研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

【はじめに，目的】高齢期における歩行速度の低下は重要な転倒リスクのひとつである。歩行速度は歩幅と歩行率（ケイデンス）から決定され，この両因子から求める歩行比（歩幅/ケイデンス）は歩行速度を維持するための戦略を表す個人の歩行パターンと捉えられる。しかし，歩行比と転倒の関連性については十分に検討されていない。本研究の目的は，地域在住高齢者を対象に歩行比と転倒の関連性を横断的に検討することである。【方法】National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesに参加した65歳以上の地域在住高齢者10,885名のうち，アルツハイマー病，パーキンソン病，脳卒中の現病および既往のある者，MMSEが18点未満の者，欠損値がある者を除外した9,205名（女性4,987名，平均年齢73.7±5.6歳）を解析対象とした。ANIMA社製ウォークWay MV-1000を用いて通常歩行速度にて歩行評価を実施し，歩行速度，歩幅，ケイデンスを評価指標とした。歩行比は歩幅をケイデンスで除して算出し（m/（step/min）），3分位の値を基に対象者を3群（T1，T2：参照，T3）に群分けした。なお，各歩行指標は，関谷ら（1996年）の報告に準じて身長を用いて補正した。転倒経験は，過去1年間の転倒経験の有無を聴取した。共変量として，基本属性，病歴，服薬数，転倒恐怖感の有無，平均歩行時間（分/日）を聴取し，Body Mass Index，うつ症状（Geriatric Depression Scale），MMSEを評価した。統計解析は，転倒の有無を従属変数，歩行速度低下（1.0m/秒未満）の有無および歩行比を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。さらに，歩行速度の低下の有無による関係性の違いを検討するために歩行速度1.0m/秒以上および未満で層分けして同様の分析を実施した。有意水準は5%未満とした。【結果】全対象者における過去1年間の転倒経験率は17.6％であった。転倒経験に対して，歩行速度低下の有無と歩行比を同時投入した結果，歩行速度低下および歩行比の値が小さいT1群において有意な関係性を示した（歩行速度 OR：1.40，95%CI：1.21-1.62，歩行比 OR：1.18，95%CI：1.03-1.35）。さらに，1.0m/秒未満の群（1,496名）での解析では歩行比は転倒と有意な関連性を認めなかったが，1.0m/秒以上の群（7,709名）ではT1群において転倒と有意な関連性を認めた（OR：1.29，95%CI：1.11-1.50）。【結論】本研究より，歩行速度が低下している群では歩行比と過去1年の転倒経験との間に有意な関連性はみられなかったが，歩行速度を維持できている群においては，歩行比が小さいことが転倒経験と関連していることが示唆された。歩行比が小さいことは，歩幅の減少，あるいはケイデンスの増加を反映しており，歩行速度の維持のためにケイデンスを増加させる戦略を選択していると考えられる。今後は，このような歩行戦略の違いが将来の転倒発生と関連するかについて，縦断的な検討する必要である。

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地域在住高齢者のがん罹患に関する自己報告の妥当性検証

井平光, 牧野圭太郎, 木原由里子, 志水宏太郎, 山口亨, 伊藤一成, 田井啓太, 牧迫飛雄馬, 島田裕之, 古名丈人

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) P - 1 2017年4月

地域在住高齢者における通常歩行速度の最小可検変化量と年齢による差異

橋立博幸, 島田裕之, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) O - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】通常歩行速度は歩行能力を示す代表的な指標であり，主要な日常生活活動に反映され，転倒や虚弱と密接に関連する重要な評価として用いられている。とくに地域在住高齢者における介護・転倒・認知症の効果的な予防を図るためには，有害事象のリスクを早期に検出するためだけでなく，予防・改善の介入効果を客観的に判断する評価指標とその参考値が求められる。評価における測定誤差の限界域を表す最小可検変化量（MDC）は，測定値が測定誤差以上の変化を示したかどうかを判断する参考値になるが，大規模研究による地域在住高齢者の年齢や性別を考慮した通常歩行速度のMDCを示した報告は乏しい。本研究では，地域在住高齢者において，性別と各年代の違いによる通常歩行速度の差異を検証するとともに，各年代における通常歩行速度のMDCを大規模集団の横断データによって明らかとすることを目的とした。【方法】対象は，愛知県における高齢者機能健診に参加した65歳以上の地域在住高齢者5104人のうち，脳血管疾患，パーキンソン病，認知症の既往者，要介護認定者を除外し，通常歩行速度の測定が可能であった4637人とした。調査項目は通常歩行速度であり，実際には6.6mの直線歩行路における中央2.4mの歩行区間を通常速度にて歩行した際の所要時間をWalkwayにて測定し，2回測定した値を速度に換算して分析に用いた。全対象者を男女別で5歳ごとの年齢階級の群（65-69歳，70-74歳，75-79歳，80-84歳，85歳以上）に分類し，通常歩行速度について年齢および性別による差異を検討するために2元配置分散分析および多重比較検定を用いて比較するとともに，各群において通常歩行速度の級内相関係数（ICC），測定標準誤差（SEM），およびMDC95を算出した。【結果】全対象者における通常歩行速度は1回目1.20±0.22m/s，2回目1.26±0.22m/sであり，級内相関係数ICC（2,1）0.92，ICC（2,2）0.96，SEM 0.06m/s，MDC95 0.17m/sであった。2元配置分散分析の結果，年代および性別による有意な主効果（p＜0.01）と交互作用（p＜0.001）を示した。また，多重比較検定の結果，男女ともに年代別のすべての群間に有意差が認められ，年齢階級の高さに順じて有意な低値を示した。さらに，各群における通常歩行速度のMDC95を算出した結果，0.15～0.18m/sであった。【結論】本研究における通常歩行速度の測定は，臨床的に有用とされる高い再現性を示した。近年の先行研究（Mangione KK, et al., 2010）では，地域在住高齢者における通常歩行速度についてSEM 0.08m/s，MDC 0.19m/sと報告されているが，通常歩行速度の平均値が年齢の高さに順じて有意に低い値を示すとともに，年齢階級の差によって通常歩行速度のMDCにおいても0.01～0.03m/s程度の差異が生じていた。本研究における大規模集団の横断データによって算出された通常歩行速度の平均値およびMDCは，地域高齢者の予防的介入に活用できる参考値になると考えられた。

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地域在住高齢者における身体機能と身体組成の評価指標による加齢変化の違い

牧迫飛雄馬, 島田裕之, 土井剛彦, 堤本広大, 李相侖, 李成哲, 堀田亮, 中窪翔, 斐成琉, 鈴木隆雄, 鈴木隆雄

日本理学療法学術大会(Web) 52nd ( 0 ) ROMBUNNO.O‐TK‐01‐4(J‐STAGE) - TK 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】筋力や歩行の身体機能は加齢で低下し，体重や筋量などの身体組成指標も加齢の影響を受ける。しかし，これらの指標の加齢変化が日本人高齢者でどのような特徴を有しているかは十分なデータが示されていない。本研究では，身体機能評価の握力，椅子の立ち座りテスト（Five-Times-Sit-to-Stand：FTSS），歩行速度および身体組成評価の体重，脂肪量，四肢筋量の各指標における加齢変化を確認し，これらの加齢変化パターンが指標によって異なるかを横断データで検証した。加齢の影響を考慮するうえで重視すべき指標を提唱することが本研究の意義となる。【方法】健診に参加した地域高齢者10885名のうち，パーキンソン病・脳卒中の既往者，MMSE18点未満者を除く10092名（平均73.6歳）を対象とした。身体機能は握力，FTSS，歩行速度で評価した。身体組成は多周波体組成計MC-980A（TANITA）で体重，脂肪量，四肢筋量を計測し，体重を身長の二乗で除したbody mass index（BMI）と四肢筋量を身長の二乗で除したappendicular skeletal mass index（ASMI）を算出した。統計解析では，各指標と年齢との関係は相関分析で調べ，各指標における加齢変化パターンの相違を検証するために，65～69歳の測定値が基準となるように65～69歳の男女ごとの平均値と標準偏差から個人のTスコア（50＋10×（測定値－65～69歳の平均値）/65～69歳の標準偏差）を算出した。身体機能（握力，FTSS，歩行速度）および身体組成評価（BMI，ASMI）について，年齢（5歳区分）と各指標を要因とした二元配置分散分析を行った（危険率5%未満）。【結果】身体機能のすべての指標が年齢と有意な相関関係を認め，加齢に伴い身体機能が低下していた。身体組成では，体重と四肢筋量が年齢と有意な負の相関関係を認め，脂肪量は男性で年齢との相関は有意ではなく（r=-0.02，P=0.19），女性では非常に弱い相関関係であった（r=-0.05，P＜0.01）。Tスコア変化から各指標の加齢変化パターンを比較すると，男女ともに身体機能および身体組成のいずれにおいても有意な交互作用を認め（身体機能：F=10.0（男性），F=15.0（女性），P＜0.01；身体組成：F=19.7（男性），F=58.0（女性），P＜0.01），指標によって加齢変化パターンが異なっていた。男性では握力，女性では歩行速度で加齢による低下が顕著であり，身体組成はBMIよりもASMIで加齢による低下が男女ともに顕著であった。【結論】身体機能の加齢変化は指標によって異なり，男性では握力，女性では歩行速度の低下が顕著であり，身体組成では体重よりも四肢筋量が加齢の影響を受けやすいことが示唆された。四肢筋量の低下が顕著であることより，身体組成の評価のなかでも骨格筋量の加齢変化を抑制することは重要であることが確認された。加齢で低下しやすい指標は異なることが示唆されたことは，身体機能および身体組成の加齢低下の抑制を推進するうえで，考慮すべき重要な情報になると考えられた。

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地域高齢者の慢性疼痛の強さ別にみた身体活動特性の違い

牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 中窪翔, 鈴木隆雄, 島田裕之

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) P - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】慢性疼痛を有する高齢者は，痛みを回避しようと過剰に身体活動量を制限させることで心身の虚弱化および痛み自体のさらなる悪化が引き起こされる悪循環に陥りやすいと考えられている。したがって，慢性期では痛みの強さに応じて無理のない範囲で身体活動を維持させることが重要と考えられる。本研究では，慢性疼痛を有する高齢者の身体活動に関する基礎的知見を得るため，大規模横断調査から痛みの強さ別に身体活動特性の違いを検討した。【方法】National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者のうち，2013年度の調査に参加し活動量計による身体活動量評価を実施した地域在住高齢者2,366名（75.7±4.1歳）を分析対象とした。なお，要介護認定を受けている者，認知症，脳卒中，パーキンソン病の既往を有する者は除外した。また，急性疼痛を持つ者，腰または膝以外の部位に痛みがある者，医師による運動制限を受けている者についても分析から除外した。基本属性として年齢，性別，1日の服薬数，歩行速度，Mini-Mental State Examination（MMSE）を評価した。慢性疼痛は，腰または膝に2ヶ月以上継続した痛みがある場合を慢性疼痛ありとし，痛みの強さ別に3段階で評価した（疼痛なし/軽度の慢性疼痛あり/中等度以上の慢性疼痛あり）。身体活動の指標には，3軸加速度計内臓の活動量計で計測した1日あたりの歩数と強度別の身体活動時間を用いた。統計解析として，対象者を疼痛なし群，軽度群，中等度以上群に分類し，3群間で基本属性および各身体活動指標を比較した。【結果】2,366名のうち，906名（38.3%）が慢性疼痛を有しており，そのうち軽度の慢性疼痛が546名，中等度以上の慢性疼痛が360名であった。慢性疼痛の強さによる一元配置分散分析の結果，MMSEを除く全ての基本属性に有意な主効果が認められた（p＜0.01）。各群における歩数の平均値は，疼痛なし群で5,371歩，軽度群で4,770歩，中等度以上群で4,338歩であった。年齢と性別を共変量とした共分散分析および事後検定の結果，歩数および中強度（3METs）以上の身体活動時間に関しては，軽度群と中等度以上群で疼痛なし群よりも少なく（p＜0.01），軽度群と中等度以上群の間に有意差はみられなかった。低強度（1.5～2.9METs）の身体活動時間に関しては，中等度以上群は疼痛なし群よりも少なかった（p＜0.05）のに対し，軽度群は他の群との間に有意差はみられなかった。【結論】慢性疼痛を有する高齢者において，身体活動量は慢性疼痛の強さと関連することが示唆され，慢性疼痛が軽度の者は低強度の活動に関しては疼痛のない者と同程度の活動量が維持されていた。慢性疼痛の強さによって異なる強度の身体活動が制限されることを示した本研究結果は，慢性疼痛を有する高齢者の身体活動の維持促進を目的とした理学療法介入にとって有用な知見を提供するものと考える。

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軽度認知機能障害と歩行速度低下により認知症の発症リスクは増加するか?

土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 堀田亮, 鈴木隆雄, 島田裕之

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) O - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】歩行能力低下は軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）や認知症を有する高齢者の問題点の一つとして認識されている。MCIは，認知症を発症するリスクが高い一方で，健常への改善も認められるため，認知症予防ひいては介護予防の対象として着目すべきであると考えられている。しかし，MCI高齢者において歩行速度低下を伴う場合に，認知症の発症リスクが増加するかについては未だ明らかにされていない。本研究は，縦断研究を実施し，歩行速度低下が認知症のリスクにどのような影響を与えるかをMCIに着目して検討することを目的とした。【方法】本研究は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者の中から，2011年度に実施した調査に参加した65歳以上の者とし，ベースラインにおいて認知症，パーキンソン病，脳卒中の病歴がある者，MMSEが24点未満の者，診療情報が得られない者を除外した3749名を対象とした。ベースラインにて測定した歩行速度，認知機能，一般特性，服薬数，Geriatric Depression Scale，身体活動習慣に加え，医療診療情報から得られる追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。歩行が1.0m/s未満の場合を歩行速度低下とし，認知症ではなく日常生活が自立し全般的認知機能は保たれているが，NCGG-FATによる認知機能評価で客観的な認知機能低下を認めた者をMCIとした。【結果】対象者3749名（平均年齢72歳，女性53％）を，歩行速度低下とMCIのいずれにも該当しない群（control群：n＝2608），歩行速度低下のみを有する群（SG群：n=358），MCIのみを有する群（MCI群：n=628），歩行速度低下とMCIの両方を有する群（MCI+SG群：n=155）に群分けした。追跡期間中（平均追跡期間：42.7ヶ月）に認知症を発症した者は168名であった。目的変数に認知症の発症，説明変数に歩行速度とMCIによる群要因を設定し，その他の測定項目を共変量として調整した生存分析を実施した結果，control群に比べ，SG群（HR：1.12，95%CI：0.67-1.87）は認知症の発症との有意な関係は認めなかったが，MCI群（HR：2.05，95%CI：1.39-3.01）ならびにMCI+SG群（HR：3.49，95%CI：2.17-5.63）は認知症の発症と有意な関係性を有していた。【結論】MCI高齢者における歩行能力低下は認知症のリスクを増加させることが明らかになった。高齢者が認知機能障害を有する場合には，認知機能だけではなく歩行能力を評価し，適切なリスク評価を考慮して介入を行う必要があると考えられる。

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軽度認知機能低下がサルコペニア有病者の新規要介護発生リスクへ与える影響 24ヵ月間の前向き研究

今岡真和, 李相侖, 牧迫飛雄馬, 李成哲, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 裴成琉, 鄭松伊, 島田裕之

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) O - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】サルコペニアは加齢に伴う筋量や筋力の低下を特徴とする症候群であり，理学療法の重要な対象となる。一方，軽度認知機能低下は認知症発症のリスクだけでなく身体機能低下のリスクにもなるため，要介護発生のリスクを増加させる要因の一つと考えられる。しかし，サルコペニアと軽度認知機能低下が併存する高齢者の要介護発生リスクは未だ明らかではなく，そのような者では要介護発生リスクがさらに高いことが予想され，予防理学療法のより重要な適応となる可能性が極めて高い。そこで，地域在住高齢者を対象とした2年間の前方視的な調査を行い，サルコペニアおよび軽度認知機能低下と要介護発生状況との関連を調査した。【方法】対象は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの70歳以上の健診受診者5257名のうち，パーキンソン病，脳卒中，うつ病の既往歴がある者，要介護認定者，MMSE21点未満の者，測定項目に欠損がある者，ペースメーカー使用者，死亡または市外転居した者を除く3900名とした。ベースライン評価は骨格筋量，握力，歩行速度，Mini-Mental State Examination（以下：MMSE），Geriatric Depression Scale（以下：GDS），薬剤投与数，教育年数，アルコール摂取，喫煙，その他基本属性を調査した。サルコペニアはAsian Working Group for Sarcopeniaのアルゴリズムにより判定を行い，認知機能低下はMMSEが26点以下の者とした。ベースライン以降の24か月間における新規要支援・要介護発生の有無を調べた。統計解析は，ベースライン評価によって健常群，サルコペニア群，軽度認知機能低下群，サルコペニアと軽度認知機能低下の併存群の4群に分け，Log-rank検定およびCox比例ハザード回帰分析を行い，有意水準は5%未満とした。【結果】調査対象3900名のうち，健常群1788名，サルコペニア群120名，軽度認知機能低下群1853名，併存群139名であり，288名（7.4%）が2年間で要支援・要介護を新規に発生した。各群の新規要支援・要介護発生率は，健常群5.1%，サルコペニア群8.3%，軽度認知機能低下群8.6%，併存群18.7%であり，Log-rank検定の結果，併存群とその他3群に有意差があった（p＜0.05）。Cox比例ハザード回帰分析による健常群に対する要介護発生のハザード比は性，年齢，体重，GDS，喫煙，教育年数の調整モデルにおいて，サルコペニア群1.05（信頼区間：0.54-2.02），軽度認知機能低下群1.47（信頼区間：1.12-1.90），併存群1.97（信頼区間1.25-3.10）であり，軽度認知機能低下群と併存群は有意に新規要介護発生との関連が認められた。【結論】健常高齢者と比較して，サルコペニアと軽度認知機能低下を併存する者は約2倍，軽度認知機能低下のみでは約1.5倍の要介護発生リスクであることが示唆された。そのため，サルコペニアの有無に加え，認知機能を評価することは新規要介護リスクを客観的に把握するために有用である。

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身体的フレイル高齢者の認知機能低下は,転倒後の骨折発生と強い関連を有する

堤本広大, 堤本広大, 土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堀田亮, 中窪翔, 牧野圭太郎, 島田裕之

日本理学療法学術大会(Web) 52nd ( 0 ) ROMBUNNO.O‐YB‐03‐2(J‐STAGE) - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】身体的フレイルとは包括的に機能が低下した脆弱化した状態を指し，健常高齢者と要介護高齢者の中間的存在とされている。要介護の主要因の一つである転倒は，要介護リスクが高いフレイル高齢者において，特に予防すべき事象である。近年，認知機能の低下が，転倒リスクを高めることが明らかとなってきている。フレイル高齢者の転倒予防を考えていく上で，認知機能低下が転倒とどのように関連しているのか検討することが必要だが，十分に明らかにされていない。そこで，本研究の目的は身体的フレイル高齢者における認知機能低下と転倒との関連性を検討することとする。【方法】地域高齢者10885名のうち，パーキンソン病・認知症既往者，MMSEが21点未満の者，基本的ADLに障害のある者を除く9990名（平均73.5歳）を対象とした。歩行速度低下，筋力低下，体重減少，易疲労感，身体活動量低下の5項目の内，3項目以上が該当したものを身体的フレイルと判定した。認知機能に関しては，記憶・注意機能・遂行機能・処理速度の評価を行い，年齢・教育歴で標準化したデータにもとづき1.5SD以上の機能低下を1領域でも認めた者は認知機能低下ありと定義した。その上で，健常群，認知機能低下群，フレイル群，フレイル+認知機能低下群の4群に分けた。転倒については，過去1年間の転倒経験の有無を聴取し，転倒に伴う骨折の有無も合わせて聴取した。統計解析は，従属変数に転倒経験の有無，独立変数に群要因（健常群を参照値）と共変量を投入した多変量ロジスティック回帰分析を実施した。【結果】転倒経験のある者は，健常群15.7%，認定機能低下群18.6%，フレイル群28.4%，フレイル+認知機能低下群31.6％であった。転倒経験の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析において，健常群を参照としたオッズ比は，認知機能低下群で1.17（95%CI 1.03－1.34），フレイル群で1.48（95%CI 1.19－1.83），フレイル+認知機能低下群で1.77（95%CI 1.39－2.27）であった。転倒経験を有する者を抽出し，転倒後の骨折経験の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析において，健常群を参照値としたオッズ比は，フレイル+認知機能群にのみ有意な関連が認められた（2.56（95%CI 1.36－4.85））。【結論】転倒に伴う骨折については，身体的フレイルと認定機能低下を併せ持つ高齢者のみ関連性みられた。横断研究のため，因果関係は言及できないが身体的フレイルに認知機能低下が合わさることにより，転倒回避行動の遅延などが生じ，転倒後に生じる骨折との関連が強くなるのではないかと考えられる。一方で，転倒後に骨折した身体的フレイル高齢者の認知機能が低下しているということも考えられるため，今後は前方視的な研究の中で関係性を検討する必要がある。

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