記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本老年医学会  

<p>COVID-19の流行拡大によって，地域でのサロンや通いの場などの互助活動は多大な制約を受ける状況となった．フレイルの入口となり得る社会とのつながりが損なわれる事態が懸念される一方で，運動教室を通じて社会交流の活性や社会活動が促進される事例も経験される．感染症の拡大防止と並行して，社会面からのフレイル対策として新たなコミュニケーションツールの活用を含めた社会とのつながりや自助による健康増進も再考していく必要がある．</p>

DOI： 10.3143/geriatrics.60.127

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Journal of Telemedicine and Telecare  

Introduction: This study aimed to determine the efficacy of telerehabilitation for patients after hip fracture surgery through a systematic review and meta-analysis. Methods: Eight electronic databases were searched in August 2022. The primary outcomes were mobility outcomes, activities of daily living (ADL) outcomes, and all adverse events, whereas the secondary outcomes were pain, health-related quality of life, and fall efficacy scale score. Results: Seven randomized controlled trials were eligible for this study. The evidence regarding the effect of telerehabilitation on mobility outcomes (standardized mean difference (SMD): 0.05, 95% confidence interval (CI): −0.39 to 0.48) and all adverse events (risk ratio: 1.14, 95% CI: 0.62 to 2.21) was very uncertain. A clinically irrelevant but significant mean difference (MD) in ADL outcomes was found (MD: 4.82, 95% CI: 2.63 to 7.01). Telerehabilitation may result in a slight increase in fall efficacy scale score (SMD: 0.26, 95% CI: −0.02 to 0.54) and little to no difference in pain (MD: −1.0, 95% CI: −18.31 to 16.31). Conclusions: The efficacy of telerehabilitation for patients after hip fracture surgery was uncertain with respect to the mobility outcomes, all adverse events, and pain, with no clinically meaningful differences in ADL outcomes. Telerehabilitation may be necessary to be considered for patients after hip fracture surgery to improve their confidence in their ability to perform daily activities without falling. Therefore, medical staff may consider telerehabilitation for hip fractures.

添付ファイル： Efficacy of telerehabilitation for patients after hip fracture surgery A systematic review and meta-analysis.pdf

DOI： 10.1177/1357633X231181632

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PubMed

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>座位行動（Sedentary Behavior：以下、SB）は、エネルギー消費量が1.5METs 以下の覚醒行動であり、SBの蓄積は非感染性疾患の発生や死亡率の増加など、様々な有害事象と関連する。昨今、活動量計を使用し、座位中断回数（以下、Break数）や1回当たりのSBの連続量（以下、SB Bout）など、より詳細なSBの様式を分析した研究が報告されている。SB時間の延長は、サルコペニアのリスクを増大させることが報告されているが、これまでは質問紙にてSB時間を評価した研究が多く、活動量計にて評価される詳細なSBの様式とサルコペニアの関係性は不明な点が多い。これらが明らかとなれば、サルコペニアの新たな対策の知見となる可能性がある。本研究では、サルコペニアに対するBreak数と長時間SB Boutの関係性について検討した。</p><p>【方法】</p><p>地域コホート研究（垂水研究2018）の参加者において、三軸加速度計（HJA-750C Active style Pro オムロンヘルスケア社）にて活動量を計測した地域在住高齢者265名のうち、主要データに欠損がなく基準を満たした208名（74.7±5.9歳、女性59.3%）を対象とした。活動量データの有効基準は週4日以上かつ1日10時間以上とし、活動量の評価項目は、SB時間（分/日）、中高強度身体活動（以下、MVPA）時間（分/日）、Break数（回/座位1時間）、30分以上SB Bout 数、60分以上SB Bout数（いずれも回/日）とした。計測機器の装着時間（分/日）も計測した。サルコペニアは四肢骨格筋指数、握力、歩行速度にて判定した。統計解析は、サルコペニア群と非サルコペニア群の2群間比較を実施した。また、サルコペニアの有無を従属変数、Break数と30分以上、60分以上のSB Bout数を独立変数とした3通りのロジスティック回帰分析を行った。共変量は年齢、性別、MVPA時間とした。</p><p>【結果】</p><p>対象者のサルコペニアの割合は17.3%であった。マンホイットニー検定の結果、Break数は非サルコペニア群7.9（6.3 ‐9.4）回、サルコペニア群6.7（4.7-8.1）回であり、非サルコペニア群が有意に多く（p＜0.01）、60分以上SB Bout数は非サルコペニア群0.9（0.6-1.3）回、サルコペニア群1.4（0.8-1.6）回と有意にサルコペニア群の回数が多かった（p＜0.01）。ロジスティック回帰分析の結果、Break数とサルコペニアの関連は、オッズ比0.81（95%CI：0.68-0.95）、60分以上SB Bout数とサルコペニアの関連は、オッズ比2.08（95%CI：1.27-3.47）であり、いずれも有意にサルコペニアと関連していた。30分以上SB Bout数はサルコペニアと有意な関連を認めなかった。</p><p>【結論】</p><p>MVPA時間と独立して、1時間当たりの座位中断回数と60分以上連続する座位行動の回数はサルコペニアと関連していた。高齢者のサルコペニアに対する理学療法を講じる上で身体活動量の増大は重要であるが、日常生活における座位行動の中断や縮減に着目した指導・介入が重要である事が示唆された。</p><p>【倫理的配慮，説明と同意】</p><p>鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（170351疫）を得て実施した。ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究内容について口頭と書面にて説明し同意を得た。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.2.0_4

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>サルコペニアは転倒や死亡のリスクを増大させる要因であり、サルコペニアの危険因子のひとつには糖尿病が挙げられる。血糖値が糖尿病の基準には満たないが、正常より高い状態は前糖尿病と分類され、前糖尿病は糖尿病へ進行するリスクが高い。サルコペニアの割合はHbA1c値に比例して増加すると報告されており、前糖尿病の段階からサルコペニアの診断基準である筋量、筋力、身体機能が低下している可能性がある。これらを検討することは早期から機能低下を把握する上で重要である。本研究では、地域在住高齢者における前糖尿病および糖尿病と筋量、筋力、身体機能の関係を検討した。</p><p>【方法】</p><p>地域コホート研究（垂水研究2019）に参加した地域在住高齢者687名のうち、脳卒中、認知症の既往、要介護認定者を除く609名（平均74.0±6.3歳、女性62.1%）を対象とした。基礎情報として、年齢、性別、内服数、糖尿病の病歴を聴取した。四肢骨格筋指数（生体電気インピーダンス法）、握力、5回椅子立ち上がりテスト、HbA1c値を測定した。HbA1c値が5.7%未満を非糖尿病群、5.7～6.4%を前糖尿病群とし、6.5%以上または糖尿病の既往がある者を糖尿病群と分類した。四肢骨格筋指数は男性7.0kg/m ²未満、女性5.7kg/m ²未満を筋量低下、握力は男性28kg未満、女性18kg未満を筋力低下とした。また、5回椅子立ち上がりテストは12秒以上を身体機能低下とした。筋量低下、筋力低下、身体機能低下のそれぞれを従属変数とし、糖尿病分類（非糖尿病群、前糖尿病群、糖尿病群）を独立変数としたロジスティック回帰分析を行った。共変量は年齢、性別、多剤併用の有無および筋量低下の有無、筋力低下の有無または身体機能低下の有無とした。</p><p>【結果】</p><p>前糖尿病および糖尿病を有する者の割合はそれぞれ25.0%、15.1% であった。各群における筋量低下の割合は、非糖尿病群40.5%、前糖尿病群33.6%、糖尿病群23.9%であった。筋力低下の割合は、非糖尿病群20.3%、前糖尿病群25.7％、糖尿病群32.6%であった。また、身体機能低下の割合は、非糖尿病群6.6%、前糖尿病群7.9%、糖尿病群14.1%であった。非糖尿病群と比較して前糖尿病群では筋力低下のオッズ比が1.70（95%信頼区間：1.02-2.82）と有意に高かった。非糖尿病群と比較して糖尿病群では筋量低下のオッズ比が0.37（95%信頼区間：0.20-0.69）と有意に低かった。また、糖尿病群では筋力低下のオッズ比が2.10（95%信頼区間：1.15-3.85）、身体機能低下のオッズ比が2.28（95%信頼区間：1.00-5.17）と有意に高かった。</p><p>【結論】</p><p>非糖尿病の者と比較して、前糖尿病を有する者では筋力が低下しており、糖尿病を有する者では筋量は保持しているが、筋力および身体機能が低下していることが示唆された。筋力低下や身体機能低下は将来の日常生活動作能力の低下に影響するため、前糖尿病や糖尿病を有する者は早期から運動介入を検討することが必要だろう。</p><p>【倫理的配慮、説明と同意】</p><p>本研究は鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（170351疫）を得て実施した。ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究内容について口頭と書面にて説明をし、同意を得た。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.1.0_6

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>勤労者の健康上の問題として腰痛があり、腰痛はプレゼンティーズム（健康上の問題による労働遂行能力の低下）を引き起こす要因のひとつとされている。COVID-19の流行はテレワークの導入など働き方に大きな変化をもたらしており、勤労者の腰痛やプレゼンティーズムに影響を与えている可能性がある。これらを検討し対策に結び付けることは産業理学療法の領域において重要である。本研究はCOVID-19流行前後における勤労者の腰痛の変化とプレゼンティーズムとの関連を明らかにすることを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>本研究は、2020年10月に実施したオンライン調査による横断研究である。40-64歳の勤労者1865名（平均年齢49.6 ± 6.6歳、女性29.1%）を解析対象とした。腰痛の変化は、COVID-19流行以降に痛くなり始めた、悪くなった、変化しなかった、良くなった、腰痛なしから択一式にて調査した。痛くなり始めた、悪くなったと回答した者を腰痛悪化とした。労働生産性はWork Productivity and Activity Impairment Questionnaireを使用し、2019年10月、2020年10月の2時点におけるプレゼンティーズムを評価した。プレゼンティーズムを0点（仕事への影響なし）から10点（完全な仕事の妨げ）の11段階で評価し、先行研究に準じて1点以上をプレゼンティーズムありとした。COVID-19流行前の2019年10月時点でプレゼンティーズムなしの1328名（流行前プレゼンティーズムなし群）と同時点でプレゼンティーズムありの537名（流行前プレゼンティーズムあり群）の2群に分類した。コロナ禍の2020年10月時点でプレゼンティーズムのスコアが上昇していれば、流行前プレゼンティーズムなし群はプレゼンティーズム発生、流行前プレゼンティーズムあり群はプレゼンティーズム悪化とした。各群で従属変数を2020年時点でのプレゼンティーズム発生あるいは悪化、独立変数を腰痛悪化とし、腰痛の変化とプレゼンティーズムとの関連を検討した。共変量には年齢、性別、独居、教育歴、うつ病の既往、産業分類、勤務形態の変化（テレワーク）を投入した。</p><p>【結果】</p><p>流行前プレゼンティーズムなし群の102名（7.7%）に腰痛悪化、117名（8.8%）にプレゼンティーズム発生を認めた。また、流行前プレゼンティーズムあり群の107名（19.9%）に腰痛悪化、139名（25.9%）にプレゼンティーズム悪化を認めた。共変量で調整したロジスティック回帰分析の結果、それぞれの群において腰痛悪化は独立して2020年時点のプレゼンティーズム発生（OR：4.26、95%CI：2.41-7.52）あるいは悪化（OR：1.80、95%CI：1.07-3.01）と有意に関連していた。</p><p>【結論】</p><p>COVID-19の流行は一部の勤労者の腰痛を悪化させている可能性があり、腰痛悪化とプレゼンティーズムとの関連が示唆された。今後は感染症流行下において、身体機能や人間工学の知識を有する理学療法士が腰痛対策を行うことの有効性を検証する必要がある。</p><p>【倫理的配慮、説明と同意】</p><p>本研究は、ヘルシンキ宣言および人を対象とする医学系研究に関する倫理指針に基づき、対象者のプライバシーおよび個人情報の保護、研究内容について十分に説明し対象者から同意を得た。また、鹿児島大学疫学研究等倫理委員会からの承認（200101）を得て実施した。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.1.0_55

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行下では様々な生活様式の変化が生じ、日常生活での活動制限により、身体の衰えを感じることが少なくない。とくに中年期での腰痛の発生は労働生産性の低下を招く危険があり、予防が重要であると考えられる。本研究では、中年者を対象として外出自粛の生活で自覚された身体の衰えが腰痛の発生に影響するかを検証することを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>40歳以上のYahoo!クラウドソーシング登録者を対象に縦断的なインターネット調査を行った。初回調査（2020年10月19日～28日）で回答のあった3,000名に追跡調査（2022年4月8日～22日）を行い、1787名から回答が得られた。そのうち、取込基準を満たし、初回調査で腰痛を有していなかった40～59歳の中年者846名（平均49.0±5.2歳、女性35.0%）を分析対象とした。初回調査から18か月経過した追跡調査において、腰痛ありと回答した者を腰痛の発生とした。初回調査では2020年4月～5月に発出された緊急事態宣言等に伴う外出自粛の影響を受けて身体の衰えを感じるか否かを聴取し、外出自粛による身体の衰えの自覚の有無を判定した。初回調査時点での1日の座位時間（分／日）を国際標準化身体活動質問票で調 べた。コロナ禍での腰痛発生の有無と外出自粛による身体の衰えの自覚の有無をχ²検定で比較した。また、腰痛発生を従属変数、 外出自粛による身体の衰えの自覚の有無を独立変数としたロジスティック回帰分析を行い、オッズ比と95%信頼区間を算出した（年齢、性別、仕事の有無、BMI、座位時間を共変量）。</p><p>【結果】</p><p>18か月後の腰痛の発生者は74名（8.8%）であり、初回調査において外出自粛による身体の衰えの自覚を有する者は221名（26.1%）であった。腰痛の発生者における外出自粛による身体の衰えの自覚を有する者の割合は37.8%であり、腰痛の未発生者での25.0%と比較して有意に高い割合であった（p=0.02）。ロジスティック回帰分析の結果、腰痛の新規発生に対する外出自粛による身体の衰えの自覚ありの調整済みオッズ比は1.94（95%信頼区間1.17̶3.21）であり、コロナ禍での身体の衰えの自覚は将来の腰痛発生に有意に関連することが示された。</p><p>【結論】</p><p>コロナ禍の18か月間の追跡調査で、約1割の中年者で腰痛の発生が認められ、2020年4月頃の外出自粛生活で自覚された身体の衰えが腰痛の発生に関連していることが示唆された。腰痛発生を予防するうえで、自粛を余儀なくされる状況においても、心身機能の維持や生活習慣の改善等によって自覚される身体の健康観を維持することの重要性が確認された。腰痛の予防・改善を図るための理学療法評価および介入を行う上でコロナ渦における身体の衰えの自覚を加味することは有益であると考える。</p><p>【倫理的配慮，説明と同意】</p><p>鹿児島大学疫学研究等倫理審査委員会の承認を得た（承認番号：200101疫‐改1）。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.2.0_17

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Aging Clinical and Experimental Research  

Background: Falls and fear of falling (FoF) inhibit healthy longevity and have been suggested to be associated with cognitive function. However, the domains of cognitive function that are associated with them remain controversial. It is speculated that clarifying this will help in the assessment of health status and interventions in the community. Aim: To analyse the associations between fall history and FoF and multidimensional cognitive function in independent community-dwelling older adults. Methods: The data from 9759 (73.3 ± 5.4 years, 59.9% women) older individuals enrolled in the cross-sectional ORANGE study were analysed. Simple questions were used to assess fall history in the past year and current FoF. Assessments of multidimensional cognitive function were performed using the National Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Tool (NCGG-FAT) to evaluate memory, attention, executive function, and processing speed. The independent associations of fall history and FoF with multidimensional cognitive function were assessed using multivariate linear regressions adjusted for potential confounding variables. Results: A total of 18.3% and 35.4% of participants presented with fall history and FoF, respectively. Fall history (p = 0.008) and FoF (p = 0.002) were significantly associated with memory. FoF, but not fall history was associated with attention (p = 0.004), executive function (p < 0.01), and processing speed (p < 0.01). Conclusion: In independent community-dwelling older adults, fall history was associated only with the memory domain; in contrast, fear of falling was associated with multidimensional cognitive function. This study provides weak evidence suggesting the need to assess falls and FoF in all situations involving independent community-dwelling older adults.

DOI： 10.1007/s40520-022-02235-4

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本理学療法学会連合  

<p>【目的】新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）の流行前後における就労者の腰痛変化とプレゼンティーズムとの関連を検討し，さらに勤務形態の変化との関連性を明らかにする。【方法】WEB調査で回答のあった就労者1865名（平均年齢49.6±6.6歳）を横断的に解析した。COVID-19流行に伴う腰痛およびプレゼンティーズムの変化を調査し，腰痛悪化とプレゼンティーズムとの関連性を検討した。【結果】腰痛悪化は，流行前プレゼンティーズムなし群におけるプレゼンティーズム発生（オッズ比：4.26, <i>p</i><0.01），流行前プレゼンティーズムあり群におけるプレゼンティーズム悪化（オッズ比：1.80, <i>p</i>=0.01）と有意に関連していた。【結論】COVID-19の流行に伴う腰痛悪化はプレゼンティーズムと関連することが示唆され，特にその関連性は継続してオフィスワークに従事している集団において強い傾向を認めた。</p>

DOI： 10.15063/rigaku.12259

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本理学療法学会連合  

【目的】新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)の流行前後における就労者の腰痛変化とプレゼンティーズムとの関連を検討し,さらに勤務形態の変化との関連性を明らかにする。【方法】WEB調査で回答のあった就労者1865名(平均年齢49.6±6.6歳)を横断的に解析した。COVID-19流行に伴う腰痛およびプレゼンティーズムの変化を調査し,腰痛悪化とプレゼンティーズムとの関連性を検討した。【結果】腰痛悪化は,流行前プレゼンティーズムなし群におけるプレゼンティーズム発生(オッズ比:4.26,p<0.01),流行前プレゼンティーズムあり群におけるプレゼンティーズム悪化(オッズ比:1.80,p=0.01)と有意に関連していた。【結論】COVID-19の流行に伴う腰痛悪化はプレゼンティーズムと関連することが示唆され,特にその関連性は継続してオフィスワークに従事している集団において強い傾向を認めた。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Pain Management Nursing  

Background: Poor sleep quality has a negative effect on pain among older adults. During the coronavirus disease 2019 (COVID-19) state of emergency, lifestyle changes can cause psychologic stressors and lead to poor sleep quality. Aim: This study examined whether sleep quality status was associated with low back or knee pain changes during the COVID-19 state of emergency among community-dwelling Japanese old-old adults. Design: Cross-sectional investigation. Methods: In July 2020, during the COVID-19 epidemic, we conducted a postal survey for old-old adults aged ≥77 years and collected data on 597 participants. For those who had low back or knee pain at the time of the survey (in July), characteristics such as low back pain, knee pain, changes in pain status, and sleep quality status during the COVID-19 state of emergency (in March) were assessed. Results: Data from 597 participants showed the prevalence of low back pain (50.6%) and knee pain (40.7%) in July. Of those with low back or knee pain, 374 had pain changes during the state of emergency, with 12.3% worsening. Of these, 23.9% had poor sleep quality in March compared to non-change (p = .008). In a multivariate logistic regression model adjusted for potential confounders, poor sleep quality was significantly associated with pain worsening (odds ratio 2.80, 95% confidence interval 1.26-6.22). Conclusions: During the COVID-19 state of emergency, poor sleep quality was associated with worsening low back or knee pain. This may indicate the need to pay attention to poor sleep quality to prevent the exacerbation of pain among old-old adults.

DOI： 10.1016/j.pmn.2022.01.001

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International  

Aim: To investigate whether the type and frequency of social interaction during the state of emergency due to coronavirus disease were associated with self-rated health (SRH) after the state of emergency. Methods: Data from a cross-sectional study were collected for 889 oldest-old adults in Bibai City, Hokkaido, Japan. In total, 612 participants (mean age: 83.0 ± 4.3 years; women: 51.8%) were included in the analysis, taking biological sex into account. The self-reported questionnaire included questions about demographic variables, SRH (July 2020, after the emergency), and the type and frequency of social interaction (March 2020, during the state of emergency). Results: There was no significant association between social interaction and SRH in men (P > 0.05). Women who had social interactions (both face-to-face and non-face-to-face) more than once a week during the state of emergency reported higher SRH after the emergency than those who did not (odds ratio 2.17, 95% confidence interval 1.07–4.41). Conclusions: Having both types of interaction more than once a week during the state of emergency was related to higher SRH after the emergency among oldest-old women. It is suggested that having opportunities for both types of interaction at least once a week would potentially be beneficial for high SRH in women, even in situations where the declaration of a state of emergency restricts face-to-face interaction. Geriatr Gerontol Int 2022; 22: 405–411.

DOI： 10.1111/ggi.14379

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記述言語：英語   出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

社会活動が制限された新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言期間における地域在住超高齢者の社会的交流とその後の自己評価健康度(SRH)との関連について検討した。北海道美唄市に在住する超高齢者1112名を対象に自記式質問紙調査を実施した。質問紙では、人口動態変数、2020年3月時点(緊急事態中)の社会的交流の種類(対面、非対面)および頻度、調査時(2020年7月、緊急事態後)のSRHを尋ねた。解答を得た889名のうち、基準を満たした612名(平均83.0±4.3歳、女性51.8%)を解析した。男性では社会的交流とSRHとに有意な関連はみられなかったが、女性では緊急事態宣言中に週1回以上、対面および非対面での交流がいずれもあった者はなかった者よりもSRHが高かった(オッズ比:2.17、95%CI:1.07～4.41)。以上から、対面での交流が制限される状況でも、女性では少なくとも週に1回、対面および非対面での交流の機会を持つことがSRHに有益である可能性が示唆された。

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本予防理学療法学会  

<p>【目的】地域在住高齢者における運動器疾患，転倒歴および多剤併用とサルコペニアとの関連性を調べることを目的とした。【方法】地域コホート研究に参加した高齢者905 名を対象とし，運動器疾患の有無，1 日の服薬数，過去1 年間での転倒歴を聴取した。サルコペニアはAWGS2019 の基準で判定した。【結果】全対象者のうちの166 名（18.3 ％）がサルコペニアに該当した。骨粗鬆症を有する者ではサルコペニアの該当者が有意に多かったが，脊椎疾患および変形性関節症とサルコペニアとの関連は認められなかった。ロジスティック回帰分析の結果，運動器疾患とサルコペニアの関連は確認されず，多剤併用（6 剤以上）（オッズ比1.56）および転倒歴（オッズ比1.65）がサルコペニアと有意に関連していた。【結論】骨粗鬆症を有する高齢者ではサルコペニアに該当する者の割合が高かったものの，多変量解析においてはサルコペニアと運動器疾患との関連性は認められず，多剤併用および転倒歴がサルコペニアと関連する要因として抽出された。</p>

DOI： 10.57304/jptp.1.0_19

J-GLOBAL

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Asia-Pacific Journal of Public Health  

DOI： 10.1177/10105395211053160

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記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本予防理学療法学会  

【目的】地域在住高齢者における運動器疾患,転倒歴および多剤併用とサルコペニアとの関連性を調べることを目的とした。【方法】地域コホート研究に参加した高齢者905名を対象とし,運動器疾患の有無,1日の服薬数,過去1年間での転倒歴を聴取した。サルコペニアはAWGS2019の基準で判定した。【結果】全対象者のうちの166名(18.3%)がサルコペニアに該当した。骨粗鬆症を有する者ではサルコペニアの該当者が有意に多かったが,脊椎疾患および変形性関節症とサルコペニアとの関連は認められなかった。ロジスティック回帰分析の結果,運動器疾患とサルコペニアの関連は確認されず,多剤併用(6剤以上)(オッズ比1.56)および転倒歴(オッズ比1.65)がサルコペニアと有意に関連していた。【結論】骨粗鬆症を有する高齢者ではサルコペニアに該当する者の割合が高かったものの,多変量解析においてはサルコペニアと運動器疾患との関連性は認められず,多剤併用および転倒歴がサルコペニアと関連する要因として抽出された。(著者抄録)

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本高次脳機能障害学会  

後方病変型の他人の手徴候を呈した1症例に対して実施した多角的な評価に基づき、他人の手徴候の出現に関与した要因について検討した。症例は右前頭葉、右中心後回を含む右頭頂葉、右側頭葉に脳梗塞を呈した60歳代、右利きの女性である。左半身の表在・深部感覚障害および運動失調、運動麻痺に加え、意図にそぐわない左手の行動がみられ、「他の人の手のように感じる」や「左手が勝手に動く」などの訴えを認めた。本症例に対し運動麻痺、感覚障害、運動失調の経過を観察した。その結果、本症例では運動麻痺の改善と「他人の手のように感じる」という訴えの消失が同時期に生じた。本症例のように他人の手徴候と同上肢に運動麻痺を合併する症例では、随意的な運動が困難であるため、自分の手に対する自己所有感が低下し、他人の手のように感じやすくなる可能性がある。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：International Journal of Environmental Research and Public Health  

The COVID-19 pandemic has caused an abrupt change in lifestyle for many people with restrictions, often leading to a decrease in physical activity (PA), and thus contributing to a negative perception of health status. The purpose of this study was to examine the effects of the COVID-19 epidemic on physical activity and perceived physical fitness in Japanese adults aged 40 to 69 years. Data were collected from an online survey conducted between October 19 and 28, 2020. The analytic sample consisted of 1989 Japanese adults (mean age, 50.1 ± 6.9 years; women, 38.9%) who were aged between 40 and 69 years and completed the online survey. Overall, the PA time per week decreased by 32.4% between October 2019 and April 2020. A decrease in PA time was recorded in October 2020; however, a decline of 15.5% was observed. Compared to individuals who did not perceive a decline in physical fitness, individuals who perceived declining physical fitness during the COVID-19 state of emergency demonstrated a greater decrease in PA time in April 2020 (–50.5%), and this trend continued into October 2020 (–25.0%). These findings may indicate that Japanese adults aged 40 to 69 years who perceived declining physical fitness experienced a greater decrease in physical activity.

DOI： 10.3390/ijerph18094832

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International  

Aim: Perceived health status, including physical and cognitive fitness, will be negatively associated with future health conditions among old-old adults. The coronavirus disease 2019 (COVID-19) pandemic has caused sudden changes in lifestyle. Thus, this study examined the associations of participation in an exercise class before the COVID-19 pandemic and the exercise habits and disruption to the rhythms of daily life during the COVID-19 state of emergency with perceived declining physical and cognitive fitness among community-dwelling old-old adults. Methods: In July 2020, we carried out a mail survey of community-dwelling old-old adults aged between 77 and 99 years in Bibai, Hokkaido, Japan, to determine their perceived declining physical and cognitive fitness during the COVID-19 state of emergency. Results: Of the 774 responders, 339 (43.8%) participants reported a decline in physical fitness, whereas 259 (33.5%) perceived declining cognitive fitness during the COVID-19 state of emergency. In a multivariate logistic regression model adjusted for potential confounders, exercise habits during the COVID-19 state of emergency were significantly associated with a lower perception of declining physical fitness. Disruption to the rhythms of daily life during the COVID-19 state of emergency was significantly associated with a higher perception of declining physical and cognitive fitness. Conclusions: Approximately half and more than one-third of community-dwelling old-old adults perceived declining physical and cognitive fitness, respectively, during the COVID-19 state of emergency. During this period, exercise habits were positively correlated with perceived health status among old-old adults, whereas disruption to the rhythms of daily life was negatively correlated. Geriatr Gerontol Int 2021; 21: 364–369.

DOI： 10.1111/ggi.14140

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記述言語：英語   出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

2020年7月に北海道美唄市在住の地域在住後期高齢者1112名を対象として、COVID-19緊急事態宣言下での体力・認知機能低下の認識に関する質問紙調査を郵送法により実施した。調査項目は、年齢、性別、居住形態、病歴、ポリファーマシー、高齢者うつ尺度、体力低下や認知機能低下の認識の有無、緊急事態宣言前の運動教室への参加状況、緊急事態宣言下での運動習慣(週に2回以上、30分以上)や日常生活リズムの乱れの有無などとした。774名(女性433名、平均83.3±4.4歳)を解析対象とした。その結果、COVID-19緊急事態下で体力低下を認識していたのは339名(43.8%)、認知機能低下を認識していたのは259名(33.5%)であった。潜在的交絡因子を調整した多変量ロジスティック回帰モデルの結果、COVID-19緊急事態宣言下での運動習慣は体力低下の認識の低さと有意に関連していた。また、COVID-19緊急事態宣言下での日常生活リズムの乱れは、体力低下および認知機能低下の認識が高いことと有意に関連していた。

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：International Journal of Environmental Research and Public Health  

Health literacy is important for promoting and maintaining good health in old-old adults. It may influence the implementation of exercise in the coronavirus disease epidemic. The present cross-sectional study investigated the association of each dimension of health literacy with the implementation of exercise during the declaration of a state of emergency due to coronavirus disease in community-dwelling old-old adults. We collected data from 483 community-dwelling old-old adults (52.8% women) aged between 77 and 99 years who participated in a mail survey. Participants were divided into exercise or nonexercise groups based on the implementation of exercise during the declaration of a state of emergency. Health literacy was assessed using a 14-item health literacy scale. There were 327 (67.7%) participants in the exercise group and 156 (32.3%) in the nonexercise group. A significantly higher score of health literacy was observed in the exercise group than in the nonexercise group (communicative health literacy score = 14.0 ± 3.6 vs. 12.7 ± 3.8, p = 0.001). In a multivariate logistic regression model adjusted for potential confounders, high communicative health literacy scores were significantly associated with the implementation of exercise during the declaration of a state of emergency (odds ratio = 1.88, 95% confidence interval = 1.20–2.93). Approximately two-thirds of community-dwelling old-old adults implement exercise during the declaration of a state of emergency. High communicative health literacy was associated with the implementation of exercise during this period.

DOI： 10.3390/ijerph18042100

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掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：S. Karger AG  

&lt;b&gt;&lt;i&gt;Introduction:&lt;/i&gt;&lt;/b&gt; Although arterial stiffness has been suggested to be associated with poor physical function and mild cognitive impairment (MCI), its association with cognitive frailty (CF), a comorbidity of both, is unclear. This study aims to examine the association between CF and arterial stiffness in community-dwelling older adults. &lt;b&gt;&lt;i&gt;Methods:&lt;/i&gt;&lt;/b&gt; A cross-sectional analysis of 511 community-dwelling older adults aged 65 years or older (mean age 73.6 ± 6.2 years, 63.6% women), who participated in a community cohort study (Tarumizu Study, 2019), was conducted. Poor physical function was defined as either slowness (walking speed &amp;lt;1.0 m/s) or weakness (grip strength &amp;lt;28 kg for men and &amp;lt;18 kg for women). MCI was defined by the National Center for Geriatrics and Gerontology Functional Assessment Tool as a decline of at least 1.5 standard deviation from age- and education-adjusted baseline values in any one of the four cognitive domains (memory, attention, executive, and information processing). CF was defined as the combination of poor physical function and MCI. Arterial stiffness was measured using the Cardio-Ankle Vascular Index (CAVI), and the average of the left and right sides (mean CAVI) was used. &lt;b&gt;&lt;i&gt;Results:&lt;/i&gt;&lt;/b&gt; Multinomial logistic regression analysis adjusted for covariates was performed with the four groups of robust, poor physical function, MCI, and CF as dependent variables and mean CAVI as an independent variable. Using the robust group as reference, the poor physical function and MCI groups showed no significant relationship with the mean CAVI. The mean CAVI was significantly higher in the CF group (odds ratio 1.62, 95% confidence interval: 1.14–2.29). &lt;b&gt;&lt;i&gt;Conclusion:&lt;/i&gt;&lt;/b&gt; A significant association was found between CF and the higher CAVI (progression of arterial stiffness). Careful observation and control of CAVI, which is also an indicator of arterial stiffness, may be a potential target for preventive interventions for CF.

DOI： 10.1159/000536653

記述言語：日本語   出版者・発行元：保健医療学学会  

<p>【目的】</p><p>任天堂Wii^Ⓡ(以下，WiiⓇ)は活用の用途が拡大しリハビリテ-ション(以下，リハ)に応用されるが，脳腫瘍患者を対象にした報告は限られている．今回，脳腫瘍患者に対するWii^Ⓡリハの有効性を評価することを目的とした．</p><p>【方法】</p><p>PubMed, Cochrane Library，医学中央雑誌の各電子データベースとハンドサーチを用いたスコーピングレビューを行った．対象期間は2006年～2021年，言語は日本語と英語とした．</p><p>【結果】</p><p>検索された155件から3件が選択された．Wii^Ⓡリハは脳腫瘍患者の身体機能やADL，身体活動への動機づけ，入院環境からの気晴らしについて有効であることが示唆された．</p><p>【結論】</p><p>Wii^Ⓡリハは脳腫瘍患者の身体機能やADL，精神面を改善する可能性が示唆された一方，選択されたのは3件のみで，いずれも研究デザインの側面でWii^Ⓡリハの有効性を明示するには不十分であった．さらに厳密なデザインの介入研究により効果を検証することが望ましい．</p>

添付ファイル： 脳腫瘍患者に対するWiiⓇの介入効果.pdf

DOI： 10.15563/jalliedhealthsci.14.45

記述言語：日本語   出版者・発行元：保健医療学学会  

【目的】任天堂Wii(以下,Wii)は活用の用途が拡大しリハビリテーション(以下,リハ)に応用されるが,脳腫瘍患者を対象にした報告は限られている.今回,脳腫瘍患者に対するWiiリハの有効性を評価することを目的とした.【方法】PubMed,Cochrane Library,医学中央雑誌の各電子データベースとハンドサーチを用いたスコーピングレビューを行った.対象期間は2006年～2021年,言語は日本語と英語とした.【結果】検索された155件から3件が選択された.Wiiリハは脳腫瘍患者の身体機能やADL,身体活動への動機づけ,入院環境からの気晴らしについて有効であることが示唆された.【結論】Wiiリハは脳腫瘍患者の身体機能やADL,精神面を改善する可能性が示唆された一方,選択されたのは3件のみで,いずれも研究デザインの側面でWiiリハの有効性を明示するには不十分であった.さらに厳密なデザインの介入研究により効果を検証することが望ましい.(著者抄録)

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本高次脳機能障害学会  

<p>  後方病変型の他人の手徴候を呈した 1 症例に対して実施した多角的な評価に基づき, 他人の手徴候の出現に関与した要因について検討した。症例は右前頭葉, 右中心後回を含む右頭頂葉, 右側頭葉に脳梗塞を呈した 60 歳代, 右利きの女性である。左半身の表在・深部感覚障害および運動失調, 運動麻痺に加え, 意図にそぐわない左手の行動がみられ,「他の人の手のように感じる」や「左手が勝手に動く」などの訴えを認めた。本症例に対し運動麻痺, 感覚障害, 運動失調の経過を観察した。その結果, 本症例では運動麻痺の改善と「他人の手のように感じる」という訴えの消失が同時期に生じた。本症例のように他人の手徴候と同上肢に運動麻痺を合併する症例では, 随意的な運動が困難であるため, 自分の手に対する自己所有感が低下し, 他人の手のように感じやすくなる可能性がある。</p>

DOI： 10.2496/hbfr.41.413

担当区分：筆頭著者  

担当区分：筆頭著者  

担当区分：筆頭著者  

担当区分：筆頭著者  

記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本産業衛生学会  

記述言語：日本語   出版者・発行元：(公社)日本産業衛生学会  

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本老年医学会  

COVID-19の流行拡大によって,地域でのサロンや通いの場などの互助活動は多大な制約を受ける状況となった.フレイルの入口となり得る社会とのつながりが損なわれる事態が懸念される一方で,運動教室を通じて社会交流の活性や社会活動が促進される事例も経験される.感染症の拡大防止と並行して,社会面からのフレイル対策として新たなコミュニケーションツールの活用を含めた社会とのつながりや自助による健康増進も再考していく必要がある.(著者抄録)

記述言語：日本語   出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International  

DOI： 10.1111/ggi.14655

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記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

記述言語：日本語  

種別：査読等 

添付ファイル： Reviewers_08_2023.pdf