研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

論文 - 牧迫　飛雄馬

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牧迫飛雄馬 . 日本の予防理学療法領域が行うべき研究課題とその展望 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 27-C-27 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

近年，理学療法の領域に限らず，疾病発症や障害発生の予防を目的とした取組の重要性はより一層に高まっており，社会ニーズに対応した研究課題としても重要な位置づけとなっている。とりわけ，予防理学療法領域においては，疾患の領域を問わずに発症予防のほか，重度化予防，さらには再発予防に至るまで，一連で包括的な視野が必要であり，すべてのライフステージが対象となり得るため，予防理学療法領域としての研究対象も幅広い。　「予防」を達成するための戦略には，大きくは二つの重要な視点が求められるものと考える。ひとつは，目指すべき予防のターゲットにおける危険因子をいかに低減していくか，である。もうひとつは，保護因子をいかに強めていくかである。そのため，予防理学療法領域で行うべき課題として，予防すべき事象の危険因子と保護因子をどれだけ同定できるかが大切であろう。次には，その危険因子を低減し，保護因子を強化するための効果的な方法を明らかにすることであろう。さらには，そのことによって，まさに「予防」を達成できたかを示すことが最終的な目標となるであろう。これらの課題を達成するためには，研究課題と同時に，どのようなアウトカムを設定するかが非常に重要となる。また，その「予防」が達成されることの意義を明確にすることも重要であり，かつ，その意義が社会に与える影響を考慮することで，予防理学療法に関わる研究の社会還元価値がさらに高まるものと考える。　本講演では，これまでに予防理学療法に関わるテーマで報告してきた研究成果の一部を紹介するとともに，これまでの研究活動を通して感じる今後の課題や展望についての意見を提示し，ディスカッションの基となる話題を提供したいと考える。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-27

CiNii Research

牧野圭太郎, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧迫飛雄馬, 島田裕之 . 地域高齢者における身体的フレイルが4年後の転倒および転倒恐怖感に及ぼす影響 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 55_2-C-55_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】高齢者の転倒恐怖感は、歩行能力の低下や活動制限、ADL低下などと関連し、直近の転倒経験がない高齢者にも存在することが明らかにされている。近年、身体的フレイルはその後の転倒発生リスクを増大させることが報告されているが、身体的フレイルが転倒恐怖感に及ぼす影響は十分に明らかにされていない。 本研究では、地域高齢者を対象とした4年間の縦断調査のデータから、身体的フレイルが4年後の転倒および転倒恐怖感に及ぼす影響を検討した。【方法】高齢者機能健診National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesのデータベースのうち、2011年のベースライン調査と2015年の追跡調査の両方に参加した地域高齢者2,470名（平均71.1±4.7歳）を本研究の分析対象とした。なお、ベースライン時点で要支援・要介護認定、認知症、脳卒中、パーキンソン病、うつ病を有する者、Mini-Mental State Examination（MMSE）が20点未満の者は除外した。 ベースライン特性として、年齢、性別、服薬数、Geriatric Depression Scale、MMSE、身体的フレイルを評価した。なお、身体的フレイルに関しては、体重減少、筋力低下、疲労感、歩行速度低下、身体活動低下のうち1～2項目該当した場合をプレ・フレイル、3項目以上該当した場合をフレイルとした。アウトカムとして、ベースラインおよび4年後における過去1年間の転倒経験と転倒恐怖感を聴取した。【結果】2,470名のうち、1,170名（47.4%）が身体的プレ・フレイル、90名（3.6%）が身体的フレイルであった。また、ベースラインにおいて318名（12.9%）が過去1年間に転倒経験があり、1,024名（41.5%）が転倒恐怖感を有していた。 ベースラインで転倒経験がない2,152名におけるロジスティック回帰分析の結果、4年後に転倒経験を有する確率は、ベースラインでプレ・フレイルもしくはフレイルであった者はそうでない者に対してオッズ比1.57（95%CI 1.20-2.04）であった（転倒恐怖感を含むベースライン特性による調整後, p<0.01）。同様に、ベースラインで転倒恐怖感がない1,446名におけるロジスティック回帰分析の結果、4年後に転倒恐怖感を有する確率は、ベースラインでプレ・フレイルもしくはフレイルであった者はそうでない者に対してオッズ比1.31（95%CI 1.03-1.66）であった（転倒経験を含むベースライン特性による調整後, p<0.05）。【結論】地域高齢者において、身体的フレイルはその後の転倒発生に加え、転倒恐怖感にも影響する可能性が示された。高齢者の転倒恐怖感は転倒リスクとなるだけではなく、転倒経験から独立して要介護リスクとなることが先行研究で報告されているが、身体的フレイルの予防は転倒恐怖感の予防にも繋がる可能性があると考えられる。今後、転倒状況や転倒恐怖感についての時系列データを用いたより詳細な検討を行っていく必要がある。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。ヘルシンキ宣言の趣旨に沿い、対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、書面にて同意を得た上で本研究を実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-55_2

CiNii Research

中窪翔, 土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堤本広大, 牧野圭太郎, 島田裕之 . 地域高齢者における睡眠状況と社会的フレイルの関連性の検討 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 88_2-C-88_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】 高齢期において重要とされるフレイルのなかでも、社会的な側面に着目した社会的フレイルは、身体機能低下や障害発生に影響を与えることが報告されており、予防すべきものの一つであると考えられる。一方で、高齢期の機能維持において重要な睡眠状況との関連性については、十分に検討がなされていないのが現状である。本研究は、地域在住高齢者を対象として睡眠時間および過度の日中の眠気（excessive daytime sleepiness: EDS）と社会的フレイルの関連性を横断的に検討することを目的した。【方法】 高齢者機能健診National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesに参加した65歳以上の地域在住高齢者5,104名のうち、アルツハイマー病、パーキンソン病、うつ病の既往のある者、及びMini-Mental State Examinationが20点未満の者、欠損値がある者を除外した4,482名 (女性2,312名，男性2,170名，平均年齢72.0±5.5歳) を本研究の分析対象とした。睡眠状態の評価として、聴取した就寝時間と起床時間より睡眠時間を算出し、6時間以下、6～9時間、9時間以上の3群に群分けした。また、EDSは「日中、昼寝が必要なくらい眠くなることがありますか？」という質問に対して4件法で聴取し、「ほとんどいつも」と回答した者をEDSありとした。社会的フレイルは、独居である（はい）、去年に比べて外出頻度が減少した（はい）、友達の家を訪ねることがある（いいえ）、友達や家族の役に立っていると思う（いいえ）、毎日誰かと会話している（いいえ）の5項目のうち2項目以上該当した者をフレイルと判定した。睡眠時間およびEDSを独立変数、社会的フレイルを従属変数とした多重ロジスティック回帰分析（年齢、性別、教育歴、服薬数、BMI、うつ症状、歩行速度、MMSE、一日の平均歩行時間、喫煙歴、飲酒歴、慢性疾患で調整）を実施した。有意水準は5%未満とした。【結果】睡眠時間が6時間以下の者は462名（10.3%）、9時間以上の者は770名（17.2%）であり、EDSを有する者は636名（14.2%）であった。また、社会的フレイルの有症率は495名（11.0%）であった。ロジスティック回帰分析の結果、睡眠時間が9時間以上（OR=1.46，95%CI: 1.14-1.87）およびEDSを有すること（OR=1.32，95%CI: 1.02-1.71）が有意な関連性を示した。【結論】 睡眠時間が長いことおよび過度の日中の眠気を有することが社会的フレイルと関連していることが明らかとなった。社会的フレイルを中心としたさらなる機能低下を予防するための理学療法的介入を講じる上で、睡眠状況の把握、改善の重要性を示す一助となると考えられる。今後は因果関係を示すために縦断的な検討が必要である。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。ヘルシンキ宣言の趣旨に沿い、対象者には本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、書面にて同意を得た上で本研究を実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-88_2

CiNii Research

富岡一俊, 牧迫飛雄馬, 木山良二, 谷口義昭, 桑波田聡, 竹中俊宏, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住高齢者における精神・認知機能とサルコペニアとの関連 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 96_2-G-96_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】サルコペニアは加齢に伴う筋量や筋力の低下を特徴とする症候群であり，その改善や予防の対策は理学療法の重要な対象となる。近年，高齢者の認知・精神機能がサルコペニアに影響することが注目されているが，軽度認知機能低下（MCI）と抑うつ傾向について高齢者のサルコペニアとの関連性は未だ明らかではない。本研究は，横断的な調査を行い，MCIおよび抑うつ傾向とサルコペニアとの関連性を検討することを目的とした。 【方法】垂水研究2017に参加した地域在住高齢者380名のうち，認知症やうつ病の既往歴がある者，測定項目に欠損がある者を除く65歳以上の350 名（女性263名)を分析対象とした。Body mass index（BMI)，四肢骨格筋量 (生体電気インピーダンス法)，握力，通常歩行速度，National Center for Geriatrics and Gerontology functional assessment tool（NCGG-FAT)，Geriatric depression scale 15 （GDS-15)により，身体・精神・認知機能を評価し，病歴や教育年数などの基本属性を聴取した。また，骨格筋量はAppendicular Skeletal Muscle Mass Index (ASMI) (kg/m2) を算出し，Asian Working Group for Sarcopenia のアルゴリズムに従い，ASMI，歩行速度，握力の参照値からサルコペニアを定義した。NCGG-FATで年齢と教育歴を考慮した標準値より1.5SD以上の低下を認めた者をMCIとし，GDS-15が6点以上の者を抑うつ傾向とした。統計解析は，サルコペニア該当者と非該当者の2群に分け，カイ二乗検定およびロジスティック回帰分析を行い，MCIおよび抑うつ傾向とサルコペニアとの関係を調べた。有意水準は5% 未満とした。 【結果】サルコペニア該当者77名（22%），非該当者273名（78%）であった。サルコペニアの有無を従属変数として，年齢，教育年数，BMI，MCI，抑うつ傾向を独立変数としたロジスティック回帰分析（強制投入法）の結果，MCI（OR 2.72，95%CI 1.48-4.99，p=0.001）と抑うつ傾向（OR 2.54，95%CI 1.19-5.43，p=0.016）のいずれともに，サルコペニアと有意に関連していた。 【結論】本研究による横断的な分析の結果，MCIと抑うつ傾向はいずれともサルコペニアと関連があることが示唆された。この結果は，サルコペニアの予防戦略を検討する上で，認知機能や抑うつの評価を行う重要性を示していると考える。今後は，これらの関連性が将来的なサルコペニアの発生，要介護状態にどのように影響するのか縦断的に調査する必要がある。 【倫理的配慮，説明と同意】本研究は，鹿児島大学大学院医歯学総合研究科疫学研究等倫理委員会の承認を得て実施した。発表に関連し，開示すべき利益相反関係にある企業などはない。また，対象者には書面と口頭にて研究の目的・趣旨を十分に説明し，研究に対する参加の同意を得た。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-96_2

CiNii Research

上村一貴, 牧迫飛雄馬, 李相侖, 土井剛彦, 李成喆, 堤本広大, 島田裕之 . 地域在住高齢者におけるサルコペニアと閉じこもり発生の関連:ー前向きコホート研究ー . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 90_1-G-90_1 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】高齢者の閉じこもり予防は、運動器の機能向上や認知機能低下予防とともに介護予防事業で取り組むべき課題の一つとして重要視されている。現状では、すでに閉じこもり状態にある高齢者の特徴を報告する研究が多い一方で、縦断研究は少なく、閉じこもり発生を予測する因子については不明な点が多い。特にサルコペニアは、閉じこもり発生の強力な危険因子となることが予想されるが、両者の関連性は明らかでない。本研究の目的は、高齢者のサルコペニアと閉じこもり発生の関連性を明らかにすることであり、危険因子の解明によって閉じこもり予防のための理学療法介入の開発に寄与することが期待される。【方法】愛知県における高齢者機能健診に参加した5,104名のうち、要介護認定者、ベースラインで閉じこもり状態であった者を除いて、約15か月後の追跡調査に回答の得られた3,958名（男性1,980名、平均年齢71.8歳）を最終的な分析対象とした。閉じこもり状態の判定は、国内で広く使用される定義に倣い、「週に1回以上は外出していますか。」の質問に、いいえと回答した場合とした。サルコペニアはAsian Working Group for Sarcopeniaのアルゴリズムを用い、生体インピーダンス法(TANITA , MC-980A)による筋量と身体機能（握力または歩行速度）の両方の低下を有するものとした。基本属性（年齢，性，教育歴）に加えて、閉じこもり状態との関連が予想される因子として、【身体的要因：①身体活動、②転倒経験、③下肢痛】、【精神的要因：①抑うつ症状(Geriatric Depression Scale)、②認知機能(Mini–Mental State Examination)、③転倒恐怖感】、【社会的要因：①家族構成、②社会的役割、③友人との交流】の9項目を評価した。閉じこもりの発生の有無を従属変数、サルコペニアとその他の測定項目を独立因子とした多重ロジスティック回帰分析を全対象者、および年齢層別(前期高齢者／後期高齢者)に行った。【結果】83名(2.1%)で閉じこもり状態が新規発生した。多重ロジスティック回帰分析の結果、有意となったのは、年齢(OR[95%CI]=1.06 [1.02–1.10])、サルコペニア(1.98 [1.04–3.77])、友人との交流の減少(1.82 [1.03–3.23])であった。年齢層別分析の結果、前期高齢者では、社会的役割の減少(2.50 [1.06–5.91])が、後期高齢者ではサルコペニア(2.80 [1.06–5.91])と身体活動低下(2.85 [1.28–6.37])が新規の閉じこもり発生と関連していた。【結論】サルコペニアは、身体活動低下とともに後期高齢者の閉じこもりの独立した危険因子であった。一方で前期高齢者では社会的役割の減少と閉じこもり発生に有意な関連がみられた。閉じこもり予防のための理学療法介入を検討する上で、年齢層によってフォーカスすべき危険因子が異なることが示唆された。【倫理的配慮，説明と同意】本研究はヘルシンキ宣言に則り、対象者に研究の目的や検査内容、個人情報の保護について口頭と書面にて十分に説明した上で同意を得た。国立長寿医療研究センターの倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-90_1

CiNii Research

谷口善昭, 牧迫飛雄馬, 富岡一俊, 木山良二, 窪薗琢郎, 大石充 . 地域在住高齢女性における骨粗鬆症と握力、歩行速度、筋量との関係 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) G - 62_2-G-62_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに・目的】2013年の国民生活基礎調査（厚生労働省）による要介護原因をみると，転倒・骨折は12.2％を占め，特に女性では15.4％と認知症に次いで第2位となっている．転倒・骨折には骨粗鬆症やサルコペニアが大きく関与することが推察され，特に骨粗鬆症を有する高齢女性では転倒による骨折リスクが大きい．2005年における我が国の骨粗鬆症患者数は1280万人とされており，サルコペニア有病率は7.5％～8.2％と推測され，これらの有病率は高齢者の増加に伴い今後も増えていくことが予想される．骨粗鬆症とサルコペニア対策は，我が国において喫緊の課題となっており，骨粗鬆症とサルコペニアの関連性を調べた研究はみられるものの，骨粗鬆症と握力，歩行速度，筋量をそれぞれ検討した研究は限られている． そこで今回，地域在住高齢女性における骨粗鬆症と握力，歩行速度，筋量との関係を明らかにすることを目的とした．【方法】垂水研究2017に参加した地域在住高齢者380名のうち，主要データに欠損の無い高齢女性266名を分析対象とした．研究デザインは横断研究であり，調査項目として年齢，骨粗鬆症の有無などの基本情報を聴取し，握力，歩行速度，四肢骨格筋量（生体電気インピーダンス法）を測定した．握力は18㎏，歩行速度は1.0m/s，補正四肢骨格筋量（ASMI，四肢骨格筋量㎏/身長m2）は5.7kg/m2を基準とし，それぞれの値を下回った場合を握力低下，歩行速度低下，筋量低下と定義した．これらの低下の有無と骨粗鬆症の有無の割合をχ2検定で比較した．また，握力低下，歩行速度低下，筋量低下のそれぞれを従属変数とし，独立変数を骨粗鬆症の有無，共変量に年齢を投入したロジスティック回帰分析を行った．【結果】骨粗鬆症の有病率は27.3％で，握力低下は28.6％，歩行速度低下は4.9％，筋量低下は50.0％が該当し，骨粗鬆症のある者では有意に筋量低下に該当する者の割合が高かった（p＝0.013）．ロジスティック回帰分析においても，筋量低下は骨粗鬆症と有意に関連しており（OR 2.0，95％CI 1.2-3.5，p＝0.014），年齢で調整したモデルにおいても筋量低下と骨粗鬆症との関連性は有意であった（OR 1.9，95％CI 1.1-3.4，p＝0.028）．【結論】骨粗鬆症を有する地域在住高齢女性において，筋力や歩行速度の低下は認められないものの，筋量が低下している可能性が示唆された．筋量の低下は，将来的に筋力や運動機能の低下を招き，転倒・骨折へと繋がっていく可能性が高い．骨粗鬆症を有する高齢女性においては，筋力や運動機能の評価だけではなく筋量を測定することにより，将来の運動機能低下や転倒・骨折予防のための介入の必要性を把握することが可能と思われる．今回は，問診のみで骨粗鬆症の有無を分類したため，骨粗鬆症の診断を受けていない対象者のなかにも骨密度が低下している者が含まれる可能性がある．今後は骨密度を測定し身体機能や筋量との関係性を検証する必要がある．【倫理的配慮，説明と同意】本研究は鹿児島大学大学院医歯学総合研究科疫学研究等倫理委員会の承認を受けて行った．ヘルシンキ宣言に基づき，参加者に文書と口頭にて説明し同意を得た．

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.G-62_2

CiNii Research

土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 島田裕之 . 認知症の発症と関連する歩行指標の検討 . 理学療法学Supplement46 ( 0 ) C - 91_2-C-91_2 2019年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに、目的】高齢者の歩行は、歩行速度だけでなく時空間指標を用いて多角的に歩行能力を評価する必要があると考えられている。歩行能力低下が認知機能低下や認知症と関連することが、疫学や脳画像データを用いた研究において歩行速度を中心に検討されてきた。しかし、歩行速度を含む歩行の時空間指標において、どの指標が認知症の発症と関連しているのかについては未だ十分な知見が得られていない。そこで、本研究は、時空間指標を用いて歩行能力を評価し、各指標が認知症の発症とどのような関係を有しているかについて、縦断調査により検討することを目的とした。【方法】本研究は、National Center for Geriatrics and Gerontology - Study of Geriatric Syndromesデータベースより、2011年度に実施した調査に参加した者を抽出し、診療情報が得られない者、ベースラインにおいて認知症、パーキンソン病、脳卒中の病歴がある者、歩行測定が完遂出来なかった者を除く、4161名を対象にした。ベースラインにて、シート式下肢加重計（ウォークWay）を用いて歩行計測をした。計測路は2.4ｍ、加速・減速路は各々2mとし、通常歩行条件を5回計測した。歩行速度（m/s）の計測に加え、ストライド長（m）の平均ならびにcoefficient of variation（CV: %）を算出した。共変量として、一般特性、医学情報、服薬数、認知機能、身体活動習慣を聴取した。医療診療情報をもとに、追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。【結果】対象者4161名（平均年齢72歳、女性53％）から、追跡期間（中央値44ヶ月）内に打ち切りになった者（死亡：114名、転出：36名）を除き、245名に認知症の発症がみられた。Cox比例ハザードモデルを用いた解析において、共変量無しのモデルでは歩行速度、ストライド長、ストライドCVの各指標において認知症の発症と有意な関連性が認められた（all p < 0.05）。しかし、共変量を投入したモデルでは歩行速度（hazard ratio(HR): 0.39 [95%CI: 0.20-0.74]）、ストライド長（HR: 0.33 [0.15-0.74]）と認知症の発症に有意な関連性が見られ、ストライドCVでは有意な関係性はみられなかった（HR: 1.05 [0.98-1.11]）。【結論】歩行能力の低下の中でも、歩行速度ならびにストライド長が認知症の発症に対して有意な関連性を有していた。認知症のリスク評価を行う場合には、認知機能評価だけでなく歩行能力についてもあわせて評価し、各個人の機能低下に応じた介入を行う必要があると考えられる。【倫理的配慮，説明と同意】本研究は、著者所属機関の倫理・利益相反委員会の承認を受け、対象者に対し本研究の主旨および目的を口頭と書面にて説明を行い、同意を得た後に実施した。

DOI： 10.14900/cjpt.46S1.C-91_2

CiNii Research

Doi Takehiko, Makizako Hyuma, Tsutsumimoto Kota, Nakakubo Sho, Kim Min-Ji, Kurita Satoshi, Hotta Ryo, Shimada Hiroyuki . 日本人高齢者におけるフレイルの移行状態と修正可能なリスク　前向きコホート研究(Transitional status and modifiable risk of frailty in Japanese older adults: A prospective cohort study) . Geriatrics & Gerontology International18 ( 11 ) 1562 - 1566 2018年11月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

日本人集団ベースの大規模コホート研究であるNational Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesに参加した高齢者4676名を対象に、フレイルの発現頻度とリスク因子との関連を評価した。ベースライン時と4年の追跡時における身体的フレイル状態を健常者、前フレイル、フレイルに分類した。平均追跡期間は47.9±1.8ヵ月であった。人口統計学的変数、医学的状態、転倒、うつ症状、認知機能に関する情報も収集した。52例(2.6%)が健常者からフレイル状態に進行した。前フレイルからフレイルへの進行は281例(12.0%)で認めた。死亡率はベースラインにおけるフレイル状態と共に上昇した。健常者46名(2.3%)、前フレイル112名(4.8%)、フレイル54例(15.6%)であった。ロジスティック回帰分析では、年齢、性別、BMI、転倒、老年期うつ病評価尺度、ミニメンタルステート検査、教育が新規フレイル発症と関連していた。ベースライン時点で前フレイル状態の参加者は、消耗、運動不足、筋力低下、可動性低下がフレイル進行と関連した。

Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Lee Sangyoon, Doi Takehiko, Lee SungChul . 日本人高齢者のライフスタイル行動と認知症リスク(Lifestyle activities and the risk of dementia in older Japanese adults) . Geriatrics & Gerontology International18 ( 10 ) 1491 - 1496 2018年10月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

知的活動や毎日の活動に参加していない高齢者はそれらの活動に参加している高齢者に比べて認知症発症のリスクが高いとの仮説を立て、これを検証した。調査対象は愛知県大府市在住の65歳以上の高齢者4564名(男性2275名、女性2289名、平均71.7±5.3歳)であった。これらの参加者が従事するライフスタイル行動数は平均10.6±2.4個であった。平均42.6ヵ月後、219名(4.8%)が新たに認知症を発症した。コックス比例ハザード回帰モデルによる生存分析では、日常会話(HR 0.56,95%CI 0.35〜0.89,P=0.015)、車の運転(HR 0.63,95%CI 0.45〜0.88,P=0.007)、買い物(HR 0.57,95%CI 0.34〜0.96,P=0.033)、野外活動/園芸(HR 0.71,95%CI 0.54〜0.94,P=0.016)を行う機会が多い参加者は認知症となる確率が有意に低かった。以上から、特定のライフスタイル行動は高齢者の認知症予防に重要な役割を果たす可能性があることが示された。

Bae S. . Combined effect of self-reported hearing problems and level of social activities on the risk of disability in Japanese older adults: A population-based longitudinal study . Maturitas115 51 - 55 2018年9月

Makizako H. . Associations of Near-Miss Traffic Incidents with Attention and Executive Function among Older Japanese Drivers . Gerontology64 ( 5 ) 495 - 502 2018年8月

Hotta Ryo, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Nakakubo Sho, Makino Keitaro, Shimada Hiroyuki . 認知障害を有する地域在住高齢者における路上試験中の認知機能と不安全運転行動(Cognitive function and unsafe driving acts during an on-road test among community-dwelling older adults with cognitive impairments) . Geriatrics & Gerontology International18 ( 6 ) 847 - 852 2018年6月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

認知障害を有する地域在住高齢者において、不安全運転行動と認知機能との関連を調べた。65歳以上で、習慣的(週3回以上)に車の運転をしている高齢者159名を対象に、認知機能を調べ、路上試験中の不安全運転行動を評価した。不安全運転行動数に基づき、被験者を不安全運転行動が4回以上の高頻度群142名(男性70.4%、平均73.1±5.8歳)と3回以下の低頻度群17名(男性76.5%、平均67.9±3.6歳)に分けた。高頻度群は有意に年齢が高く、1日の運転回数が少なく、symbol digit substitution task(SDST)スコアが低かった。高頻度群は適切な確認なしの不安全運転行動が低頻度群よりも多かった。不安全運転行動数は年齢と中程度に有意に正に関連した。SDSTスコアは年齢群の補正後、不安全運転行動数と有意に関連した。

川田将之, 木山良二, 牧迫飛雄馬, 窪薗琢郎 . ウェアラブルセンサーを用いた臨床応用可能な歩行トレーニングシステムの開発 . 若手研究者のための健康科学研究助成成果報告書 ( 33 ) 72 - 76 2018年4月

Makizako H. . Social frailty among community-dwelling older adults: Recommended assessments and implications . Annals of Geriatric Medicine and Research22 ( 1 ) 3 - 8 2018年3月

吉松竜貴, 加辺憲人, 橋本祥行, 牧迫飛雄馬 . 回復期脳卒中患者の歩行自立予測　信号検出分析による臨床応用を目指した検討 . 理学療法科学33 ( 1 ) 145 - 150 2018年2月

出版者・発行元：(一社)理学療法科学学会

[目的]脳卒中患者の回復期リハビリテーション病棟入院時情報から3ヵ月後の歩行自立を判別するための予測チャートを作成すること。[対象と方法]初発脳卒中患者251例を対象として、入院時の身体機能と認知機能、基本動作自立度、バランス能力、日常生活自立度から入院3ヵ月後の歩行自立を予測するための決定木を、信号検出分析法にて求めた。[結果]起居動作能力、バランス能力、認知機能が有意な予測因子として抽出され、入院3ヵ月後の歩行自立を予測するための決定木が得られた。[結語]脳卒中の回復期に適応した歩行自立の予測チャートが作成された。(著者抄録)

Lee Sungchul, Lee Sangyoon, Bae Seongryu, Harada Kazuhiro, Jung Songee, Imaoka Masakazu, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Shimada Hiroyuki . 地域在住日本人高齢者における糖尿病非合併の慢性腎疾患とフレイル構成要素との関連(Relationship between chronic kidney disease without diabetes mellitus and components of frailty in community-dwelling Japanese older adults) . Geriatrics & Gerontology International18 ( 2 ) 286 - 292 2018年2月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域在住日本人高齢者における糖尿病歴のない慢性腎疾患(CKD)とフレイル構成要素との関連を調べた。参加者の住民8343名(男性3790名、平均73.7±5.5歳;女性4553名、平均73.5±5.5歳)を対象にベースライン評価を実施し、推定糸球体濾過量(eGFR)により四つのカテゴリーに分類した。フレイルの状態については、遅い歩行速度、筋力の弱さ、低い身体活動、極度の疲労、意図的でない体重減少の基準により定義した。多変量補正後、腎機能が最も低い群の参加者は腎機能正常の参加者と比較してフレイルのリスクが高かった(OR 1.57,95%CI 1.02〜3.50)。複数の交絡因子で補正後、eGFR 30未満はeGFR 60以上と比較して、体重減少(OR 2.14,95%CI 1.11〜4.12)、低い身体活動(OR 1.35,95%CI 1.01〜2.54)、遅いこと(OR 1.82,95%CI 1.36〜3.77)等の個別のフレイル構成要素の高リスクに関連することが示された。

Makizako Hyuma, Shimada Hiroyuki, Doi Takehiko, Tsutumimoto Kota, Yoshida Daisuke, Suzuki Takao . フレイル高齢者に対する地域障害予防プログラムの48ヵ月後の効果(Effects of a community disability prevention program for frail older adults at 48-month follow up) . Geriatrics & Gerontology International17 ( 12 ) 2347 - 2353 2017年12月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

フレイルを呈する地域在住高齢者514名を対象に、地域ベースの介入が障害予防に及ぼす影響について検討した。介入群257名(男性144名、女性113名、平均73.0±5.5歳)と非介入群(対照群)257名(男性142名、女性115名、平均73.2±5.9歳)に分類し、48ヵ月後の障害の発症率を比較検討した。さらに、介入プログラムの変数として想定される患者基礎データ、ベースライン時の全般的認知機能、握力、歩行速度、血液検査データを調査した。介入プログラムとして、歩行運動と健康教育を実施した。介入群257名うち147名が歩行運動、110名が健康教育クラスへの参加であった。48ヵ月後の障害の発症率は介入群が11.3%、対照群が19.8%であった(p=0.007)。障害を発症した者では服薬数、高齢、女性、高血圧患者が多かった。握力や歩行速度などの身体機能レベルは、障害を呈した者の方が低値を示していた。生存分析の結果、介入プログラムへの参加者の方が非参加者と比較して障害の発症可能性が有意に低値であった。また、高血圧、癌、服薬数、握力、血清中アルブミン等の交絡因子を補正後のCox比例ハザード回帰モデルでも、地域ベースの介入プログラムによって、障害の発症リスクが有意に低くなることが示された。

菱川法和, 牧迫飛雄馬, 森田秋子 . 回復期脳卒中患者に対する認知関連行動アセスメントの評価者間信頼性の検討 . 愛知県理学療法学会誌29 ( 2 ) 69 - 75 2017年12月

出版者・発行元：(NPO)愛知県理学療法学会

【目的】回復期脳卒中患者に対する認知関連行動アセスメント(以下、CBA)の評価者間信頼性を検討した。【方法】理学療法士6名と日常業務でCBAを用いた評価を実施しており十分な臨床経験を有する言語聴覚士を評価者とし、脳卒中患者21名のCBAにおける6領域の重症度を5段階で評価させた。評価者間信頼性の検討は、理学療法士6名の評価結果と理学療法士を臨床経験年数で分けた2群の評価結果を言語聴覚士の評価結果を外的基準に比較して、領域別得点は重み付きκ係数、合計点は級内相関係数(2,1)を算出した。さらに、合計点はBland-Altman分析により系統誤差を確認した後、標準誤差を算出した。【結果】評価者間信頼性は重み付きκ係数が0.62〜0.92、級内相関係数(2,1)が0.86〜0.91と高かった。系統誤差の存在はなく、標準誤差は2〜3点であった。【結論】CBAの評価者間信頼性は高く、今後は多様な職種や環境での連携においても臨床応用が期待できると考えた。(著者抄録)

Shimada Hiroyuki, Makizako Hyuma, Park Hyuntae, Doi Takehiko, Lee Sangyoon . 日本人高齢者の認知症発症率を検出するNational Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Toolとミニ・メンタル・ステート検査の妥当性(Validity of the National Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Tool and Mini-Mental State Examination for detecting the incidence of dementia in older Japanese adults) . Geriatrics & Gerontology International17 ( 12 ) 2383 - 2388 2017年12月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

日本人の65歳以上の高齢者4151名(男性2038名、女性2113名、平均71.6±5.3歳)を対象に、認知症リスクの検出に用いられるNational Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Tool(NCGG-FAT)とミニ・メンタル・ステート検査(MMSE)の妥当性について検討した。認知機能障害のスクリーニングには、NCGG-FATのうち物語・単語リスト記憶、注意・実行機能、処理速度、視空間スキルの各項目を評価した。平均43ヵ月のフォローアップ期間中、認知症と診断されたのは180名(4.3%)であった。認知機能テストと認知症発症率との関係を評価したCox比例ハザード回帰モデルでは、図形選択を除く各検査の成績と認知症リスクに関連が認められ、全補正後モデルでは認知症発症率と単語リスト記憶課題、Trail Making Test(TMT)-A、TMT-B、Symbol Digit Substitution Test(SDST)、MMSEとの間に有意な関連が認められた。このうち、SDSTは中等度の分類精度を示していた。また、サブグループ解析では、全般的認知障害のない被験者では認知機能検査と認知症発症率との有意な関連はなかった。NCGG-FATは高齢者の認知症リスク検出に有用なツールであることが示された。

Makino Keitaro, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . 転倒歴ありおよび転倒歴のない高齢者における転倒の恐れと歩行パラメータ(Fear of falling and gait parameters in older adults with and without fall history) . Geriatrics & Gerontology International17 ( 12 ) 2455 - 2459 2017年12月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

高齢者3575名(男性1800名、女性1775名、平均71.7歳)を対象に、転倒の恐れ、転倒歴と歩行パラメータとの関連について検討した。対面インタビューによって転倒歴と転倒の恐れの有無を調査し、歩行速度、歩幅、ステップレート等の歩行パラメータの測定を行った。その結果、過去1年以内の転倒歴を有するのは465名(13.0%)、転倒の恐れを有するのは1467名(41.0%)であった。転倒の恐れを有する者では、そうでない者と比較して転倒歴が有意に高く、転倒歴を有する者では転倒の恐れを有する比率が有意に高値であった。年齢、性別、服薬数を補正後、歩行パラメータに関して有意な群間差が認められた。転倒の恐れを有する非転倒者では転倒の恐れがない非転倒者と比較して、歩行速度が有意に遅く、歩幅が短く、両脚時間が延長していた。同様に、転倒の恐れを有する転倒者では転倒の恐れがない転倒者と比較して、歩行速度が有意に遅く、歩幅が短く、ステップレートが低値であり、両脚時間が延長していた。転倒の恐れがない転倒者と転倒の恐れがない非転倒者では、歩行パラメータに差はなかった。高齢者の歩行パラメータは、転倒歴ではなく、転倒の恐れによって影響を受けることが示唆された。

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<牧迫 飛雄馬>

論文 - 牧迫 飛雄馬

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