( 0 ) I - 28_1-I-28_1 2020

Makizako Hyuma, Nakai Yuki, Tomioka Kazutoshi, Taniguchi Yoshiaki . 日本人地域在住高齢者におけるAsia Working Group for Sarcopeniaの診断基準を用いて定義されたサルコペニアの有症率　システマティックレビューとメタアナリシス(Prevalence of sarcopenia defined using the Asia Working Group for Sarcopenia criteria in Japanese community-dwelling older adults: A systematic review and meta-analysis) . Physical Therapy Research22 ( 2 ) 53 - 57 2019.12

木村美佳, 守安愛, 牧迫飛雄馬, 井平光, 古名丈人 . 介護予防を目的とした郵便による食習慣介入の効果　積雪・寒冷・過疎地域在住高齢者における検討 . 日本公衆衛生雑誌66 ( 11 ) 681 - 689 2019.11

Publisher：日本公衆衛生学会

目的食と運動の介護予防プログラムTAKE10!を用いて、郵便を利用した通信型の介入を行い、集客型の介護予防教室で認められたような食習慣の変化が認められるかどうかを検証し、集客型の教室が開催できない地域や時期における本プログラムの活用について考察する。方法北海道の積雪寒冷過疎地域3町村に在住の70歳以上の高齢者143人(平均年齢77.6±5.0歳、男性45人、女性98人)を郵便による通信型介入を5ヵ月間行う介入群(72人)と行わない対照群(71人)に無作為に割付け、このうち、介入前後の調査会に出席し、質問紙を提出した介入群48人、対照群37人を解析対象者とし、介入前後の質問紙による調査(10の食品群の摂取頻度、Dietary Variety Score(DVS)、Food Frequency Score(FFS))から食習慣を比較した。また、介入群を調理従事群と非従事群に分け、両群のDVS、FFSの変化を解析した。結果介入群は介入前と比較して介入後に、9食品群の摂取頻度、DVS、FFSが有意に増加したが、対照群には有意な変化が認められず、2群間における交互作用が認められた。また、調理従事群、非従事群の両群においてDVS、FFSは介入前後で有意に増加した。結論 TAKE10!プログラムは、通信型の介入が受け入れ可能な対象者において、集客型と同様な食習慣の変化ならびに、同一世帯内での共有を期待できると考えられ、集客型の教室が開催できない地域や時期においての活用は有効であると思われる。(著者抄録)

Hirase Tatsuya, Makizako Hyuma, Okubo Yoshiro, Lord Stephen R., Inokuchi Shigeru, Okita Minoru . 地域在住高齢者の慢性痛は社会的フレイルと独立して関連する(Chronic pain is independently associated with social frailty in community-dwelling older adults) . Geriatrics & Gerontology International19 ( 11 ) 1153 - 1156 2019.11

Publisher：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域のエクササイズ教室に参加した地域在住高齢者248名(平均79.1±6.0歳、女性83.1%)を対象に、慢性痛と社会的フレイルとの関連を横断的に検討した。慢性痛の定義は、過去1ヵ月以内に6ヵ月以上持続する疼痛関連症状があることとした。社会的フレイルの定義は、五つの質問(外出頻度が少ない、友人を訪ねることがほとんどない、友人や家族の役にたたないと感じる、独居、他人との会話が毎日ない)のうち二つに該当する場合とした。身体機能は、椅子立ち上がりテストとTimed Up and Goテストを用いて評価した。55名(22.2%)が社会的フレイル基準に合致した。慢性痛の有病率は、社会的フレイル例50.9%、非社会的フレイル例29.0%であった(p=0.002)。年齢、性別、身体機能を調整後、慢性痛は社会的フレイルと有意に相関した(OR 2.13,95%CI 1.01〜4.48)。慢性痛は、外出頻度が少ないこと、友人を訪ねることがほとんどないこと、友人や家族の役にたたないと感じることとも有意に相関した。

Nakakubo Sho, Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Kurita Satoshi, Kim Minji, Ishii Hideaki, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . 地域在住高齢者における睡眠状態と社会的フレイルの関連性(Association of sleep condition and social frailty in community-dwelling older people) . Geriatrics & Gerontology International19 ( 9 ) 885 - 889 2019.9

Publisher：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域在住高齢者4427名(女性51.4%、平均71.9歳)を対象に、睡眠時間および日中の過度な眠気(EDS)は社会的フレイルと関連するかを調べた。社会的フレイルは、「去年に比べて外出頻度が減少した」「友人の家を訪ねていない」「友人や家族の役に立っていない」「独居」「毎日だれかと会話していない」の五つの質問で評価し、このうち2項目以上該当した参加者を社会的フレイルと判定した。睡眠時間とEDSは自記式質問票により評価した。全参加者のうち、社会的フレイルの有症率は睡眠時間9時間以上群で18.3%、6時間未満群で9.9%、6.1〜8.9時間群で9.7%であった。EDSを呈する高齢者の社会的フレイル有症率は17.1%であった。複数の共変量で補正後、長い睡眠時間とEDSを呈することは社会的フレイルの高い有症率と関連することが示された。

牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 李相侖, 李成哲, 裴成琉, 鄭松伊, 新海陽平, 島田裕之 . 抑うつ高齢者の身体活動量とBDNFおよび脳容量との関連　慢性疼痛の有無に着目した縦断観察研究 . 若手研究者のための健康科学研究助成成果報告書 ( 34 ) 46 - 50 2019.4

Publisher：(公財)明治安田厚生事業団

抑うつ高齢者の身体活動量、BDNFおよび脳容量の変化に慢性疼痛が与える影響について検討した。高齢者機能健診に参加した65歳以上の地域在住高齢者59名(男性31名、女性28名、平均73.3±6.0歳)を対象とした。慢性疼痛なし群は36名、慢性疼痛あり群は23名であった。慢性疼痛あり群における各アウトカムの変化量同士の相関分析の結果、ΔGDS(老年期うつ病評価尺度)得点とΔMTL(内側側頭部)萎縮領域の割合との間に有意な正の相関関係が、Δ全脳萎縮領域の割合とΔ歩数との間に有意な負の相関関係が、Δ歩数とΔMVPA(中強度以上の身体活動)との間に有意な正の相関関係が認められた。一方、慢性疼痛なし群における各アウトカムの変化量同士の相関分析の結果では、慢性疼痛あり群と同様にΔ歩数とΔMVPAとの間に有意な正の相関関係が認められたものの、その他の有意な相関関係は認められなかった。

丸田道雄, 田平隆行, 牧迫飛雄馬, 韓こう煕, 吉満孝二, 中村篤, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住独居高齢者における心の理論課題成績と社会参加との関連 . 老年精神医学雑誌30 ( 2 ) 177 - 184 2019.2

Publisher：(株)ワールドプランニング

本研究は、独居高齢者に焦点をあてて、心の理論と社会参加の関連について検討した。鹿児島県垂水市における垂水研究2017に参加した地域在住高齢者のうち独居者102人を対象とした。調査項目は、心の理論、年齢、性別、認知機能、抑うつ状態、社会参加、外出頻度、毎日の他者との会話の有無とした。心の理論の一次的信念課題はサリーとアン課題とし、同課題に「アンが宝物を移す様子を窓からサリーが見ている」という内容を加え「アンは、戻ってきたサリーがどこを探すと思うか」と質問し、二次的信念課題とした。一次的・二次的信念課題それぞれで、正解と不正解の2群に分けて単変量解析を行い、有意差を認めた項目を独立変数、正解・不正解を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。その結果、二次的信念課題において、社会参加が関連因子として抽出された。独居高齢者において、心の理論を保つために社会参加を支援することの重要性が示唆された。(著者抄録)

Makizako Hyuma, Kubozono Takuro, Kiyama Ryoji, Takenaka Toshihiro, Kuwahata So, Tabira Takayuki, Kanoya Tsutomu, Horinouchi Kouko, Shimada Hiroyuki, Ohishi Mitsuru . 地域在住高齢者における社会的フレイルと筋量喪失および筋力低下との関連(Associations of social frailty with loss of muscle mass and muscle weakness among community-dwelling older adults) . Geriatrics & Gerontology International19 ( 1 ) 76 - 80 2019.1

Publisher：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域在住高齢者の社会的フレイル状態と筋量喪失および筋力低下の関連を調べるため、横断研究を実施した。2017年に垂水市で実施された地域健診に参加した高齢者353名(女性264名、平均75.4±6.5歳)のデータを用いた。社会的フレイルは、外出頻度の低さ、友人訪問がめったにないこと、友人・家族に対する無力感、独居、毎日の会話がないことのうち2つ以上を満たす場合とした。生体電気インピーダンス法を用いて四肢の骨格筋量を評価し、四肢の骨格筋量指数を算出した。さらに、利き手の握力を測定した。社会的フレイルの発生は14.7%に認められた。社会的フレイルの参加者は、社会的フレイルのない参加者と比較して筋力低下および骨格筋量喪失の割合が高いことが示された。共変量の影響を補正後、社会的フレイルは筋力低下と独立して関連したが、骨格筋量との独立した関連は認められなかった。

KIMURA Mika, MORIYASU Ai, MAKIZAKO Hyuma, IHIRA Hikaru, FURUNA Taketo . Mail-based intervention for improvement of dietary habits among community-dwelling older adults living in heavy snowfall regions . Nihon Koshu Eisei Zasshi(JAPANESE JOURNAL OF PUBLIC HEALTH)66 ( 11 ) 681 - 689 2019

Publisher：Japanese Society of Public Health

Objectives　The aim of this study was to investigate the effect of mail-based intervention using the TAKE10! Program to improve dietary habits in cases where direct intervention is not possible.Methods　Subjects aged 70-91 years (77.6±5.0) were randomly assigned to two groups: 72 in the intervention group and 71 in the control group. The intervention group received monthly mail, which included self-check sheets (TAKE10! Check sheet and TAKE10! Calendar) and a letter with feedback and comments for 5 months. The outcome measures were changes in the intake frequency of 10 food groups, Dietary Variety Score (DVS), and Food Frequency Score (FFS).Results　Compared to baseline, the post-intervention intake frequencies for 9 of 10 food groups, DVS, and FFS significantly increased in the intervention group. No significant differences were observed between baseline and post-intervention in the control group. In the subgroup analysis of the intervention group, post-intervention DVS and FFS of both subjects who cooked their own food and those who did not showed significant increases compared to baseline.Conclusion　The mail-based TAKE10! Program resulted in improved dietary habits and could be shared with families in addition to direct interventions and could also be used in regions with inadequate transportation systems or frequent poor weather conditions.

DOI： 10.11236/jph.66.11_681

PubMed

CiNii Research

谷口善昭, 牧迫飛雄馬, 富岡一俊, 木山良二, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住高齢女性における骨粗鬆症と握力、歩行速度、筋量との関係 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 62_2-G-62_2 2019

Publisher：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】2013年の国民生活基礎調査（厚生労働省）による要介護原因をみると，転倒・骨折は12.2％を占め，特に女性では15.4％と認知症に次いで第2位となっている．転倒・骨折には骨粗鬆症やサルコペニアが大きく関与することが推察され，特に骨粗鬆症を有する高齢女性では転倒による骨折リスクが大きい．2005年における我が国の骨粗鬆症患者数は1280万人とされており，サルコペニア有病率は7.5％～8.2％と推測され，これらの有病率は高齢者の増加に伴い今後も増えていくことが予想される．骨粗鬆症とサルコペニア対策は，我が国において喫緊の課題となっており，骨粗鬆症とサルコペニアの関連性を調べた研究はみられるものの，骨粗鬆症と握力，歩行速度，筋量をそれぞれ検討した研究は限られている． そこで今回，地域在住高齢女性における骨粗鬆症と握力，歩行速度，筋量との関係を明らかにすることを目的とした．【方法】垂水研究2017に参加した地域在住高齢者380名のうち，主要データに欠損の無い高齢女性266名を分析対象とした．研究デザインは横断研究であり，調査項目として年齢，骨粗鬆症の有無などの基本情報を聴取し，握力，歩行速度，四肢骨格筋量（生体電気インピーダンス法）を測定した．握力は18㎏，歩行速度は1.0m/s，補正四肢骨格筋量（ASMI，四肢骨格筋量㎏/身長m2）は5.7kg/m2を基準とし，それぞれの値を下回った場合を握力低下，歩行速度低下，筋量低下と定義した．これらの低下の有無と骨粗鬆症の有無の割合をχ2検定で比較した．また，握力低下，歩行速度低下，筋量低下のそれぞれを従属変数とし，独立変数を骨粗鬆症の有無，共変量に年齢を投入したロジスティック回帰分析を行った．【結果】骨粗鬆症の有病率は27.3％で，握力低下は28.6％，歩行速度低下は4.9％，筋量低下は50.0％が該当し，骨粗鬆症のある者では有意に筋量低下に該当する者の割合が高かった（p＝0.013）．ロジスティック回帰分析においても，筋量低下は骨粗鬆症と有意に関連しており（OR 2.0，95％CI 1.2-3.5，p＝0.014），年齢で調整したモデルにおいても筋量低下と骨粗鬆症との関連性は有意であった（OR 1.9，95％CI 1.1-3.4，p＝0.028）．【結論】骨粗鬆症を有する地域在住高齢女性において，筋力や歩行速度の低下は認められないものの，筋量が低下している可能性が示唆された．筋量の低下は，将来的に筋力や運動機能の低下を招き，転倒・骨折へと繋がっていく可能性が高い．骨粗鬆症を有する高齢女性においては，筋力や運動機能の評価だけではなく筋量を測定することにより，将来の運動機能低下や転倒・骨折予防のための介入の必要性を把握することが可能と思われる．今回は，問診のみで骨粗鬆症の有無を分類したため，骨粗鬆症の診断を受けていない対象者のなかにも骨密度が低下している者が含まれる可能性がある．今後は骨密度を測定し身体機能や筋量との関係性を検証する必要がある．【倫理的配慮，説明と同意】本研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科疫学研究等倫理委員会の承認を受けて行った．ヘルシンキ宣言に基づき，参加者に文書と口頭にて説明し同意を得た．

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-62_2

CiNii Research

土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 島田裕之 . 認知症の発症と関連する歩行指標の検討 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 91_2-C-91_2 2019

Publisher：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】高齢者の歩行は、歩行速度だけでなく時空間指標を用いて多角的に歩行能力を評価する必要があると考えられている。歩行能力低下が認知機能低下や認知症と関連することが、疫学や脳画像データを用いた研究において歩行速度を中心に検討されてきた。しかし、歩行速度を含む歩行の時空間指標において、どの指標が認知症の発症と関連しているのかについては未だ十分な知見が得られていない。そこで、本研究は、時空間指標を用いて歩行能力を評価し、各指標が認知症の発症とどのような関係を有しているかについて、縦断調査により検討することを目的とした。【方法】本研究は、National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesデータベースより、2011年度に実施した調査に参加した者を抽出し、診療情報が得られない者、ベースラインにおいて認知症、パーキンソン病、脳卒中の病歴がある者、歩行測定が完遂出来なかった者を除く、4161名を対象にした。ベースラインにて、シート式下肢加重計（ウォークWay）を用いて歩行計測をした。計測路は2.4ｍ、加速・減速路は各々2mとし、通常歩行条件を5回計測した。歩行速度（m/s）の計測に加え、ストライド長（m）の平均ならびにcoefficient of variation（CV: %）を算出した。共変量として、一般特性、医学情報、服薬数、認知機能、身体活動習慣を聴取した。医療診療情報をもとに、追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。【結果】対象者4161名（平均年齢72歳、女性53％）から、追跡期間（中央値44ヶ月）内に打ち切りになった者（死亡：114名、転出：36名）を除き、245名に認知症の発症がみられた。Cox比例ハザードモデルを用いた解析において、共変量無しのモデルでは歩行速度、ストライド長、ストライドCVの各指標において認知症の発症と有意な関連性が認められた（all p < 0.05）。しかし、共変量を投入したモデルでは歩行速度（hazard ratio(HR): 0.39 [95%CI: 0.20-0.74]）、ストライド長（HR: 0.33 [0.15-0.74]）と認知症の発症に有意な関連性が見られ、ストライドCVでは有意な関係性はみられなかった（HR: 1.05 [0.98-1.11]）。【結論】歩行能力の低下の中でも、歩行速度ならびにストライド長が認知症の発症に対して有意な関連性を有していた。認知症のリスク評価を行う場合には、認知機能評価だけでなく歩行能力についてもあわせて評価し、各個人の機能低下に応じた介入を行う必要があると考えられる。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受け、対象者に対し本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、同意を得た後に実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-91_2

CiNii Research

牧迫飛雄馬 . 日本の予防理学療法領域が行うべき研究課題とその展望 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 27-C-27 2019

Publisher：公益社団法人日本理学療法士協会

近年，理学療法の領域に限らず，疾病発症や障害発生の予防を目的とした取組の重要性はより一層に高まっており，社会ニーズに対応した研究課題としても重要な位置づけとなっている。とりわけ，予防理学療法領域においては，疾患の領域を問わずに発症予防のほか，重度化予防，さらには再発予防に至るまで，一連で包括的な視野が必要であり，すべてのライフステージが対象となり得るため，予防理学療法領域としての研究対象も幅広い。　「予防」を達成するための戦略には，大きくは二つの重要な視点が求められるものと考える。ひとつは，目指すべき予防のターゲットにおける危険因子をいかに低減していくか，である。もうひとつは，保護因子をいかに強めていくかである。そのため，予防理学療法領域で行うべき課題として，予防すべき事象の危険因子と保護因子をどれだけ同定できるかが大切であろう。次には，その危険因子を低減し，保護因子を強化するための効果的な方法を明らかにすることであろう。さらには，そのことによって，まさに「予防」を達成できたかを示すことが最終的な目標となるであろう。これらの課題を達成するためには，研究課題と同時に，どのようなアウトカムを設定するかが非常に重要となる。また，その「予防」が達成されることの意義を明確にすることも重要であり，かつ，その意義が社会に与える影響を考慮することで，予防理学療法に関わる研究の社会還元価値がさらに高まるものと考える。　本講演では，これまでに予防理学療法に関わるテーマで報告してきた研究成果の一部を紹介するとともに，これまでの研究活動を通して感じる今後の課題や展望についての意見を提示し，ディスカッションの基となる話題を提供したいと考える。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-27

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<MAKIZAKO Hyuma>

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