MISC - 牧迫　飛雄馬

運動による身体活動向上と認知症予防

牧迫 飛雄馬

理学療法の科学と研究   9 ( 1 )   3 - 6   2018年3月

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出版者・発行元：(一社)千葉県理学療法士会  

アルツハイマー病の代表的な危険因子として、生活習慣に関わる要因が報告されており、なかでも身体活動の不足がアルツハイマー病の発症に強く関連することが示されている。近年では運動介入による認知機能の改善および低下抑制の効果が検証されている。身体活動の促進が認知機能の向上をもたらすメカニズムとしては、多種多様な要素が生物学的、行動学的、社会心理学的レベルで複雑に影響しあって得られるものであると考えられる。とくに、軽度認知障害を有する高齢者では、運動による介入のみならず、同時に脳賦活を促進する課題を促すことが功を奏するであろう。しかし、運動介入によって認知症を予防できる、もしくは発症に明らかに遅延できるとした明確な根拠は不十分であり、とくに適切な運動強度や運動種目、運動期間などについてはさらに根拠を積み重ねていく必要があり、これらを明らかにすることに理学療法の視点から認知症予防を展開していく鍵が秘められているであろう。(著者抄録)

【フレイルとロコモティブシンドローム】フレイル　社会的フレイル

牧迫 飛雄馬

THE BONE   31 ( 3 )   271 - 275   2017年10月

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出版者・発行元：(株)メディカルレビュー社  

フレイルを把握する上で、社会的な要因は重要な側面の一つであるが、その評価方法や介入手段の確立には至っていない。簡易的な質問を用いて社会フレイルを操作的に定義すると、社会的フレイルは身体および認知機能の低下と関連しており、要介護の発生リスクを増大させることが確認された。社会的フレイルの評価方法や効果的な介入手段に関するエビデンスを蓄積するとともに、高齢者の社会的活動の促進を社会全体で支援していくための体制を構築・拡充していくことが重要となる。(著者抄録)

軽度認知機能障害を有する高齢者の認知機能向上のための複合的運動プログラム　日本運動疫学会プロジェクト研究"介入研究によるエビデンス提供"

土井 剛彦, 島田 裕之, 牧迫 飛雄馬, 鈴木 隆雄

運動疫学研究: Research in Exercise Epidemiology   19 ( 2 )   102 - 109   2017年9月

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出版者・発行元：日本運動疫学会  

我々の研究グループは,軽度認知障害を有する地域在住高齢者を対象に,複合的運動プログラムが認知機能に及ぼす効果をランダム化比較試験によって検証し,その有効性を明らかにした。プログラムの有効性については,全般的認知機能や記憶に加え,脳萎縮の状態に有効性が認められた。本資料論文では,介入内容の紹介ならびに一般化可能性について着目し検討を行った。検証された複合的運動プログラムは,長期間の継続性も確認されており高齢者が実施しやすいものであったと考えられる。主に介護予防プログラムの1つとして実施されていることが多く,国内において広く用いられている。更に,運動の実施については特別な環境を必要としないため,新たに取り入れやすいプログラムであると考えられる。今後も,さまざまな場面において継続して取り組めるプログラムを目指し,継続した検討が必要である。(著者抄録)

防ぐ理学療法　認知症予防における理学療法

牧迫 飛雄馬

理学療法学   44 ( Suppl.1 )   42 - 46   2017年4月

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出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会  

フレイルと転倒予防　高齢者の認知・精神機能と転倒リスク

牧迫 飛雄馬

日本転倒予防学会誌   3 ( 3 )   5 - 10   2017年3月

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出版者・発行元：日本転倒予防学会  

【健康スポーツの必要性と指導方法】健康スポーツ・運動の必要性と具体的な指導方法　認知症予防・転倒予防のための具体的な運動指導方法

牧迫 飛雄馬

臨床スポーツ医学   34 ( 1 )   70 - 75   2017年1月

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出版者・発行元：(株)文光堂  

老化とフレイル　早期発見と効果的介入をデータから考える

牧迫 飛雄馬

理学療法の歩み   28 ( 1 )   3 - 10   2017年1月

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出版者・発行元：(一社)宮城県理学療法士会  

フレイルは,高齢期において生理的予備能が低下することでストレスに対する脆弱性が亢進して不健康を引き起こしやすい状態と定義され,身体的な問題のみならず,精神・心理的問題,さらには社会的問題を含む概念とされる。しかし,これらの多側面でのフレイル判定方法が十分に確立している状況には至っていない。身体的フレイルに関しては,国際的に概ね共通した理解が図られており,わが国での大規模コホート研究によるデータも蓄積されてきており,地域高齢者における身体的フレイルの有症率は7.4%程度とされている。身体的フレイルと判定されると,悪化の一途をたどるわけではなく,適切な介入によって身体機能やADL能力の向上,さらにはフレイルからの脱却が期待されている。認知的フレイルや社会的フレイルに対しても,効果的な介入手段の検討が必要であり,個別を対象とした介入に留まらず,フレイル予防のための地域での人的・物的資源の拡充を含めた地域社会の環境体制の充実も課題のひとつであろう。(著者抄録)