研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

論文 - 牧迫　飛雄馬

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Lee Sungchul, Lee Sangyoon, Harada Kazuhiro, Bae Seongryu, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Tsutsumimoto Kota, Hotta Ryo, Nakakubo Sho, Park Hyuntae, Suzuki Takao, Shimada Hiroyuki . 地域在住の日本人高齢者における糖尿病または高血圧合併慢性腎臓病とフレイルとの関係(Relationship between chronic kidney disease with diabetes or hypertension and frailty in community-dwelling Japanese older adults) . Geriatrics & Gerontology International17 ( 10 ) 1527 - 1533 2017年10月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

地域高齢者において糖尿病または高血圧を伴う腎機能とフレイルとの関連について検討した。全国調査に参加した9606名の地域高齢者を解析対象とした。推定糸球体濾過量(eGFR)値によって、60.0mL/分/1.73m2群、45.0〜59.9mL/分/1.73m2群、30.0〜44.9mL/分/1.73m2群、30.0mL/分/1.73m2未満群に分類し、フレイルの状況との関連を評価した。フレイルと判定されたのは888名(男性363名、女性525名、平均78.2±5.9歳)、フレイルなしとされたのは8718名(男性4206名、女性4512名、平均73.1±5.3歳)であった。フレイルを呈する者の方が合併症の罹患が多く、女性が多数であった。eGFRが60.0mL/分/1.73m2の正常範囲にあるフレイル者は他の三つのカテゴリー(45.0〜59.9mL/分/1.73m2群、30.0〜44.9mL/分/1.73m2群、30.0mL/分/1.73m2)と比較して少なかった。また、高血圧または糖尿病の病歴を有する者では、eGFRが低値を示す群においてフレイルのリスクが有意に高く、高血圧と糖尿病の両者の病歴を有するとさらにリスクが高まることが明らかになった。日本人高齢者において、腎機能の低下はフレイル発症の高リスクと関連することが示された。

牧迫飛雄馬, 島田裕之, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 中窪翔, 牧野圭太郎, 鈴木隆雄 . 地域在住日本人高齢者に適したShort Physical Performance Batteryの算出方法の修正 . 理学療法学44 ( 3 ) 197 - 206 2017年6月

出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【目的】地域在住高齢者に適するようにShort Physical Performance Battery(以下、SPPB)算出方法の修正を試みた。【方法】高齢者4,328名をSPPB(0〜12点)で評価し、歩行速度と椅子立ち座りは対象者の測定値(四分位)を基に、立位バランスは立位保持の出来高によって配点した地域高齢者向けのSPPB community-based score(以下、SPPB-com)(0〜10点)を算出し、24ヵ月の要介護発生との関連を調べた。【結果】対象者の78.7%でSPPBが、10.5%でSPPB-comが満点であった。SPPB-comが4点以下で要支援・要介護発生率が高く(12.8%)、SPPB-com、年齢、女性、MMSEが要支援・要介護発生と有意に関連していた。【結論】SPPBを再得点化したSPPB-comは地域在住高齢者の要支援・要介護リスクを把握する指標として有益となることが示唆された。(著者抄録)

Lee Sungchul, Shimada Hiroyuki, Lee Sangyoon, Makizako Hyuma, Doi Takehiko, Harada Kazuhiro, Bae Seongryu, Harada Kenji, Hotta Ryo, Tsutsumimoto Kota, Yoshida Daisuke, Nakakubo Sho, Anan Yuya, Park Hyuntae, Suzuki Takao . 日本人の地域在住高齢者における座位時間と腎機能の関連性(Association between sedentary time and kidney function in community-dwelling elderly Japanese people) . Geriatrics & Gerontology International17 ( 5 ) 730 - 736 2017年5月

出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd

日本人の地域在住高齢者における座位時間と腎機能低下の関連について評価した。国立長寿医療研究センターが実施した老年症候群に関する研究("National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromes")の65歳以上の参加者のうち、ベースラインに慢性腎臓病を認めなかった10,242例を対象とした。多重ロジスティック回帰分析において交絡因子を調整後、座位時間が上位4分の1の群(8時間以上)では下位4分の1の群(4時間未満)に比べ、腎機能低下(推定糸球体濾過量<60mL/min/1.73m2)のリスクが高かった。また座位時間が上位4分の1の群では、高血圧の既往あるいは癌および高血圧の既往を有するサブグループで腎機能低下リスクが増大していた。日本人の地域在住高齢者において、座位時間の上位レベルは腎機能低下と独立した関連を有することが示された。

吉松竜貴, 橋本祥行, 照屋康治, 八塩ゆり子, 加辺憲人, 澤龍一, 牧迫飛雄馬 . 入院時に起居動作が自立していない回復期脳卒中患者の退院時歩行自立を予測する要因について . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】脳卒中の予後予測において，機能的重症例に焦点をあてた機能的予後に関する検討は少ない。そこで，本研究の目的は，起居動作が自立しないまま回復期リハビリテーション病棟（以下，回復期病棟）に入院した脳卒中患者が，退院時に歩行動作が自立できるか否かを推察するために重要な入院時点での患者情報について探索することとした。【方法】対象は，船橋市立リハビリテーション病院の回復期病棟に入院した初発の脳梗塞もしくは脳内出血患者145例とした。このうち，入院当日の病棟カンファレンスで起居動作が自立していると判断された42例（28.9％）を除く103例（男性59例，女性44例，平均年齢69±12歳）を分析の対象とした。研究デザインは後方視的観察研究であり，アウトカムを退院時病棟内歩行自立と定め，これに関連する入院時情報を調査した。入院時情報は，対象の基本的属性（性別，年齢，身長，体重），医学的情報（疾患種別，損傷側，発症からこの入院までの日数），高次脳機能障害の有無（意識障害，失語症，失行症，半側空間無視，注意障害，病識低下，記憶障害），機能障害（下肢Brunnstrom stage（BRS）がIII以下である，中等度以上の感覚障害がある，健側筋力が低下している），動作能力（Berg Balance Scale（BBS））とした。統計学的解析として，退院までに病棟内歩行が自立した者（自立群）とそうでない者（非自立群）の2群に分類し，入院時の情報について単変量解析（対応のないt検定，Mann-WhitneyのU検定，χ2検定による群間比較）を行った。次に，単変量解析にて有意差を認めた変数を独立変数，退院時病棟内歩行自立を従属変数とした多変量解析（多重ロジスティック回帰分析）を行った。最後に，多変量解析にて有意性が維持された連続変数についてReceiver Operating Characteristic（ROC）解析を行い，退院時病棟内歩行自立に対するカットオフ値を求めた。【結果】自立群は47例（45.6％），非自立群は56例（54.4％）であった。群間比較にて，自立群は，非自立群に比べ，有意に男性が多く（p＜0.05），若く（p＜0.01），高次脳機能障害の該当数が少なく（p＜0.05），BRSが低い例が少なく（p＜0.01），健側筋力低下例が少なく（p＜0.001），BBSが高かった（p＜0.001）。多重ロジスティック回帰分析にて，3項目以上の高次脳機能障害を有すること（オッズ比0.17，p＜0.05）とBBS（オッズ比1.11，p＜0.001）が，交絡因子での調整後も有意性を維持した。ROC解析にて，BBSのカットオフ値は22（感度0.76，特異度0.91，曲線下面積0.86，p＜0.001）と算出された。【結論】初発脳卒中患者において，回復期病棟への入院までに起居動作が自立していなくとも，高次脳機能障害が少なく，座位や起立などの抗重力能力が高ければ（BBS＞22），回復期病棟を退院するまでに整備された屋内環境での歩行が自立する可能性が高まる。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.0991

牧迫飛雄馬 . 高齢者の認知・精神機能と転倒リスク . 日本転倒予防学会誌3 ( 3 ) 5 - 10 2017年

出版者・発行元：日本転倒予防学会

フレイルは，身体的な問題のみならず，認知機能障害やうつなどの精神・心理的問題，さらに独居や経済的困窮などの社会的問題を含む概念とされ，転倒リスクの把握のためにも，身体機能のみならず，認知機能や精神機能を評価することも重要となる。また，認知・精神機能低下を予防する，または改善を図ることは，転倒予防の側面からも有益となる。認知機能の領域による転倒への影響を調べてみると，なかでも注意や実行機能の低下が転倒のリスクを増大させる可能性が高い。また，複数の課題に同時に注意を向けるといった注意分配機能の低下は，転倒リスクを増大させる重要な要因のひとつとされている。転倒によって弊害となる心理的な要素として転倒恐怖感が挙げられ，転倒恐怖感を有していると活動制限を引き起こし，さらなる心身機能の低下を招き，より一層に転倒リスクを高めることにつながる。転倒予防のための介入として，身体機能面からの介入のみならず，注意や実行機能，注意分配機能（二重課題など）の側面からの介入も有効性が期待されている。また，運動介入を通じて身体機能の改善が図られ，そのことが転倒恐怖感の軽減やうつ徴候の軽減といった心理・精神的な状態の安定につながり，身体活動や社会活動の向上を促進して，転倒リスクの軽減に寄与するといった好循環をもたらすことが期待される。

DOI： 10.11335/tentouyobou.3.3_5

土井剛彦, 島田裕之, 牧迫飛雄馬, 鈴木隆雄 . 軽度認知機能障害を有する高齢者の認知機能向上のための複合的運動プログラム：日本運動疫学会プロジェクト研究 "介入研究によるエビデンス提供" . 運動疫学研究19 ( 2 ) 102 - 109 2017年

出版者・発行元：日本運動疫学会

我々の研究グループは，軽度認知障害を有する地域在住高齢者を対象に，複合的運動プログラムが認知機能に及ぼす効果をランダム化比較試験によって検証し，その有効性を明らかにした。プログラムの有効性については，全般的認知機能や記憶に加え，脳萎縮の状態に有効性が認められた。本資料論文では，介入内容の紹介ならびに一般化可能性について着目し検討を行った。検証された複合的運動プログラムは，長期間の継続性も確認されており高齢者が実施しやすいものであったと考えられる。主に介護予防プログラムの1つとして実施されていることが多く，国内において広く用いられている。更に，運動の実施については特別な環境を必要としないため，新たに取り入れやすいプログラムであると考えられる。今後も，さまざまな場面において継続して取り組めるプログラムを目指し，継続した検討が必要である。

DOI： 10.24804/ree.19.102

牧迫飛雄馬 . 老化とフレイル:―早期発見と効果的介入をデータから考える― . 理学療法の歩み28 ( 1 ) 3 - 10 2017年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会宮城県理学療法士会

フレイルは，高齢期において生理的予備能が低下することでストレスに対する脆弱性が亢進して不健康を引き起こしやすい状態と定義され，身体的な問題のみならず，精神・心理的問題，さらには社会的問題を含む概念とされる。しかし，これらの多側面でのフレイル判定方法が十分に確立している状況には至っていない。身体的フレイルに関しては，国際的に概ね共通した理解が図られており，わが国での大規模コホート研究によるデータも蓄積されてきており，地域高齢者における身体的フレイルの有症率は7.4％程度とされている。身体的フレイルと判定されると，悪化の一途をたどるわけではなく，適切な介入によって身体機能やADL能力の向上，さらにはフレイルからの脱却が期待されている。認知的フレイルや社会的フレイルに対しても，効果的な介入手段の検討が必要であり，個別を対象とした介入に留まらず，フレイル予防のための地域での人的・物的資源の拡充を含めた地域社会の環境体制の充実も課題のひとつであろう。

DOI： 10.11342/mpta.28.3

井平光, 古名丈人, 牧野圭太郎, 木原由里子, 志水宏太郎, 山口亨, 伊藤一成, 田井啓太, 牧迫飛雄馬, 島田裕之 . 地域在住高齢者のがん罹患に関する自己報告の妥当性検証 . 理学療法学Supplement2016 ( 0 ) 2017年

出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】がん罹患の高齢化を背景に，高齢がん罹患者の運動機能に着目した報告が増加している。実際に，高齢がん罹患者の歩行機能や筋力が低下していることが示されており，この対象への改善策が課題となっている。これらの報告のなかで，がんの罹患を判断するために，基本的には調査時の自己報告によって得られた情報を採用する場合が多い。しかしながら，その自己報告が正確なものであるかどうかは検証が必要であり，特に高齢者のがん罹患に関する妥当性の検証はなされていない。本研究では，75歳以上の地域在住高齢者を対象に，がん罹患に関する自己報告の妥当性を検証し，自己報告の有無による縦断的な機能変化を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は，測定調査会に参加した75歳以上の地域在住高齢者411名のうち，がん罹患に関する調査データに不備のあった1名を除外した410名（男性169名，女性241名，平均年齢80.0±4.1歳）とした。ベースライン時におけるがんの自己報告については，がん罹患の有無，罹患時期，がんの種類などを面接聴取した。また，がんの発症を同定するために，後期高齢者医療制度における診療報酬請求（レセプト）情報を活用した。さらに，機能指標として運動機能，認知機能，および健康関連指標を測定した。統計解析は，レセプト情報によってがん罹患を同定された者のうち，がんの罹患を自ら報告した高齢者の陽性的中率を算出し，自己報告による妥当性を検証した。また，がん罹患者を自己報告群と非自己報告群に分類し，2群間の各変数を比較した。さらに，2群間における各機能の縦断的変化についても検討した。【結果】レセプト情報によると，ベースライン調査の時点でがんに罹患していた者は51名だった。このうち，がんに罹患したことを自ら報告した高齢者は28名であり，陽性的中率は54.9%だった。報告群と非報告群の比較では，年齢（p=0.710）と性別（p=0.601）に有意な差は認められなかった。また，測定したすべての変数で有意な差は認められなかった。さらに，二元配置分散分析の結果からも，交互作用の見られた項目はなかった。【結論】国立がん研究センターによると，40～69歳を対象とした自己報告によるがん罹患の陽性的中率は53%であった。本研究においても同等の結果が得られ，がん罹患に関しては自己報告による調査だけでは正確に把握することが難しいことを示唆するものであった。理由として，高齢者のなかにはがんに対して誤った理解や病識を有している方がおり，自らをがん罹患者と表出することに抵抗感がある可能性が挙げられた。また，自己報告の有無によって諸機能の差異は認められず，将来的な機能低下に影響を及ぼすことも明らかにされなかった。今後は，がん罹患の陽性的中率を上げる工夫をするとともに，虚弱な高齢がん罹患者に対して機能向上を目的としたアプローチを検討する必要がある。

DOI： 10.14900/cjpt.2016.1596

加辺憲人, 板橋健太, 吉松竜貴, 澤龍一, 西田裕介, 牧迫飛雄馬 . O-056 訪問リハビリテーション利用者における屋外活動範囲の促進・阻害因子に関する研究 . 関東甲信越ブロック理学療法士学会36 ( 0 ) 56 - 56 2017年

出版者・発行元：社団法人日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会

【目的】訪問リハの利用者には，通所系サービスを利用しても活動範囲を拡大できない者がいる．本研究では，活動範囲と身体機能，年齢・性別，同居者有無，利用サービスなどの基本情報との関連する要因を明らかにすることを目的とした．【方法】平成28 年6月1日から29 年3月31日に訪問リハを利用していた265 名（男性127名，女性138 名，76 ±11歳）を対象とした．基本情報の他，訪問環境でも評価可能でエビデンスレベルが高いと判断した指標：握力，Bed side Mobility scale(BMS)，Short-form Berg Balance Scale（SF-BBS），Short Physical Performance Battery(SPPB)，FIM，Life Space Assessment(LSA) を評価した．LSA の最大活動レベルが3 以上235 名（屋外群）と3 未満30 名（屋内群）の2 群に分け群間比較を行った．更に，基本情報，FIM（認知），通所サービス利用有無を調整因子とし，LSA3 以上と未満を分ける指標を検定した．統計処理には対応のないt 検定，Mann-WhitneyU 検定，χ二乗検定，Fisher 正確確率検定，多重ロジスティック回帰分析を統計ソフトSPSS にて解析し，有意水準は5% とした．【倫理的配慮】ヘルシンキ宣言に基づき，筆者所属病院の倫理委員会で承認を得た．【結果】屋内群と屋外群で握力，BMS，SF-BBS，SPPB，FIM 運動，FIM 認知の項目で群間に有意な差を認めた．屋内群と屋外群を分ける因子としては，独居（OR=0.29，CI=0.115-0.78）が阻害因子であり，握力（OR=1.09，CI=1.01-1.17）が促進因子であった．【考察】握力は，全身的な体力を反映している有用な指標とされており，活動範囲を想定する重要な項目であると考える．渡辺ら（2005）は高齢期で家に閉じこもっている現象自体が将来の要介護や死亡発生率を高めると報告している．本研究の結果より，特に独居者に対しては利用開始時から介護支援専門員等と生活スタイルを含めた支援の在り方を意識する必要があることが確認できた．

DOI： 10.14901/ptkanbloc.36.0_56

牧迫飛雄馬 . 認知症予防における理学療法 . 理学療法学Supplement44 ( 0 ) 42 - 46 2017年

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