研究者詳細 - 岩船　昌起

論文 - 岩船　昌起

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岩船昌起 . 避難所での適切な生活空間の確保のための図上訓練の実践 . 日本地理学会発表要旨集2020 ( 0 ) 2020年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

【はじめに】災害時の避難所のあり方が問題視されており，学校教育や社会教育で，適切な生活環境を提供できる避難所運営にかかわる知識等の適切な教授が求められている。本研究では，地理学的な視点で生活空間に注目した避難所図上訓練を紹介し，教材化の可能性を探りたい。【桜島等での実践】桜島噴火対応での鹿児島市指定避難所の開設については，全島避難後2週間程度までは，入所希望者約2657人（H28鹿児島市調査）を目安として，市街地の学校体育館等を活用する計画である。また，鹿児島市避難所運営マニュアル（H30 年4月）も公開されている。しかし，避難者となる島民が避難所運営を発災当日から主体的に行うには，避難所生活にかかわる知識と経験が十分ではなく，生活必需品の確保も具体的に決められていない。　演者は，2017（H29）年から，避難所生活空間図上訓練を桜島島民等に対して行ってきた。これは，東日本大震災等でのパーソナル・スケールでの避難所生活の事例（災害資料）に基づき開発されており，避難所内での生活空間を具体的に考えることで，避難所運営を"我がこと"として考えることを啓発するものである。【避難所生活空間図上訓練の概要】目的：想定災害時に入所する避難所が明らかな当事者等が，個々の居場所（個人空間）や共同利用場所等の生活空間について，図上訓練でレイアウトして整理し，適切な避難所生活環境の確保に必要な事項を事前に考える。また，それにより，当事者が避難所運営マニュアルの適切な活用につながるために意識の改善を図る。対象：桜島島民（≒災害危険区域住民）以外にも，教員免許状更新講習受講者や自主防災組織関係者等。小学生高学年以上で対応可能。準備：間取り図（避難所指定施設の設計図等に基づく図面で，居住が想定される場所に1m×1mの方眼が描かれている。個人用A4サイズ１枚，グループ用A3サイズ以上１枚）。鉛筆（下書き用），色マジック（多色），避難所生活ミニ講義用のパワーポイントスライド資料（4スライドA4サイズ1枚横に印刷，32スライド程度）。進行：第50回桜島訓練では，1グループ10人以上（桜島島民8人，受入地区住民2人，支援者等複数名）で，16グループ編成。ただし，大学授業40人程度では，１グループ4人で，10グループ編成。【展開】所要時間90分の場合。1~3と4~5で2回に分けて実施可能。1. 導入＜5分＞東日本大震災発災初期の岩手県宮古市での事例を紹介2. 個人活動＜20分＞「災害は突然やって来る」ことから，ほぼ説明なしに避難所開設予定施設内で避難者の居場所等をレイアウトし，発災直後に入所可能な定員数を算出する。活動終了後にペア等で共有する。3. 事例解説＜25分＞過去の災害での避難所生活の事例を具体的に知る。2011年東日本大震災での山田町大浦地区，2015年口永良部島噴火による災害での屋久島町宮之浦地区，2016年熊本地震災害での宇城市に開設された避難所について，事例の解説を受け，避難所生活の時系列的な流れやその時々の課題等について理解する。4. グループ活動＜30分＞「2. 個人活動」を生かして，グループごとに話し合いながら，避難所開設予定施設内での避難者の居場所や共同利用場所等のレイアウトを決める。その際に，避難者の年齢や性別等の特性に応じて個々を具体的にどう配置するか，また，個人の居場所以外に，共同場所等として他の空間をどのように活用するかを検討する。そして，発災初日には体育館内には，生活のための資源がほぼ何もない状態であり，必要なものを周辺から調達すべきこと等の課題を列挙する。活動終了後に，隣のグループ等で内容を共有し合う。5. まとめ＜10分＞個人の生活空間を適切に確保し，1避難所100人以内の定員が望ましく，避難者で話し合いながら進めることの重要性を知る。また，さまざまな避難所運営マニュアル等の紹介を通じて，自主的に事前に準備を進め，個々の避難所の運営を誰が何を具体的に行うかを決めて，地区防災計画等に整理することの必要性を知る。【課題とおわりに】「1.導入」と「3.事例解説」では，演者が知る過去の避難所での事例が用いられている。本図上訓練を汎用化するには，スライドの厳選と解説内容の明記，実施マニュアルの整備が今後必要である。特に，訓練参加者が避難所運営マニュアルに興味を抱き，後日参照できるようにするには，マニュアルの項目を意識した整理を行うべきであろう。　また，本避難所図上訓練は，人口が相対的に少ない地域でより適したものであり，大都市等では限界が生じる場合もあるものと思われる。　なお，本研究は，科研費基盤研究(C)（一般）「避難行動のパーソナル・スケールでの時空間情報の整理と防災教育教材の開発」（1 8 K 0 1 1 4 6）の一部である。

DOI： 10.14866/ajg.2020s.0_127

CiNii Research

岩船昌起 . 2019年7月鹿児島豪雨災害の検証（速報） . 日本地理学会発表要旨集2019 ( 0 ) 2019年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

【はじめに】 2019年7月に南九州では，「記録的な大雨」で「がけ崩れ」が多発した。筆者は，住民の避難行動等を現在検証中であり，本稿では，「がけ崩れ」等にかかわる基本的な情報を整理する。【降水量等の概要】気象庁の降水量データから，後述の2災害現場に最寄りの3観測所では，九州に停滞した梅雨前線との関係で6月26から7月4日に断続的に雨が降り続いていた。日降水量は，6月28日には鹿児島76.5㎜，八重山163㎜，輝北60㎜，7月1日には鹿児島121㎜，八重山327㎜，輝北248.5㎜であり，西南西―東北東に延びる線状降水帯が鹿児島と熊本との県境付近に停滞していたことと関連して，6月28日と7月1日の大雨時には県北部での降水量が相対的に多かった。一方，7月3日には，鹿児島368㎜，八重山206㎜，輝北402㎜であり，薩摩半島や大隅半島で降水量が多かった。【6月28日概要】未明から雨が降り始めて早朝からその強度が高くなった。鹿児島県・鹿児島地方気象台（以下，県・気象台）では，6:50に県土砂災害警戒情報第1号を，7:25に同第2号を共同発表して，土砂災害への警戒を強めた。また，気象台も「県薩摩地方の早期注意情報（警報級の可能性）」を7:00に発表した。これらに応じて，鹿児島市（以下，市）では，7:30に災害警戒本部を設置し，土砂災害への警戒から7:40に「【市内全域（喜入地域を除く）】大雨に係る避難勧告」を，浸水への警戒から同7:40に「【新川・稲荷川流域】避難勧告」を発令した。また，8:30には市内83カ所に避難所を開設している旨を市公式HP上に掲載した。一方，気象台は，「鹿児島市［継続］大雨（土砂災害、浸水害），洪水警報」を8:56に発表した。しかし，人命にかかわる被害が生じることなく，10時過ぎに大雨の恐れがなくなり，県・気象台は10:50に県土砂災害警戒情報第3号を共同発表し，「全警戒解除」を鹿児島市，薩摩川内市，日置市，いちき串木野市，姶良市，さつま町に伝えた。また，気象台は11:20に鹿児島市等に「大雨警報（土砂災害）」を継続しつつも，警報から引き下げる形で「洪水注意報」を発表した。市では「大雨警報（土砂災害）」の継続を受け，土砂災害への警戒から，市南部の喜入を除く市全域に避難勧告を発令し続けた。【7月1日概要】県・気象台では，1:45に県土砂災害警戒情報第1号が鹿児島市に対して発表された。これを受け，市では2:40に市北部「吉田，郡山，吉野，一色，中央，松元」各地区に土砂災害に対する警戒から「避難勧告（警戒レベル4）」を，市中部「桜島，谷山」各地区に「避難準備・高齢者等避難開始（警戒レベル3）」を発令した。前日30日から降雨がほぼ連続し，八重山で5時に時間雨量67.5㎜が記録される等，降雨強度が1日未明から早朝に高くなった。このため，7時過ぎに，比高約40~60mの斜面上部で幅約30mにわたりがけ崩れが生じ，家屋に入り込んだ土砂に70代女性が巻き込まれた。救出搬送されたものの，病院で死亡が確認された。この斜面は，土砂災害警戒区域に指定されており，斜面下部から中部では補強されていたが，斜面上部には"手当て"が及んでいなかった。線状降水帯の南下による「猛烈な大雨」に伴い，市では警戒を強めて7:45に「喜入を除く市内全域」に土砂災害への警戒から「避難勧告（警戒レベル4）」を，喜入地区に「避難準備・高齢者等避難開始」を同7:45に発令した。【7月3日概要】前日2日の気象庁の会見等もあり，「特別警報クラスの大雨」への警戒を強めた。9:35に「市内全域」に「避難指示（警戒レベル4）」を発令し，特に「崖や河川に近い場所など，危険な地域」の居住者の避難を強く意識した。降雨強度は3日未明から4日未明までが高く，大雨警報（土砂災害）の危険度分布が3日19:10には市全域が「極めて危険【警戒レベル4相当】（濃い紫）」に判定される等，薩摩半島と大隅半島で土砂災害の危険性が高まった。曽於市大隅町坂元で80代女性1名が犠牲になった「がけ崩れ」は3日夕方から4日未明までに発生したと思われ，検証中である。がけ崩れが生じた斜面は，土砂災害危険区域に未指定の箇所であり，被災家屋横の車道造成時に掘削したのり面で，比高0~20m弱，幅約20mである。10m間隔の等高線では表現できない小規模の急傾斜地であった。【おわりに】7月3日9:35の鹿児島市全域への避難指示は，前年2018年7月7日に桜島古里で80代男女2名が犠牲となった土砂災害を顧みての判断であった。崩落土砂が入り込んだ自宅の住民が今回事前に避難する等，避難において一定の効果があったと筆者は考える。発表当日には，避難指示の発令や避難所運営のあり方，住民の避難行動等にも触れる予定である。

DOI： 10.14866/ajg.2019a.0_124

CiNii Research

岩船昌起・田村俊和 . 『山田町震災記録誌』制作を通した自然災害認識への地理学的アウトリーチ ―避難行動をパーソナル・スケールの時空間情報として再現する . E-journal GEO 13 ( 1 ) 184 - 201 2018年5月招待査読

担当区分：筆頭著者記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：日本地理学会

　自然災害の認識の向上に関する地理学的な「アウトリーチ」の一環として，岩手県山田町で『東日本大震災記録誌』の制作に携わった．筆者らが構成・執筆した『津波の来襲と避難』の節では，次を試みた．避難行動については，的確な時空間の表現に不慣れな被災者から聞き取った経路や時間推移の情報を鍵に，地図に表し，津波高の推移と重ねた時間–位置図表に整理した．そこには，移動経路がパーソナル・スケールで時空間的に復元されており，避難者の思いや判断を地点ごとに対照できる．一方，日常生活が営まれ，避難行動が具体的に展開された各地区で，避難に関わる“地域性”あるいは“環境特性”を整理して記載した．このような，いわば地理学的な手法で体系化された情報は，後世や他地域の人が避難行動を追体験し，学校や地域社会で防災・減災教育を進めるために，さらには集落移転を含む長期的な地域計画を考える際にも，有用な資料となることが期待される．

DOI： https://doi.org/10.4157/ejgeo.13.184

岩船昌起，森博一，黒光貴峰，柿沼太郎 . 鹿児島大学での防災教育の取り組み―鹿児島地方気象台との連携授業の分析を通じた論考 . 鹿児島大学総合教育機構紀要創刊号1 52 - 75 2018年3月

岩船昌起, 田村俊和 . 『山田町震災記録誌』制作を通した自然災害認識への地理学的アウトリーチ―避難行動をパーソナル・スケールの時空間情報として再現する― . E-journal GEO13 ( 1 ) 184 - 201 2018年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

自然災害の認識の向上に関する地理学的な「アウトリーチ」の一環として，岩手県山田町で『東日本大震災記録誌』の制作に携わった．筆者らが構成・執筆した『津波の来襲と避難』の節では，次を試みた．避難行動については，的確な時空間の表現に不慣れな被災者から聞き取った経路や時間推移の情報を鍵に，地図に表し，津波高の推移と重ねた時間–位置図表に整理した．そこには，移動経路がパーソナル・スケールで時空間的に復元されており，避難者の思いや判断を地点ごとに対照できる．一方，日常生活が営まれ，避難行動が具体的に展開された各地区で，避難に関わる"地域性"あるいは"環境特性"を整理して記載した．このような，いわば地理学的な手法で体系化された情報は，後世や他地域の人が避難行動を追体験し，学校や地域社会で防災・減災教育を進めるために，さらには集落移転を含む長期的な地域計画を考える際にも，有用な資料となることが期待される．

DOI： 10.4157/ejgeo.13.184

CiNii Research

岩船昌起，下川悦郎 . 特集：霧島山の火山防災―2011年新燃岳噴火 . 地形38 ( 1 ) 1 - 2 2017年1月招待査読

岩船昌起, 田村俊和, 瀬戸真之 . 三陸海岸中部における山麓緩斜面と津波からの避難・移転 - その３　津波からの緊急避難先および集落移転先として . 日本地理学会発表要旨集2017 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

【はじめに】本発表では，津波からの避難行動としての「立ち退き避難」および集落移転先での日常生活行動を対象として，「設置された道路」の移動行動環境と避難者・生活者の体力との関係等の総合的な考察を行い，山麓緩斜面を中心とした地形単位について，「地形資源論」的に評価する。 【「立ち退き避難」と地形単位】「避難のしやすさ」の検証のために筆者は，山田町各地区で「立ち退き避難」実験を実施した（岩手県山田町編，2017）。この成果の中から，対象道路の縦断面を「立地する地形単位」を付記していくつか例示した（図）。「海食崖」⑰では，平均傾斜約15°で道路表面が階段となる。「山麓緩斜面」⑩⑫⑭では，平均傾斜3～6°で車通行可能な滑らかな平面となる。「平野」④⑤⑧では，平均傾斜3°未満で滑らかな平面であるが，避難所等の避難完了地点直前の区間では，「山地」「丘陵地」等となり，平均傾斜5°を超えて階段が出現する。 健常な若者等の高体力者は，いずれの地形に設置された道路も通行できるが，低体力者になる程より急傾斜な地形に設置された道路を上り難くなる。特に車いす利用者の場合には，「車いす移動屋外基準１/20（2.86°）」および「段差70 cm以下を上がる場合の屋内基準1/15（3.81°）」を考慮すると，「山麓緩斜面」では補助者がいても極めて上り難く，傾斜3°未満の「平野」では移動できるが，避難所に辿り着く終盤での「山地」「丘陵地」等の急傾斜な地形では階段も出現することから上ることができなくなる。一方，急傾斜な地形では一般に移動時に「浸水高／秒」が大きくより良い時間効率で高さを得られる。「山麓緩斜面」では，健常な高齢者の体力でも移動可能であり，かつ効率よく高さを得られることから，山田湾内に面する大浦では，後期高齢者が津波の浸水に迫られながらも「立ち退き避難」を完了させた事例も報告されている。 【移転先での日常生活】津波災害後に集団移転が行われた事例として，山田町の船越と田の浜に注目する。両地区をほぼ最大傾斜方向で貫く道路の縦断面から（図），船越⑱と田の浜⑬の両者で，下部が「平野」で上部が「山麓緩斜面」の構成となっており，平均傾斜約3°で、船越⑱の方が若干急であるが，ほぼ同じ地形環境とみなせる。また，移転先の場所も船越が標高12m以高，田の浜が標高14m以高である。  両者の大きな違いは，物流を担う交通の違いにある。地形的に複数の山麓緩斜面が南北に配置し，末端では海食崖となっている船越では，南北方向に標高をあまり変えずにほぼ水平移動できる道路をより「高い位置」に設置することができる。この地形的特性によって，少なくとも近世より現在の国道45号線付近（縦断面上で標高約20m）に街道が存在し，1936年に国鉄岩手船越駅も標高約13mの位置に開業した。この「高い位置」にある陸路中心に他地域との交流が強化されていく過程で，集落移転も行われていった。特に，1933年の昭和三陸大津波以後，津波で船を失った漁民の多くが国鉄岩手船越駅開業にともない流通やサービス業等の他の生業に就いたものと思われる。漁業を行う必要がない場合，日常生活で住民は海に下る必要がなく，船越駅周辺の中心地までの移動が日々の主となることから，高低差10m弱，距離約300m内での移動ですみ，多大な身体活動を強いられなかったものと考えられる。 一方，田の浜では，地形的に山地および山麓緩斜面に囲まれた平野（!?）に集落が立地している。船越に至る海岸では山地や山麓緩斜面が海にせまりその末端が侵食されて海食崖となっており、道路は、海食崖直下の狭い低地等の海岸付近に敷設されている。このような地形的特性を持つ田の浜では，漁業が生業の中心であり，かつ陸路が未発達な時代から船舶で物資を運搬した歴史を有することから，港（標高1m弱）が物流の中心地であり続けた。そのため，津波被災後に集落移転地が標高14m以高の山麓緩斜面に造成され，当初引っ越した人々も居たが，日常生活において標高差約14m，距離500mの“無用な移動”をほぼ毎日強いられ，特に荷車での運搬作業等では不可能でないものの比較的高強度の負荷が与えられたことから，恐らく月日の移行による「災害の記憶の薄れ」と住民の高齢化による体力の低下に伴い，オープンスペースがある港周辺に作業小屋ができ，さらに母屋も建設されていったものと思われる。 【おわりに】集落移転の成否には，移転先での人の動き，移動手段と交通網の配置，これを規定する地形等を予め想定できるかが大いに係る。 ＜参考文献＞・岩手県山田町編2017『3・11 残し、語り、伝える岩手県山田町東日本大震災の記録』．p270（印刷中），岩手県山田町発行． 図　「立ち退き避難」実験の対象道路の縦断面（一部）

DOI： 10.14866/ajg.2017s.0_100109

CiNii Research

岩船昌起 . 霧島山2008年8月22日遭難事故のパーソナル・スケールでの地理学的考察 . 日本地理学会発表要旨集2017 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

【はじめに】山での遭難事故は，①事故者（本人・集団）の要因（体力，技術，知識，判断力，疲労，人間関係や規約，装備，服装等），②自然環境等の外的要因（地形・地質，気象の季節変動・日変動，登山路面を中心とした事故者近辺の状況，落石・雪崩・噴石・動物襲撃等の突発的な「物理的外力」等），③両方を兼ねる要因があり，複合的に相互作用して発生する（青山2004，小林2015等）。従って，山での遭難事故の発生理由を考察するには，これらの要因にかかわる時空間的に整理された具体的な記録を収集・分析する必要がある。 発表者は，遭難事故等の事例収集を2009年から実施している。本研究では，霧島山高千穂峰で2008年8月22日に生じた遭難事故（アクシデント，レベル4，腰椎破裂骨折等）について，聞き取りと現地調査等からその実態をパーソナル・スケールで明らかにする。 【高千穂峰2008年8月22日遭難事故】事故者（息子）A，父B，母Cに2010年10月18日に会い，2時間弱聞き取り調査した。その証言および現地視察から遭難事故時の行動の前半を，以下に記す。  前日21日に，県外から訪れた家族4人（A，B，C，娘D）は霧島市隼人町日当山の温泉旅館Yに宿泊し，当日22日にチェックアウトした。「暖かく，朝には晴れていた」が，「午後の天気予報は雨」。「（家族の）山の経験は，上高地を数時間歩いた経験1回のみ」。Aは「当時高1で，テニスを小5から週5日〔2時間半/日〕」行う運動習慣があり，「中1から片道11～12kmの自転車通学」していた。一方，娘Dは「当時小6で，部活等での運動経験なし」であった。父Bは「韓国岳に登ることも考えたが，（『天逆鉾をみたい』Aの望みを叶えたく，）高千穂峰でも1時間半くらいで行けるだろう」と考え，登山口がある高千穂河原に向った。 「11～11時半にビジターセンター脇の鳥居（標高約970m）から登り始めた」。「息子に，リュックを持たせた。中には，お茶〔500ml〕，アメ〔約100包〕，貴重品，帽子，カメラ，ビジターセンターからもらった地図，母Cの携帯電話が入っていた」。（地形的）森林限界（標高約1150m）から上がガレ場となり，CやDが滑って思うように上がれなかったが，Aは「余裕があり，頂上の剣（天逆鉾）をみたいと思っていた」。「12時過ぎ」で（御鉢の火口縁（標高約1330m）まで達しない）「時々滑る」場所にいた。「前を夫婦（BとC）で歩き」，「天候もあやし」かった。「12時15分くらい」に，Aは，家族と別れて先に山頂に向かった。Bは「木がないから見失わないだろう」「背中が見えていたから（大丈夫）」と考えていた。「12時30分頃」に，「急に霧が出てきて，湿気を感じ」，「（Aがみえなくなって）まずい」と思った。 「12時35分ころ」に，CとDは登山を諦めて「分かれて先に下山し始め」，Bは「ガレ場を御鉢の方に上がっていった」。しばらくしてAがBの携帯電話に「道に迷った」と連絡する。Bによると「後から聞くと、（Aは頂上に至る前に）御鉢の火口縁を一周したようだった」。「行き過ぎたところで、電話を掛けた様子だった」。BはAに「『分岐（標高約1420m）で戻ってこい』と伝えようと思い，電話をしたがつながらなかった」。そこで「上に息子がいると思い，仕方なく登っていった」。12時50分頃にAは「すべりやすいところで大雨」に遭った。「道を2・3回折れて登り切る」と，「〔山頂付近と思われる〕整備されたところ」に至った。周囲は「息ができないほどの大粒の雨」で「雷がすごく」，「雷というか、白くて光が見えない」状態だった。Bも「雷で、僕（B）も息子（A）も死ぬかもしれない」と思い，「冷静に判断できない状態」だった。そして，電話でAに「おりる。こわい。お前も降りろ」「御鉢の途中、滑るから気をつけろ」と伝えて下山した。途中の御鉢のガレ場では「〔土石流のような〕ものすごい川」で「大雨がすごく，視界があまりなかった」。 Aは「（下り）で来た道を戻ろう」と思ったが、「左右（≒方向）が分からなかった」。「視界1m程度」で周りがみえず，「御鉢のガレ場以上に滑る」状態であった。Aの靴はテニスシューズ。「横に大きな岩をみながら、2・3回折れて降りた後、目印がなくなった」が，そのまま下りた。「（草本に覆われた長さ1m強高さ数10cmの高まりが連続する）モコモコとした」斜面を下った。「急いで下って，滑り，走り，滑り，走りを繰り返した」。「前が見えずに走った」。「すべって、滑って、宙を飛んで、ドン」。「１回半回って、左足の踵から着地」した。 「（着信履歴から）13時10分」に，高千穂河原にほぼ到着した父Bの携帯電話の留守電に「崖から落ちた」「立てない状態、ちょっと休んでから行く」とメッセージを残した。

DOI： 10.14866/ajg.2017a.0_100056

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瀬戸真之, 田村俊和, 岩船昌起 . 三陸海岸中部における山麓緩斜面と津波からの避難・移転―その２　津波被災集落の移転行動と地形― . 日本地理学会発表要旨集2017 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

1.はじめに 三陸海岸中部は主として海食崖，河成・海成平野，海成段丘，山麓緩斜面から構成され，この地域には大きな津波が繰り返し訪れている．その度に標高の高い土地への集落移転が検討され，その一部は実施されてきた．しかしながら，2011年の東日本大震災では明治・昭和・チリ地震津波と同様に大きな被害をうけた．そこで本発表では，歴史的事実から被災した集落ごとの移転行動について地形認識の観点から考察を試みる． ２.　集落の立地と移転 この地域の主要な生業は漁業と農業である．したがって，住民にとり日常生活を営むための最適な場所は海に近く低平な河成・海成平野である．他方，河成・海成平野は津波に襲われると陸地の奥まで浸水し，人的・物的に大きな被害を受ける地形でもある．津波被害を受けると地形改変も含めて，海から距離数百メートルの標高の高い山麓緩斜面への集落移転が計画される．しかし，東日本大震災では低平な河成・海成平野にも集落が立地し，大きな被害を受けた．この被害は明治津波以降の（あるいはさらに前からの）被災と集落移転や津波対策が反映された結果である．以下に明治29年（1896年6月15日）に起きた明治津波後の田の浜集落，船越集落の立地・集落移転について時系列を追って述べる．明治津波以前より前の時期には，船越集落（山の内を除く）の中心部は船越地峡南端の浜堤，田の浜集落は浜堤・海成平野を中心に，いずれも低地に立地し，明治津波により，壊滅的な被害を受けた．被災直後，両集落が合併して津波到達限界以高の場所に集落を移転する計画ができた．1896年8月6日村議会議事録には「船越田ノ浜宅地位置ヲ変更シ二部落共合併セシメ実地臨検ノ上確定スル事」とあり，翌7日の村議会議事録には「船越田ノ浜新宅地ヲ左ノ字地＊ト確定スル事」「船越田ノ浜字相ノ違及入江田二ケ処トス」とあり，やや不確定な点はあるが，両集落間の地区が考えられている．8月16日村議会議事録では「船越田ノ浜ノ宅地位置変更左ノ通決定ノ件」とあり，「其変更位置ハ船越村字相川字日向脇トス」と記されている．この文章から，浜堤・海成平野にあって，津波により大きな被害を受けた船越・田の浜の両集落を統一して，山麓緩斜面に移転することが計画された．この計画は山麓緩斜面の一部を切り土，盛り土して整地し，集落を移転するというもので，この時の移転先計画地は現田の浜とは異なり，田の浜地区北方から現船越小学校あたりまでの土地が統一移転先に想定されていた．しかし，その後，現田の浜集落の一部に新宅地と呼ばれる山麓緩斜面を地形改変した場所が造成された．しかしながら，内務省都市計画課（1934）掲載の1936月撮影の空中写真や，山田町税務課所管の絵図面から大羅（1987）が復元した図の判読からこの造成地に移住した家が皆無であったことは明らかである．1897年2月5日以降の村議会議事録から，畑地や山林を買収して集落の移転先を確保していたことが分かる．この時確保した土地が船越・田の浜両集落の統一移転先であるのか，あるいは田の浜集落のみの移転先であるのかは明らかではない．ただし，「田ノ浜区有財産ニ書入（取据）」る旨の記述が繰り返すことや，複数ある記述の全てが「田ノ浜区有財産ヘ」と書かれていることは，田の浜集落のみの移転先であることを強く示唆する．1897年5月19日の村議会議事録には「船越村第四地割十七番字大洞　船越村田野浜区有財産ニ・・・」との記述がある．この中で述べられている「字大洞」は明らかに現田の浜集落の新宅地の範囲を示す．したがって，少なくともこの時点で，船越・田の浜両集落の統一移転ではなく，田の浜集落単独で移転する計画に変更されていたことは明らかである．　前述のように船越・田の浜両集落の統一移転計画は実現しなかった．山奈（1897）は「船越田ノ浜合併　壱箇所居住宅地ヲナシ　市街ヲ造リ　将来ノ便ヲ謀ラントス　然ルニ　舟越ニテハ　山ノ内ヨリ上基ニ設ケントス（浜街道中央ニ通貫セシメ）　田ノ浜ニテハ　日向脇ヨリ早川（ソカワ）迄　所々移住セントス　船越　田ノ浜互ニ  新居住地ノ位置ヲ争ヘ  協議円骨ニ整ハス  故ニ村会ノ決議ヲ得ルニ日向脇ヨリ早川迄ニ決定」と記し，この記述からは移転先について船越集落と田の浜集落両とで統一見解を持っていなかったように読める．この理由について，田中舘・山口（1936）では，「船越の吉田源次郎氏と田の浜の山崎忠三氏との意見が合わなかった」とあり，両集落のリーダー的存在の人物が見解を異にしていたことが一因であることが分かる．集落により，移転先の地形の認識（将来的な交通の便や津波への安全性などを考慮して）に差異があったと考えることができる．

DOI： 10.14866/ajg.2017s.0_100187

CiNii Research

田村俊和, 瀬戸真之, 岩船昌起 . 三陸海岸中部における山麓緩斜面と津波からの避難・移転 (その１) 地形形成と集落用地への改変 . 日本地理学会発表要旨集2017 ( 0 ) 2017年

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本地理学会

１．山麓緩斜面の形成 三陸海岸の中・南部では，高位海成段丘が広い北部（宮古付近以北）とは対照的に，湾岸に小さな段丘状地形が点在するとされてきた．しかし，現実には段丘堆積物や旧汀線を確認できないものが多く，とくに花崗岩類から成る地域では，むしろ山麓緩斜面的な形状を示すところが少なくない．北上山地南半部の山麓緩斜面地形については，Wako（1963），赤木（1964），三浦（1968），菅原・高橋（1974），西村・宮城・桧垣（1980），田村・宮城（1992），吉木（2014）等の報告がある．それらも参考に，船越半島とその周辺の山麓緩斜面を調査し，次のようなことが判明した（概要は田村・瀬戸 2016）： (1) 縦断勾配3～15度の緩斜面が，海抜70～90m付近で背後の急斜面から画然と区別される．なだらかな尾根状を呈する高位緩斜面と，その間から前面にかけて広がる，あまり開析されていない谷状の低位緩斜面とに分けられ，前者はさらに細分可能とみられる．(2) 高位緩斜面の地表下には，ほとんどの場合赤色土を発達させた深層風化花崗岩があり，風化角礫を含む層も一部に認められるのに対して，低位緩斜面は比較的新鮮な花崗岩角礫を主とする厚さ数m以下の堆積物で構成され，その基底は赤色風化断面を切っている．背後山地から続く開析谷の一部は土石流危険渓流に指定されている．(3) 低位面は，前面を完新世の海食崖に切られていることが多いが，延長が沖積層下底面に連続しているとみることができる．一方，上流山地内へは，多少開析された皿状の谷底面に連なる．　これらの特徴から，高位（尾根状）緩斜面は最終間氷期までにおそらく何回かに分かれて形成され，その後の温暖期と寒冷期に風化・開析と従順化を受けたと推定される．また，低位（谷状）緩斜面は，最終氷期に活発化した岩屑生産・移動の影響を強く受け，高位緩斜面を削って形成されたと考えられる．低位緩斜面の形成にあたり，深層風化を蒙った高位緩斜面の存在が好条件を用意したに違いない．高位緩斜面の形成過程はさらに検討を要する．   ２．集落に用いるための地形改変 この種の緩斜面地形は，段丘地形の発達が悪い三陸海岸中・南部で，半農半漁集落の立地や，津波被災後の集団移転先として，利用されてきた．なだらかとは言っても未開析の段丘面と異なり上記のような傾斜・曲率をもつ緩斜面を宅地や畑地に利用するには，ある程度の人工平坦化を要する．その様相を旧船越村の三集落について比較検討してみる．　大浦では明治津波（1896年）以前から緩斜面に小段を切って宅地・畑地が作られ，切り取った土砂を前面波食台に盛って狭い人工海岸低地を作っていた．船越では，地峡南端の浜にあった集落が明治津波で壊滅した後，西側山麓緩斜面上に低い段をもつ方形地割を設け，集団移転した．その東方の浜と背後の低地に立地していた田の浜では，明治津波で大きく被災した後に，船越との統合移転案の頓挫を経て，背後緩斜面末端の切土と隣接する沖積低地への盛土で一体となる平坦地を造成した．しかし，そこに集落が移転するのは昭和津波（1933）の後になった．また三地区とも，今回の津波被災後の集落一部移転・災害公営住宅建設がすべて山麓緩斜面で進められている．   ３．地形改変対象としてみた山麓緩斜面 山麓緩斜面では，１に示した形状と構成物質の特性から，２に示した小規模な宅地や畑地を作る地形改変が人力でも行えた．現在進行中の災害復興事業では，この地区の山麓緩斜面で発生した花崗岩風化土が，中古生界から成り細粒土に乏しい大槌・釜石方面に運ばれ，盛土材に用いられている．各集落の移転行動の詳細は「その２」で紹介するが，とくに明治津波後の田の浜「新宅地」造成とそれが畑地であった実態は，1933年6月撮影の空中写真（内務省都市計画課（1934）掲載，撮影機関が日本空中写真作業合資会社であることを江川良武・金窪敏知氏からご教示）からよくわかる．

DOI： 10.14866/ajg.2017s.0_100152

CiNii Research

岩船昌起・田村俊和・松井圭介、他 . 東日本大震災での避難行動と避難生活：岩手県山田町の津波被災地での地理学的「震災記録」 . E-journal GEO11 ( 1 ) 334 - 338 2016年10月招待査読

岩船昌起 . 水害・土砂災害における高齢者の体力と避難行動：2012年熊本広域大水害時の球磨村での検証 . 第14回都市水害に関するシンポジウム講演論文集 11 - 18 2015年11月招待査読

高橋信人, 岩船昌起 . 東日本大震災後に建設された仮設住宅の室内気候：岩手県宮古市での通年観測に基づく温湿度の実態 . 季刊地理学67 ( 1 ) 22 - 38 2015年6月査読

記述言語：日本語掲載種別：研究論文（学術雑誌）出版者・発行元：東北地理学会

東日本大震災後に建設された岩手県宮古市の仮設住宅の室内で2012年3月以降の約2年間，温湿度の観測をおこなった。この観測結果に基づき，主に夏季と冬季の晴天日における温湿度の平均的な日変化に注目して，仮設住宅の室内気候の建築タイプによる違いと，高齢者が生活する仮設住宅内での室内気候の特徴を調べた。建築タイプによって仮設住宅の室温の日変化は異なり，軽量鉄骨造りで室内にむき出しの鉄柱がある仮設住宅は，木造の仮設住宅に比べて冬季には1.7～3.4°C程度低温に，夏季日中は1°C程度高温になり，冬季，夏季ともに室温の日変化が大きかった。この仮設住宅内では，冬季，夏季ともに室温に比べて日中は鉄柱が高温，床面が低温になっており，夜間は鉄柱が低温になっている様子も認められた。この仮設住宅は相対湿度が他に比べて高く，夏季には熱中症危険度「厳重警戒」以上になる機会が，他の仮設住宅に比べて5割以上高かった。この仮設住宅に高齢者が生活する場合，冬季には室温に暖房の影響が大きく現れ，日最低気温が低い日ほど，室温の日較差や場所（高さ，部屋）による気温差が大きくなり，それらの値は平均的には7°C以上に及んでいることなどが明らかになった。

岩船昌起，他12名 . BLSの地理的空間：救急医療と地域防災との連携を考える . E-journal GEO9 ( 2 ) 201 - 208 2015年2月

増田聡，岩船昌起 . 住まいの再建と復興計画の再検証（連載仮設住民のくらし：震災から２年第11回） . 地理59 ( 3 ) 78 - 88 2014年3月招待

岩船昌起，豊島正幸，他12名 . 東日本大震災における仮設住宅の生活環境と住民の健康：パーソナル・スケールでの実証的研究に基づく提言 . E-journal GEO8 ( 1 ) 184 - 191 2013年9月

香山雅純，前田勇平，岩船昌起，荒木眞岳，大谷達也，梶本卓也，田内裕之 . 大面積皆伐採地に植栽された苗木の成長 . 九州森林研究61 79 - 82 2008年1月査読

岩船昌起 . 一次救命処置に関わる大学キャンパスの環境評価‐志學館大学におけるBLSマニュアル作成に資する基礎データ . 志學館大学人間関係学部研究紀要29 ( 1 ) 113 - 157 2008年

岩船昌起 . サイクリングにおけるスポーツ環境としての“坂”の定量的評価―“拍速”を用いて運動効率と知覚を考える . 志學館大学人間関係学部研究紀要28 ( 1 ) 83 - 108 2007年1月

岩船昌起 . シラス台地上に位置する毛梨野集落の歴史地理学的考察―巨木の年代と樹種ごとの有用性を手掛かりとして . 志學館大学人間関係学部研究紀要26 ( 1 ) 163 - 196 2005年1月

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