記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Journal of Forestry Research  

DOI： 10.1007/s11676-019-01017-5

Scopus

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

<p>鹿児島大学高隈演習林において植栽後5年間無下刈り状態であったスギと侵入した広葉樹の競合状態を明らかにするため，無下刈り区のスギと広葉樹の生育状況を調査した。その際，無下刈り区を斜面上部から5m 幅に区分し，斜面位置の違いによるスギの成長および広葉樹の種組成とサイズを調査した。また，隣接する下刈り区のスギと無下刈り区のスギの樹高成長を比較し，広葉樹による樹高成長抑制を明らかにした。その結果，斜面上部では無下刈り区のスギの樹高は下刈り区の約80％であり，広葉樹よりスギの樹高が高かった。一方，斜面下部では広葉樹がスギを被圧しており，無下刈り区のスギの樹高は下刈り区のスギの樹高の約35％であった。斜面上部では下刈りを省略できる可能性が高いが，斜面下部では下刈りが必要なことから，下刈り作業の要否を斜面位置別に判断することが重要であることが示唆された。</p>

DOI： 10.20659/jjfp.49.1_43

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：環境科学会  

本論文では，燃料としての需要が見込まれる木質ペレット（ペレット）の販売原価等をシミュレーションによって求めた。シミュレーションの前提として，ペレットの原料は間伐材とし，森林から伐採した間伐材は，建材等の材として利用せずに，全量をペレットに加工して直接燃焼機器の燃料として利用することとした。これにより，木材需要規模の制約や外材の価格変動などの外的因子によって原材料価格が変動することを回避可能となり，木質バイオマスの大規模活用の可能性を検討することができる。シミュレーションは，屋久島（鹿児島県熊毛郡屋久島町）を対象として，14種類のシナリオに基づいて行われた。林業生産プロセスからペレット利用プロセスまでの一連のプロセスについて，森林簿と地域のエネルギー需要および道路網の地理情報システム（GIS）データに基づいて分析した。その結果，ペレットの販売原価はペレット製造規模の影響を大きく受け，現在の国内の一般的な生産規模と考えられる2,000 t/y程度以下では40円/kg以上となった。しかし，大規模生産により販売原価は低下し，ペレットの製造規模が26,500 t/yのときに25.8円/kgとなった。2009年12月または2010年2月における化石燃料の全国平均価格とこのペレット販売原価を比較すると，ペレットを利用することによる暖房機器等の機器効率の低下を考慮しても，灯油，LPGに対してペレットが価格競争力を有していた。ペレットの低位発熱量に対するペレットの製造・配送時に消費されるエネルギー量の比は，ペレットの生産規模とともに上昇し，ペレットの製造規模が82,700 t/yのときに0.0276となった。

DOI： 10.11353/sesj.24.189

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：環境科学会  

本論文では，燃料としての需要が見込まれる木質ペレット（ペレット）の販売原価を，森林簿に記載されている森林情報に基づいたシミュレーションによって求める方法を開発した。シミュレーターは，地理情報システム（GIS）をプラットホームとしており，林業生産プロセスからペレット利用プロセスまでの一連のプロセスを対象として開発された。シミュレーションの前提として，森林から伐採した林分は，建材などの材として利用せずに，全量をペレットに加工して直接燃焼機器の燃料として利用することとした。これにより，木材需要規模の制約や外材の価格変動などの外的因子によって原材料価格が変動することを回避可能となり，木質バイオマスの大規模活用の可能性を検討することができる。本シミュレーターが必要とするGISデータは，森林簿の森林情報と森林基本図にある林道等の路網情報である。森林簿は，森林法に基づいて整備されているため，日本の森林の大部分に備わっている。路網に関する情報は，国土地理院発行の25,000分の1ベースの地形図および5,000分の1の森林基本図が利用可能である。原単位のデフォルト値，コストや効率のペレット生産規模依存性の解析式およびエネルギー需要構造の情報は，前報で調査した値および式を内蔵させた。これらによって，シミュレーターの汎用性を高めた。ペレットの利活用は地球温暖化抑制に繋がるため，日本におけるペレットの販売原価を算出する方法を検討し，これに基づいたシミュレーターを開発することは意義深い。皆伐材または間伐材を原料木材として生産してペレットを製造・利用する工程について，林業生産からペレット利用までの一連のプロセスを対象として，GIS上の個別の森林情報に基づきペレット製造地と需要地までの配送を考慮してペレット販売原価を解析する方法を開発した例はない。

DOI： 10.11353/sesj.24.180

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本森林学会  

木質系バイオマスのうち利用の進んでいない林地残材の有効活用に期待が集まっている。林地残材の一部である枝条に注目し, 野外乾燥時期の違いとビニルシート被覆によるスギ枝条の含水率 (乾量基準) の変化を明らかにし, 林地残材の野外での乾燥過程について検討した。スギ枝条を100 cm&times;90 cm&times;20 cmの金網でパックし, 三層に重ねて一つの堆積枝条とした。鹿児島大学高隈演習林において, 平成16年7月31日&sim;10月4日の66日間の枝条パックの重量測定から, 含水率の変化を実験１として明らかにした。次に実験2として, 平成16年11月9日&sim;12月14日の35日間の含水率変化を実験した。さらに実験3として, 実験2と同時期にビニルシート被覆した堆積枝条としないものを比較した。その結果, 実験1では146%から40%にまで含水率が低下し,実験2では120%から51%へと低下した。ビニルシート被覆があると含水率は115%から35%にまで低下し, シート被覆の効果があった。以上より, 野外乾燥によりスギ枝条の含水率を低下させることが可能であり,燃料としての低位発熱量に大幅な向上が認められた。

DOI： 10.4005/jjfs.93.262

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：環境科学会  

本論文では，燃料としての需要が見込まれる木質ペレット（ペレット）の製造単価を，森林簿に基づいた地理情報システム（GIS）上でのシミュレーションによって求めることなどを最終的な目標として，それに必要な原単位および伐採・搬出コストの推算式，ペレットを造粒する際のコストとエネルギー消費量の推算式を求めた。シミュレーションの前提として，森林から伐採した丸太は，建材などの材として利用せずに，全量をペレットに加工して直接燃焼機器の燃料として利用することとした。これにより，木材需要規模の制約や外材の価格変動などの外的因子によって原材料価格が変動することが回避可能となり，木質バイオマスの大規模活用の可能性を検討することができる。国内において森林資源を利用する際に，コスト面から問題が大きいとされている木質バイオマスの伐採・搬出コストを，林地傾斜角および搬出距離の関数として整理することができた。ペレット製造に関するコストおよびエネルギー消費量は，ペレット製造工場へのヒヤリング調査および文献調査に基づいて，生産規模の関数として整理することができた。屋久島（鹿児島県熊毛郡屋久島町）を対象として，島内の給湯器，ボイラー，ストーブおよび吸収式空調機によって消費されている化石燃料を，ペレット燃料で代替する際のペレット需要量を求めた。ペレット需要量は，屋久島の最終エネルギー消費構造と機器効率から算出した。その結果，当該地域の給湯器，ボイラー，ストーブおよび吸収式空調機を，ペレットを燃料として稼働させるための量を持続的に供給することが可能であった。

DOI： 10.11353/sesj.22.241

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：一般社団法人日本森林学会  

鹿児島県北部のヒノキ4林分で，台風による落葉量を調査した。調査地域には2004年に5個の台風が接近し，森林に最も強い影響を与えたのは台風18号で，瞬間最大風速40 m/s以上の東および南西の強風をもたらした。落下した落葉枝の長さは，4林分とも10 cm未満のものが大部分で，20 cm以上はわずかであった。落葉量は，南西向き斜面のP1，P2でそれぞれ1.0，0.8 t/ha，北向き斜面のP3，P4でそれぞれ0.7，0.2 t/haであった。4林分の落枝量は，落葉量の7&sim;15%と少なかった。林分での落葉量は，斜面方位や風上側の保護山体の有無などによる風速の強さを反映したものと推察された。落葉量が多かったP1，P2林分で現存量の調査を行った。台風前の葉現存量はP1，P2でそれぞれ13.8，15.5 t/haと推定された。台風前の葉現存量に対する落葉量の割合はP1が7.5%，P2が5.1%であった。このように，ヒノキ林では台風による幹折れなどの顕著な被害発生がなくても，落葉被害が発生することがわかった。

DOI： 10.4005/jjfs.89.390

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：農業生産技術管理学会  

奄美地域を初めとする南西諸島においてはサトウキビが基幹作物として生産されている.これらの地域は気候条件や現有の機械設備の状況から判断して,木質バイオマスを生産するのにふさわしいと考えられる.本研究では,奄美地域での木質バイオマスの収穫機構の開発を目指している.そのための第一段階として,ケーンハーベスタを利用した木質バイオマスの切断機構に関する基礎実験を行った.まず,亜熱帯地域に適応性の高いと考えられる5種類の樹種について静的な切断抵抗を測定した.その結果,供試した樹種のうちアカギが最も小さな切断応力を示した.そこでアカギならびに比較のためにサトウキビを用いて実際の収穫時の切断速度に近い速度での切断抵抗測定実験を行った.切断角度を0°と30°の2種類について測定したところ,角度を大きくした30°のの方が最大切断応力はアカギ,サトウキビの両方について4割程度小さくなることが示された.また,切断に要する時間を比較したところ切断角を0°から30°にすることで切断時間が長くなることが示された.その理由は,刃部での材料の進行距離が長くなること,また,刃縁に沿って材料がすべりを起こすこと等にあると推察された.切断角度が大きくなると,スムーズな切断が進行するため衝撃的な力が作用しにくくなるものと考えられ,切断角度は,切断のメカニズムに大きな影響を与えることが明らかになった.

DOI： 10.20809/seisan.14.2_81

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

Since 1972, an experimental management system for Japanese oak (<i>Quercus mongolica</i> var. <i>grosseserrata</i>) has been studied in a natural Japanese oak forest, approximately 200ha in area, in the Kyushu University Forest in Hokkaido. The management system was based on the clearcutting system in tongue-shaped blocks surrounded by shelterbelts; rotation was 150 years. The silvicultural process in this management system was designed to produce high-quality timber. For 30 years between 1973 and 2002, the number of first-year oak seedling established by the silvicultural process averaged 55,000 per ha per year. For 30 years between 1972 and 2002, the area managed averaged 9.11 ha per year. For 30-years, the timber volume derived from thinning and final cutting averaged 198m^3 per year. The revenue obtained by selling this timber averaged 892,000 yen per year. The cost of silvicultural process averaged 557,000 yen per year, excluding the costs of staff and other factors owing to the Kyushu University Forest. Thus the average net revenue per year was 335,000 yen for the 30-years.

DOI： 10.20659/jfp.11.1_33

記述言語：日本語   出版者・発行元：鹿児島大学農学部演習林  

バイオマス起源の電力料金に対する鹿児島市民の意識調査を行った。アンケート調査は2001年3月に、電話帳で系統的に抽出された500人を対象として行ったところ、163通（33％）の有効回答を得た。回答者の内、約95％が環境問題に関心があった。自然エネルギーに関する認識は、風力、太陽光、水力、地熱、バイオマスの順であった。二酸化炭素排出削減のために化石燃料の使用を減らすべきであると考える割合は95％であった。そのための代替エネルギー源として期待しているものは、太陽光、風力、地熱、波力、バイオマスの順であり、バイオマスへの期待は29.4％に過ぎなかった。約75％の方が、自然エネルギーのために割高な電力料金を支払う意思を示し、その平均金額は約1200円であった。電力会社等が実施しているグリーン電力基金制度に比べて、約2.5倍の支払い意思を持つことが分かった。

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Springer  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

スギ樹幹ヤング係数を立木段階で測定し,その林業経営情報への利用について検討することを目的とした。オビスギ系人工林を対象として,生立木曲げ試験法により樹幹ヤング係数および樹高・胸高直径の測定を行い,両者の関係について解析した。次に林分内の樹幹ヤング係数を制御するための間伐方法の検討を行い,林業経営情報としての応用について考察した。結果として次のことが得られた。1)胸高直径と樹幹ヤング係数との間に緩やかな負の相関が認められた。2)19年,23年生の2時点間で樹幹ヤング係数に大きな変化は見られず,測定方法の再現性と成熟材の形成が認められた。3)胸高直径を基準とした間伐により,樹幹ヤング係数の平均値が変化することが分かった。しかし,その変動係数および下限値には大きな変化は見られなかった。以上の結果から,間伐により経営目標ごとに要求される強度性能を持った林分へ誘導する可能性が示唆された。また,立木段階で強度等の材質情報を林業経営情報に付加することにより,利用者サイドで必要とされる木材の効率的な生産が可能になると考えられた。

DOI： 10.20659/jjfp.35.1_21

担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

九州大学宮崎演習林内細胞式皆伐作業法試験林ではスギ・ヒノキ植栽木の大幅な消失が見受けられ,今後の育林・経営方針の再検討が必要となっている。そこで,1979年,1983年及び1987年植栽のスギ・ヒノキ造林地3林分を対象として,1990年と1997年の2時点で行った生育及びシカ被害モニタリングの結果をもとに,今後の取り扱い方法について検討した。その結果,スギ・ヒノキともに立木密度が大きく減少していることがわかった。また,主軸を食害により損傷した林分は,数年後に多枝状樹形となる個体が多数発生していた。さらに多くの植栽木において用材として商品価値を著しく損ねる,樹幹の剥皮害が生じていた。剥皮害は枝下の形成後に発生する傾向が認められた。今後,経営方針の変更が必要であると考えられ,少数の健全木を主伐候補木として選定・保残し,それらに対して集約的な保育を行ってゆく選木育林的な施業,あるいは侵入広葉樹を育成し針広混交林へ誘導する方法などを提案した。

DOI： 10.20659/jjfp.34.1_27

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

数値標高モデル(DEM)のひとつである国土地理院数値地図50mメッシュを利用して3つの地形因子(有効起伏量,露出度,斜面中心角)を算出し,各地形因子について地形図での測定値とDEMにおける算出値の比較からその精度を評価した。露出度と斜面中心角の算出アルゴリズムは本研究で新たに開発した。数値地図50mメッシュは3次畳み込み内挿法で画像再配列を行った。DEM自体の持つ標高のRMS誤差は7.15mであり,理論値(7.2m)とほぼ一致した。各地形因子のRMS誤差は,有効起伏量が8.61m,露出度が27.39°,斜面中心角が13.57°であった。DEMが示す標高誤差と各地形因子が示す誤差との相関関係を調べたところ,有効起伏量では負の相関,露出度,斜面中心角では正の相関が認められた。

DOI： 10.20659/jjfp.34.1_13

担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

It has proved difficult to monitor the state of plantations by field observations due to the high costs involved, although the extent of unsuccessful plantations has been increasing. The objective of this study was to develop a method to estimate the survival rates of planted trees in young Sugi (<i>Cryptomeria japonica</i>) and Hinoki (<i>Chamaecyparis obtusa</i>) plantations by analyzing LANDSAT TM (Thematic Mapper) data. Our hypothesis was that the survival rate of planted trees, which was regarded as closely correlated with canopy coverage of planted trees, could be represented by the digital number of bands or intensity of some index of remote sensing data. The study sites were young plantations (4 to 12 years old) in Kyushu University Forests in Miyazaki which is located in southern Kyushu, Japan (32°22′10″N, 131°10′40″E), within the cool-temperate deciduous zone. Plantations were divided into aspect classes as the minimum units of this study. The method had two main parts. 1) Interpreting survival rates of planted trees on a pair of aerial photographs. 2) Analyzing the relationships between TM data and the survival rates of trees under two models, MODEL I using NDVI (Normalized Difference Vegetation Index) and MODEL II using the TM band 3 digital number (DN) for detecting the difference in spectra between planted trees and grass. The results showed that: 1) there were big differences in the survival rates according to aspect, and northern slopes had relatively high survival rates compared with southern slopes. 2) It was difficult to estimate the survival rates of planted trees by NDVI. 3) The relationship between survival rates and DN in TM band 3 showed strong negative correlation with a coefficient of determination of 0.643. Thus, DN in TM band 3 appears to be preferable for estimating the survival rates of planted trees. This study thus indicated that TM band 3 approach would be the most effective monitoring method for plantations in inaccessible mountainous regions.

DOI： 10.20659/jfp.5.2_49

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：最終著者   記述言語：日本語  

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>ドローン技術の発達により、ドローンレーザが普及し始めている。森林域では航空レーザ計測が主流であるが、ドローンレーザは即時性、詳細性が期待されている。詳細な点群データは従来の森林計測で対象としている項目以上の情報が得られると考えられる。本研究では、ドローンレーザで計測される点群データを用いて、スギ人工林の樹高計測を行い、その精度評価および取得データの特徴について考察する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.133.0_300

記述言語：英語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p> 広域な森林の経営・計画において森林資源情報を簡易的かつ全域に把握することは非常に重要であり、従来から航空写真の利用が長く検討されている。</p><p>そのなかでも、樹高成長の違いは林齢や立地条件といった要因が大きく関係しており、その関係性を把握することが出来れば森林計画の効率化につながる。</p><p>近年、航空写真はデジタル化され、アナログで行っていた立体視からSfMによるDSM作成ができるようになっている。</p><p>そこで本研究では、航空写真から得られる表面高(DSM)を用いて、鹿児島県垂水市に位置する鹿児島大学高隈演習林におけるスギの林冠高(DCHM)の変化と林齢・立地条件との関係を調べた。</p><p>航空写真から生成される0.5m解像度のDSMとLIDAR計測で得られた国土地理院が提供している5m解像度のDEMからDCHMを計算した。その際、DCHMの解像度は森林域を単木的に捉えるようにした。</p><p>林齢に対するDCHMがどのようにばらついているのかを林分単位で算出し、林齢と林冠高の関係を明らかにした。また、GISから得られる地形因子データを基に、地形的な影響が林冠高の変化に作用しているのか考察を行った。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.133.0_265

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

その他リンク： https://jfs-q.jp/kfr_index

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>UAV空撮による森林計測が普及し始めている。航空機による森林計測に比べて、安価に実施できる点や必要に応じて空撮画像を取得できる点は、事業体や森林組合などの施業の実施主体が運用可能となっている。しかしながら、どのような高度で空撮が最適かとするかは十分に議論されていない。そこで、本研究の目的は、UAVを用いた空撮写真による樹高推定に撮影高度がどのように影響するかを明らかにすることである。対象地は、鹿児島大学農学部附属高隈演習林である。スギ人工林を対象に撮影高度を50m,　75m, 100m, 125mとして空撮を行った。撮影した画像をSfMにより処理し、３Dモデルを構築した。空撮画像から樹高を推定する際には、地盤高情報が必要となり、本研究では航空レーザ計測データから得られたDTMを地盤高情報として使用した。UAVから作成した地表面モデル（DSM）と航空機レーザから得られたDTMの差分から樹高を推定した。当日はこの結果をもとに最適な空撮方法について考察する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.132.0_306

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>我が国の人工林の50%は伐期に達し利用期を迎えている。また、高性能林業機械の導入よる機械化が進む一方で、情報化によるスマート林業の必要性が高まっている。このため森林資源量を正確に把握し、素材生産を円滑に進めることは急務である。しかし、森林内では携帯電波圏外になることが多く、周囲の作業者同士での連絡手段はトランシーバーか直接対面であり、非効率な状況が発生している。そこで本研究では、昨今センサーネットワークで用いられるようになってきたLPWA(Low Power Wide Area)通信技術を用いた通信を森林内で行い、枝葉や樹幹による電波減衰の影響をあきらかにすることを目的とし実験を行った。地形の条件を無視するため、北海道苫小牧市の直線かつ平坦な林道を試験地とした。上空が閉鎖している林相(アカエゾマツ34年生)と、上空が疎開している林相(ダケカンバ125年生)の２箇所を使用した。LPWAの2.4GHzと920MHz帯の２種類の周波数での通信機を使用し森林内通信での電波強度を測定し、電波強度と森林構造、通信距離の関係について検討した。更に、数珠つなぎでデータを送信するマルチホップでの森林内における中継機の適切な配置についての検討も報告する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.132.0_300

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>本発表では，木材産地証明のための新たな方法を提案する．従来の木材産地証明では，QRコードやRFIDタグの装着や製材過程での再装着時の作業が煩雑で高コストである等の課題がある．そこで，提案手法では，課題解決のために丸太木口画像を個体識別に利用する．具体的には，丸太木口の年輪模様やチェーンソー跡が形成する線の交点を個体識別の特徴量として個体識別する．実験では，スギ丸太を材料とし，時間間隔を空けて撮影した同一個体の木口画像のそれぞれ抽出した特徴量をマッチングさせ，個体識別精度を求める．個体識別精度の算出は，分類問題の性能評価指標であるROC曲線によるAUCおよび等価エラー率（EER）を用い，提案手法の有効性を検証した．</p>

DOI： 10.11519/jfsc.132.0_301

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>コスト対効果に優れた下刈りスケジュールを明らかにするため，モンテカルロ法によるシミュレーションを行った。全64通りの下刈りスケジュールにおいて，下刈り終了時のスギ林分樹高と下刈りの累積作業時間を推定した。また，下刈り作業のコスト対効果の高さを表現するため，単位樹高成長当たりの作業時間を算出した。確実な下刈りの効果が確保されるか検証するため，スギ林分樹高・累積作業時間・単位樹高成長当たりの作業時間の変動係数を計算した。その結果，それぞれの変動係数は下刈り回数が3 回以上で小さくなる傾向がみられ，植栽後1，2 年目に下刈りを実施するスケジュールで単位樹高成長当たりの作業時間は小さくなった。以上のことから，下刈り回数は3 回以上で，かつ植栽後早い時期（1 年目または2 年目）に下刈りを実施するスケジュールで，コスト対効果が高くなることが示唆された。</p>

DOI： 10.4005/jjfs.102.38

Scopus

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>近年、世界各国で適切な森林経営が行われていることの証明として、森林認証が重要視されている。森林認証により盗伐や違法伐採を抑制し、安心安全な木材消費が促進される。森林認証材であることを証明するためには、川上から川下までその流通経路を証明するためのトレーサビリティシステムが必要である。日本では、QRコードやRFIDタグを用いて木材の個体識別を行い、トレーサビリティを担保する実証実験が行われてきたが、木材の製造流通過程におけるタグの貼り付け、貼り直しの作業コストが高いことや、タグの耐久性の問題から、実用化には至っていない。そこで、本研究では、丸太の木口画像の特徴量を抽出し、QRコードやRFIDタグに代わる新たな個体識別を行い、トレーサビリティの担保が可能かどうかを検討する。特徴量には、丸太木口の髄から丸太の輪郭までの距離を1度毎に取得した木口形状を使用する。撮影時刻を変えた木口画像から特徴量を抽出し、同一個体と別個体での類似度を比較した結果を報告する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.131.0_665

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：九州森林学会  

チップボイラーへの燃料チップの安定供給体制が必要となっている。そこで，鹿児島県内のチップボイラーに供給されている燃料チップを対象として，それらの含水率の平均と変動を明らかにすること，およびスギ燃料チップの簡易な含水率計測方法の精度と実用性を検証することを目的とした。1トントラック26台分の燃料チップからのサンプルで含水率を計測した。その結果，バケツを使った含水率の簡易な測定方法でも，高い精度で測定可能であることがわかった。また，8日間で供給された燃料チップは，平均としては50%以下の含水率であったが，偏りもあるためチップサイロ等での攪拌が重要であることが示唆された。安定した含水率での燃料チップの供給体制作りのため，簡易な測定方法が活用されることが期待された。

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：九州森林学会  

我我が国は国産材の増産と安定供給体制の構築のため施業の集約化などによって、小規模所有が多くを占める私有林からの木材供給を促進している。その先進事例としてBaden-Württemberg州（以下，BW州）における州政府による木材販売の仲介業務制度の仕組みに関して文献・聞き取り調査を行い、この結果から我が国における国産材安定供給の課題を検討した。BW州は九州地方と同程度の面積であるが，その年間伐採量は九州の約2倍である。BW州では州森林法や関連法の規定によって，BW州政府による私有林経営者への助言・支援業務が実施されている。競争制限禁止法の影響を考慮する必要があるが，2018年現在では100 ha以下の私有林所有者に限り針葉樹用材丸太の販売代行業務も行っている。2006～2015年の支援業務の統計データを分析したところ，私有林面積の約60%がBW州政府のサービス業務を受けていたことが分かった。また販売代行業務は100円程度の安価に行われ,また,木材販売の取りまとめに大きく寄与していることが分かった。そして我が国にもこのような仕組みを導入することを検討した。

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>近年、地上レーザスキャナ（TLS）が普及しつつあり、TLSを利用した林分調査が期待されている。地上レーザスキャナの活用において森林内の下層植生の繁茂状況が測定および精度に影響すると不安視されているが、下層植生状況の違いによる測定精度の変化を明らかにした事例は少ない。そこで本研究では同一林分において下層植生を段階的に間引くことによるTLSの測定状況および測定精度の変化を明らかにすることを目的とした。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.130.0_507

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）   出版者・発行元：一般社団法人 日本エネルギー学会  

<p>To utilize bamboo biomass resources that have characteristics of rapid growth rate, nearness to farmlands and abundance, a novel project of combined feedstock collection, materials and energy co-production has been initiated in Nankan Town, Kumamoto Pref. with roughly 4.5billion yen investment. In this Report 1 the project background, and the special features and questions at hand concerning bamboo collection and materials production are discussed.</p>

DOI： 10.20550/jietaikaiyoushi.28.0_72

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）   出版者・発行元：一般社団法人 日本エネルギー学会  

<p>A Biomass CHP system was completed by Bamboo Energy Co., Ltd. in Nankan Town, Kumamoto Prefecture, in March 2019, as the first full-scale Organic Rankine Cycle in Japan using bamboo for biomass. It has a capacity of about 1 MW electricity, 2.8 MW thermal oil supply, and 4 MW warm water supply, with total energy efficiency of about 70%. The well-known difficulty of burning bamboo has been successfully solved by burning it with bark based on fundamental research for a long time. In this report the development from pilot tests to full scale plant is outlined.</p>

DOI： 10.20550/jietaikaiyoushi.28.0_74

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（研究会，シンポジウム資料等）   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>近年、LiDAR 技術や空中写真を用いたSfM などの活用が発展し、広域の森林において上空から森林の三次元構造を把握することが可能になりつつある。林分構造のうち、林冠および樹冠構造は、林分構造の把握や成長予測に有効と考えられている。これらの林冠や樹冠構造は上空からの計測が可能と考えられるが、空中写真を用いたSfMによる3次元計測でどの程度の精度になるかは明らかにされていない。また、林立している場合、樹冠の計測精度が低下すると考えられるが、どの程度精度低下が生じているかは不明瞭である。林分構造の把握、成長予測にする場合には、相対成長関係に基づくため、単木樹冠の計測精度を把握する必要がある。そこで本研究では、林分上空から撮影した画像と伐倒後の単木状態での撮影画像を用いて3次元モデリングを行い、林分状態と単木状態での樹冠計測を比較し、その測定精度の違いを明らかにした。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.129.0_484

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>近年，林業の採算性が悪化していることから，高いコストを占めている育林初期コストの削減が求められている。その中でも，下刈りコストの削減が重要な課題である。下刈りコストの削減を図る際には，なるべく植栽木の成長がよく，作業時間の短い下刈りスケジュールを検討する必要があるが，検討した事例はない。そこで，本研究ではスギ植栽木の樹高成長がよく，下刈り作業時間も短い最適下刈りスケジュールを検討することを目的とした。下刈り回数が3回の場合に考えられる全ての下刈りスケジュール別に下刈り終了時点でのスギ樹高と累積下刈り作業時間を推定し，それぞれについて多重比較によるグループ分けを行った。この結果をもとに最適な下刈りスケジュールの検討を行ったのでその結果を報告する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.129.0_250

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>素材生産現場と木材需要者との連携を図るために、製材やプレカット企業に必要となる原木を素材生産事業体に注文生産とする仕組みをICT活用で導入することを試みた。具体的には、木材加工業者が必要とする素材のサイズと数量、規格の発注情報を取りまとめ、素材生産業者に配信し、生産可能数量を報告・販売契約まで行えるシステムを構築した。これらの情報を木材クラウドサーバ上にアップし、需要情報の集計を行った。クラウドシステムは、需要情報を複数の伐採業者に配信する場合の通信仕様とするためXMLをベースとして作成され、林業機械に搭載されている各種センサーや作業情報入力端末と、他の林業機械間で交信するための標準仕様であるStanForD2010に対応できるよう設計された。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.129.0_156

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>人吉市を対象としてスマート林業のSCMの検討が進められている中で、低コスト林業生産を行うために求められる森林資源情報を航空レーザ計測データの解析から作成した。そして、原木生産活動の支援と活用効果の評価を行うことを目的として、得られた森林資源情報を導入した事業体の日常業務における情報の活用方法を調査した。調査により、森林資源情報を用いることで効率化につながった作業と、業務の内容の質が向上した作業があり、森林資源情報を活用している場面は大きく分けて、「①現場確認」「②地権者説明」「③森林経営計画」「④施業検討」「⑤作業道作設」の5つの場面であることがわかった。航空レーザによる森林資源情報を活用する以前の手法と比較し、効率化につながったものに関しては、金額への換算を行った。その結果、現時点では1㎥あたり35円効率化の効果があることが示された。今後、得られた知見を取りまとめ、現地作業の電子化が更に進むことで1日あたりの素材生産性が向上していくことが予想され、効率化の効果がさらに高くなることが予想される。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.129.0_161

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：森林計画学会  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>持続可能な林業経営を行う上で，初期育林コストの削減は重要な課題である。その中でも下刈り回数の削減が注目されている。下刈り回数を削減した場合，雑草木との競争による植栽木の枯死や，雑草木の繁茂による視認性の悪化に伴う誤伐が生じる可能性がある。その結果，下刈り回数の削減が植栽木の生存率に影響し，主伐時の収益が減少する可能性がある。しかし，下刈り回数の削減と枯死率，誤伐率などの植栽木の欠損について研究された事例は少ない。そこで本発表では，下刈り回数に加えてスケジュールの異なるスギ幼齢林分における，植栽木の枯死率と誤伐率を明らかにした。また，下刈り回数・斜面方位・植栽密度を説明変数とする多項ロジスティック回帰分析を行い，これらの要因が植栽木の枯死と誤伐にどのように影響しているか，その傾向を明らかにしたので結果を報告する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.128.0_220

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>木質バイオマスエネルギー事業には、安定的な燃料の確保が必須条件である。森林資源情報は森林計画の基盤となるが、これまでは地域森林計画のような中期経営計画に利用されてきた。地域森林計画あるいは市町村森林整備計画は森林簿情報を基としており、情報の精度から事業計画には活用が困難であった。近年、航空レーザ計測や地上レーザ計測、あるいはUAV撮影画像の3次元点群モデル等による高精度森林情報が利用可能となってきており、木材生産に直結する短期の事業計画にも活用が可能な状況となっている。また、燃料需要と林業生産をICTで結ぶことにより、燃料供給のサプライチェーンを作ることも可能となっている。今回の発表では、南九州地域での木質バイオマス発電事業の燃料需給の近況について概観し、森林資源情報の活用により安定的供給のための燃料SCMについて提言する。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.128.0_811

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>森林経営において立木密度の把握は、施業計画の立案や持続的な森林管理を行う上で重要である。立木密度の推定には、標準地法を用いた推定が主流である。近年、航空機レーザ計測技術（Light Detection And Ranging 以下 LiDAR）は、単木レベルでの樹高の把握や詳細な地形の計測に用いられている。しかし、LiDARデータを用いた単木抽出において地形、林分構造、抽出手法などの様々な要因によって抽出されない立木が出てくる。LiDARで抽出されない立木の特徴や要因を把握することは、林分内の詳細な情報を得る上で重要である。そこで本研究では、LiDARデータを用いた単木抽出の精度検証と、その誤差要因の検討を行うことを目的とした。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.128.0_212

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p>鹿児島県東部では戦後造林されたスギ人工林が伐期を迎えており、平成15年ごろより、間伐による保育から、主伐による木材生産に移行し、皆伐面積が徐々に増えている。この間伐から皆伐へのシフトは今後、鹿児島県東部から中部、西部へとまた九州から全国へと広がっていくと考えられる。そこで、鹿児島県東部地域を対象に衛星画像を用いて皆伐地を抽出し、平成18年から平成27年の間の皆伐地の変化（一伐区あたりの面積や立地条件）を把握することとした。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.128.0_469

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

<p> 大学教育は、学部・大学院を対象に専門技術職公務員養成を中心に展開してきた。加えて、鹿児島大学農学部では、2005年（平成18年度）より社会人を対象にした林業専門技術者教育取り組み開始し、今年で10年を迎えた。本報告の目的は、大学における林業に関する社会人教育プログラムの意味と取り組み上の課題を明らかにすることである。方法としては鹿児島大学の社会人教育プログラムの取り組みの経緯と体制、継続的に受講生を確保できる理由を検討することを通して行う。結論としては、大学外が実施している林業技術者教育は、現場で安全に就業するための特定の技能、技術を習得するための基礎研修が中心になっているのに対し、鹿児島大学で実施している教育プログラムは、技術の基本となる理論から教育を行うことにより、応用的な能力、現場の状況に合わせて考えて行動する能力を養成するという特徴をもっている。このような教育プログラムは他の研修では得られないことが多いため、林業界に認められ継続的に受講生を確保することができている。また、継続的に教育プログラムを実施できるのは、運営する人材を組織の中で確保できていたためである。</p>

DOI： 10.11519/jfsc.128.0_675

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

持続可能な林業経営を行う上で，初期育林コストの削減は重要な課題である。その中でも下刈り回数の削減に注目が集まっている。下刈り回数を削減した場合，雑草木が成長し1回当たりの下刈り作業量が増加する可能性があるため，結果として下刈り回数の削減が初期育林コストの削減につながらないことも考えられる。しかし，下刈り回数を省いた場合の作業量について研究された事例は少ない。そこで本発表では，下刈り実施回数およびスケジュールの異なるスギ幼齢林分を対象に，雑草木群落高，スギの樹高，植栽密度を説明変数とする下刈り作業量モデルの構築を試みた。また，構築したモデルを用いて下刈り実施スケジュール別の下刈り作業量を推定したので，その結果を報告する。

DOI： 10.11519/jfsc.127.0_236

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

近年，日本では木材需要の拡大のため公共建築物の木造化が推進されている。しかし，公共木造建築物は建築物の規模により，一般に流通されている木材とは異なる大きさ・長さの材が大量に求められる。しかしながら，そのような大きさ・長さの材に対応する立木情報は整備されていない。一方でレーザー測量などのリモートセンシング技術の発展から，正確な森林資源の状態，特に単木の立木情報を把握することが可能になってきている。さらに，これまでの衛星測位システムによる森林内での位置測位は十分ではなかったが，準天頂衛星の打ち上げにより森林内でも高精度な位置測位が行われることが期待されている。そこで本研究では，航空機LiDARを利用した森林のデータから胸高直径50cm以上となる大径木の抽出を行った。また，準天頂衛星のみちびきを利用して抽出された大径木までの到達について検証した。

DOI： 10.11519/jfsc.127.0_197

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

森林資源と林業生産の観点からみた安定的燃料供給の条件について、森林計画から見た長期的な課題について議論を提供する。まず、資源量の観点からはセンサスデータ等の統計データからは、木材蓄積が50億m³、成長量も1億m³とされ、国内の木材需要を十分にまかなうことが可能である。しかし、その森林資源を市場に供給するためには、木材伐採を可能とする林業労働力、導入機械および作業システムが必要である。生産した木材を用材（製材・合板用とパルプ用材）と燃材への配分の問題もある。また、木質バイオマス燃料の供給に関わる採算性も重要な観点であることから、FIT等による買い取り価格の設定と用材供給への影響、生産対象森林の森林経営計画、補助金に関する検討も必要である。さらに、持続的な木材供給の観点から、再造林を担保するための、森林経営意欲、収益性、労働力の安定性、省力化造林技術の開発も含めて、バイオマス発電用燃料の安定的供給が可能となると考える。

DOI： 10.11519/jfsc.127.0_679

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

下刈り回数の省力化を検討する目的で，鹿児島大学農学部附属高隈演習林内の9年生スギ林分を対象として，下刈りを毎年実施，隔年実施，未実施等の下刈り実施回数とパターンの異なる7試験区を設定した。各試験区の雑草木の侵入状況とスギの成長を比較した結果，下刈りが終了した時期が早いほど，スギと雑草木の競合は顕在化していた。また，繰り返し下刈りを実施することによって雑草木の群落高は低くなっていた。スギの樹高とDBHの成長については，植栽後2年間下刈りを実施しなかった試験区が他の試験区と比較して有意に小さかったことから，植栽後2年間の下刈り省略はスギの成長に大きな影響を及ぼすことが示唆された。植栽後1年目の下刈りを省略した場合でも，2年目から連続で下刈りを実施することによって，スギの成長に与える影響は軽減されることが明らかになった。

DOI： 10.11519/jfsc.126.0_265

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

木質バイオマスボイラーのトラブルの多くは木質燃料の含水率に起因している。木質燃料の普及を図るため、チップ燃料の乾燥について明らかにする。本研究では、メッシュコンテナ（側面と底面がメッシュ状になり、空気が通るようにしたコンテナ）にスギチップを投入し、木材乾燥機を用いた乾燥実験を行った。21時間の人工乾燥により、含水率53%のチップが23%に低下し、コンテナを用いての乾燥は有効であることが分かった。次に、チップが空気と触れる面積を大きくすることで乾燥効果が高いと考え、コンテナ内にメッシュ状の直径約10cmのパイプを設置し、温風がチップに接触する面積を大きくした。しかし、チップの含水率はパイプ設置をしても有意な差は認められなかった。さらに、乾燥機からチップを取り出した後に撹拌すると、含水率が低下することが確認できた。木質燃料は形態に関わらず、含水率を下げることが品質上重要である。現段階では、木質燃料の人工乾燥についての研究は少なく、効果的な乾燥方法が確立されていない。今回の実験によって、木材乾燥機を用いた燃料チップの人工乾燥が有効であることが分かった。

DOI： 10.11519/jfsc.126.0_702

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.125.0_795

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

鹿児島大学高隈演習林スギ幼齢林分を対象として，植栽後の６年間に下刈りを①毎年実施，②１・３・５年目実施，③２・４・５・６年目実施，④２・３・４年目実施，⑤３・４・５・６年目実施，⑥６年間未実施，⑦１・２・３年目実施とした７つの試験地を設け，下刈り実施年数の違いによるスギ樹高と雑草木群落高の経年変化と下刈り作業量を測定し，下刈り省力の可能性を検討した。下刈り作業は毎年，森林組合の同一の作業班に委託し，７月上旬に実施，作業時間を測定した。その結果，7年生時の平均樹高は①で5.4mと最も高く，⑥で1.2mと最も低くなった。同じ下刈り実施回数でも，植栽後４年間の実施回数によりスギ植栽木の平均樹高に差が出た。また，下刈りを３年連続で実施することで，各林齢のスギ樹高を１とした時の相対雑草木群落高が低くなった。このことから，下刈りを⑦１・２・３年目実施，または④２・３・４年目に実施することでスギが雑草木に被圧される懸念がなくなると考えられる。また，⑦および④における下刈りに要した人工数合計は，①毎年実施と比べて40％，28％減少した。

DOI： 10.11519/jfsc.124.0.726.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

斜面位置の違いによる，雑草木とスギ植栽木の競合を明らかにする目的で，鹿児島大学高隈演習林無下刈りスギ7年生林分(スギ人工林皆伐後，1500本/haで植栽)を対象に植生調査を行った。斜面上部から5ｍ幅で7つの帯に区分した。各帯内にスギ植栽木を中心とした2ｍ四方のコドラートを2～4箇所(計21箇所)設定し，コドラート内の1.2ｍ以上の木本を対象に樹種およびサイズを測定した。また雑草木による被圧の影響がない，隣接している毎年下刈り区のスギ植栽木の樹高を斜面上部から測定した。その結果，雑草木の幹数・種数は斜面上部から下部にかけ減少し，林冠を構成している樹種は先駆性樹種を主とする落葉樹種で構成されていた。雑草木の平均樹高は斜面下部の方が上部より高くなった。無下刈り区の植栽木の平均樹高は斜面上部から下部にかけ低くなるのに対し，毎年下刈り区では斜面上部から下部にかけ高くなる傾向がみられたことから，無下刈り区の植栽木は雑草木による被圧の影響を受け，樹高成長が抑制されていることが考えられた。このことから，被圧による植栽木の樹高成長抑制のモデル化の検討を行った。

DOI： 10.11519/jfsc.124.0.513.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

FIT制度導入後の未利用林地残材を用いた木質バイオマス発電の九州地域における動向について報告する。まず，発電出力，稼働時間を想定し，設備・運転コスト，使用燃料量等を既存の事例データをもとに推定することで，燃料買い取り支出可能金額を算出した。次に，未利用林地残材からの燃料生産コストを，土場までの搬出コスト，土場でのチッピングコスト，発電プラントまで輸送コストに分けて算出した。さらに，鹿児島県内のある森林組合管内を対象として，皆伐実施面積とその空間分布を調べ，燃料チップ生産可能量を検討した。九州の大量のスギ生産量を背景とした未利用林地残材燃料に対する期待は大きいが，発電事業のためには燃料生産コストの低減，乾燥施設の導入，皆伐面積の増加や九州内複数県からの燃料調達も検討課題として挙げられる。

DOI： 10.11519/jfsc.124.0.241.0

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.122.0.268.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.122.0.359.0

記述言語：日本語  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.121.0.279.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jjsk.59.0_48_2

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.120.0.475.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.120.0.431.0

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.119.0.391.0

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.118.0.219.0

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.118.0.504.0

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（国際会議プロシーディングス）  

出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.117.0.120.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本森林学会  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

出版者・発行元：日本森林学会  

DOI： 10.11519/jfsc.116.0.172.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：森林計画学会  

記事種別: 会議・学会報告・シンポジウム

DOI： 10.20659/jjfp.39.1_65

出版者・発行元：日本森林学会  

著者らは、1999年から2001年度に科学研究として、木質バイオマスのエネルギー利用について研究を行ってきた。その研究の中で、九州のように人工林資源が豊富でかつ温暖な地方での木質バイオマスの利用方法を考えてきた。その結果、大型発電施設での利用が有効ではないかとの結論に達した。よって、現在、RPS法で新エネルギーによる発電が義務付けられようとしている電力会社をターゲットに県とともに、木質バイオマスを電力事業の中で利用できるように検討・協議を行っている。その経過を今回は発表する。

DOI： 10.11519/jfs.114.0.38.0

記述言語：日本語   出版者・発行元：九州大学農学部附属演習林  

鹿児島県の白鹿岳に設定されている間伐試験地での20年間(林齢が70年から90年)の調査結果から,スギ高齢林における間伐効果について分析を行った.間伐は相対幹距比を用いて,弱度,中度,強度をそれぞれ,13%,15%および17%として,林齢が70年生時と76年生時に行なわれている.間伐の効果は,直径の成長と総収穫量について中度以上で弱度および無間伐ブロックと有意な差が認められ,相対幹距比で15%以上の間伐がスギ高齢林で有効であることがわかった.

DOI： 10.15017/14837

記述言語：日本語   出版者・発行元：鹿児島大学  

記述言語：日本語   出版者・発行元：[九州大學農學部附属演習林]  

九州大学宮崎演習林内の14年生クヌギ初代林を対象として，林分相対幹曲線に基づく径級別原木生産予測の可能性について検討した．まず，調査地内の19本を対象とした正常相対直径列の測定値をもとに，3次多項式で表現される林分相対幹曲線を導出し，適合精度で当てはまりの良否を判定した．次に，標本木として選定した20本を対象とし，林分相対幹曲線に基づく径級別原木生産本数予測を行い，実際の径級別本数と適合度検定法により比較検討した．その結果，本対象クヌギ林の林分相対幹曲線として次の3次多項式が得られた．$ y＝0.3833940x^3 - 0.3589740x^2 + 1.1236385x $この適合精度は，梢端と根張りを除いた部分の平均で6．07％と比較的良好な結果であった．また，この林分相対幹曲線に基づいた径級別本数予測方法は，末口直径の平均，径級別本数分布，採材材積および必要種駒数のいずれにおいても，実測値とほぼ等しかったことから，本方法は実用的かつ有効なものであると考えられた．

DOI： 10.15017/10934

記述言語：英語   出版者・発行元：Japanese Forestry Society  

A spacing experiment for Japanese oak (Quercus mongolica var. grosseserrata) wlth Nelder's design have been studied at the Kyushu University Forest in Hokkaido, since 1975. The oak seedlings were planted according to systematic spacings which were 20 levels varying gradually from 40,816 to 1,086 seedlings per hectare with concentric circular arcs (22 in number) and spokes (41 in number). In 1992 when the planted oak seedlings were 18-year-old. DBH, crown diameter, total height and clear length of the survival trees were measured. Based on the results obtained from analyzing the relationships between planting density and the mean values of each block, the optimum planting density should be 7,241 seedlings per hectare.

記述言語：日本語 著書種別：調査報告書

記述言語：日本語 著書種別：調査報告書

記述言語：日本語 著書種別：調査報告書

記述言語：日本語 著書種別：学術書

記述言語：日本語 著書種別：調査報告書

記述言語：日本語 著書種別：調査報告書

記述言語：日本語 著書種別：調査報告書

記述言語：日本語 著書種別：学術書

記述言語：日本語 著書種別：学術書

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）   出版者・発行元：大日本山林会  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）   出版者・発行元：農林水産・食品産業技術協会  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（その他）   出版者・発行元：日本森林技術協会  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）   出版者・発行元：日本森林技術協会  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）  

開催年月日： 2020年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

シキミ，ヒサカキ，サカキといった枝物は，近年国産の需要が高まってきており，有望な特用林産物と考えられている。 　また，サカキは陰樹であり林冠下での栽培に適している。このことから，スギやヒノキの林冠下ではサカキ，畑ではシキミ，ヒサカキを栽培することによって，人工林用材生産と枝物栽培を組み合わせた枝物複合経営を可能にする。枝物複合経営は，放棄地の活用及び連年での収入を得ることのできる，安定的な林業経営に繋がると期待されている。しかし，枝物は栽培技術は注目されているものの，複合経営という観点からの研究はない。そこで本研究では，鹿児島県の枝物専業農家に聞き取り調査を行い，枝物複合経営の経営モデルを構築することを目的とした。

開催年月日： 2020年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：オンライン  

持続可能な森林経営を行う上で，初期育林コストを削減することが重要である。特に，下刈りコストの削減が求められてきた。下刈りを省いた場合，下刈りコストは削減される。その一方で，下刈りを省くことにより雑木が繁茂し，除伐のコストが増加する可能性がある。しかし，下刈り回数の削減が除伐コストに与える影響は明らかにされていない。そこで本発表では，鹿児島県に設置された下刈り試験地を対象に，下刈り回数の削減が雑木の侵入状況と除伐作業時間に与える影響を検証した。

開催年月日： 2019年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島大学  

開催年月日： 2019年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島大学  

開催年月日： 2019年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島大学  

開催年月日： 2019年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島大学  

開催年月日： 2019年8月

記述言語：英語   会議種別：ポスター発表  

開催地： かでる2.7（札幌市）  

開催年月日： 2015年3月

記述言語：日本語  

開催地：北海道  

国内学会

開催年月日： 2015年3月

記述言語：日本語  

開催地：北海道  

国内学会

開催年月日： 2014年10月

記述言語：日本語  

開催地：佐賀  

国内学会

開催年月日： 2014年10月

記述言語：日本語  

開催地：佐賀  

国内学会

開催年月日： 2014年3月

記述言語：日本語  

開催地：埼玉  

国内学会

開催年月日： 2013年10月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

国内学会

開催年月日： 2013年10月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

国内学会

開催年月日： 2013年10月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

国内学会

開催年月日： 2013年10月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

国内学会

開催年月日： 2013年10月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

国内学会

開催年月日： 2013年9月

記述言語：英語  

開催地：鹿児島  

国際学会

開催年月日： 2013年3月

記述言語：日本語  

開催地：岩手  

国内学会

開催年月日： 2013年3月

記述言語：日本語  

開催地：岩手  

国内学会

開催年月日： 2012年10月

記述言語：英語  

開催地：米国  

国際学会

開催年月日： 2012年10月

記述言語：日本語  

開催地：熊本  

国内学会

開催年月日： 2012年10月

記述言語：日本語  

開催地：熊本  

国内学会

開催年月日： 2012年10月

記述言語：日本語  

開催地：熊本  

国内学会

開催年月日： 2012年5月

記述言語：英語  

開催地：Jonkoping, Sweden  

国際学会

開催年月日： 2011年10月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2011年10月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2011年10月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2011年10月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2011年4月

記述言語：日本語  

開催地：静岡  

国内学会

開催年月日： 2010年10月

記述言語：日本語  

開催地：長崎  

国内学会

開催年月日： 2010年10月

記述言語：日本語  

開催地：長崎  

国内学会

開催年月日： 2010年10月

記述言語：日本語  

開催地：長崎  

国内学会

開催年月日： 2010年9月

記述言語：日本語  

開催地：東京  

国内学会

開催年月日： 2010年4月

記述言語：日本語  

開催地：茨城  

国内学会

開催年月日： 2009年9月

記述言語：日本語  

開催地：北海道  

国内学会

開催年月日： 2009年3月

記述言語：日本語  

開催地：京都  

国内学会

開催年月日： 2008年3月

記述言語：日本語  

開催地：東京  

国内学会

開催年月日： 2007年11月

記述言語：日本語  

開催地：佐賀  

国内学会

開催年月日： 2007年4月

記述言語：日本語  

開催地：福岡  

国内学会

開催年月日： 2007年4月

記述言語：日本語  

開催地：福岡  

国内学会

開催年月日： 2007年4月

記述言語：日本語  

開催地：福岡  

国内学会

開催年月日： 2007年4月

記述言語：日本語  

開催地：福岡  

国内学会

開催年月日： 2006年11月

記述言語：英語  

開催地：鹿児島  

国際学会

開催年月日： 2006年11月

記述言語：英語  

開催地：鹿児島  

国際学会

開催年月日： 2006年11月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

国内学会

開催年月日： 2006年5月

記述言語：英語  

開催地：スウェーデン  

国際学会

開催年月日： 2006年4月

記述言語：日本語  

開催地：東京  

国内学会

開催年月日： 2005年10月

記述言語：日本語  

開催地：熊本  

国内学会

開催年月日： 2005年10月

記述言語：日本語  

開催地：熊本  

国内学会

開催年月日： 2005年4月

記述言語：日本語  

開催地：北海道  

国内学会

開催年月日： 2004年10月

記述言語：英語  

開催地：栃木  

国際学会

開催年月日： 2004年10月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2004年10月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

記述言語：日本語  

木質バイオマスボイラーのトラブルの多くは木質燃料の含水率に起因している。木質燃料の普及を図るため、チップ燃料の乾燥について明らかにする。本研究では、メッシュコンテナ（側面と底面がメッシュ状になり、空気が通るようにしたコンテナ）にスギチップを投入し、木材乾燥機を用いた乾燥実験を行った。21時間の人工乾燥により、含水率53%のチップが23%に低下し、コンテナを用いての乾燥は有効であることが分かった。次に、チップが空気と触れる面積を大きくすることで乾燥効果が高いと考え、コンテナ内にメッシュ状の直径約10cmのパイプを設置し、温風がチップに接触する面積を大きくした。しかし、チップの含水率はパイプ設置をしても有意な差は認められなかった。さらに、乾燥機からチップを取り出した後に撹拌すると、含水率が低下することが確認できた。木質燃料は形態に関わらず、含水率を下げることが品質上重要である。現段階では、木質燃料の人工乾燥についての研究は少なく、効果的な乾燥方法が確立されていない。今回の実験によって、木材乾燥機を用いた燃料チップの人工乾燥が有効であることが分かった。

記述言語：日本語  

持続可能な林業経営を行う上で，初期育林コストの削減は重要な課題である。その中でも下刈り回数の削減に注目が集まっている。下刈り回数を削減した場合，雑草木が成長し1回当たりの下刈り作業量が増加する可能性があるため，結果として下刈り回数の削減が初期育林コストの削減につながらないことも考えられる。しかし，下刈り回数を省いた場合の作業量について研究された事例は少ない。そこで本発表では，下刈り実施回数およびスケジュールの異なるスギ幼齢林分を対象に，雑草木群落高，スギの樹高，植栽密度を説明変数とする下刈り作業量モデルの構築を試みた。また，構築したモデルを用いて下刈り実施スケジュール別の下刈り作業量を推定したので，その結果を報告する。

記述言語：日本語  

近年，日本では木材需要の拡大のため公共建築物の木造化が推進されている。しかし，公共木造建築物は建築物の規模により，一般に流通されている木材とは異なる大きさ・長さの材が大量に求められる。しかしながら，そのような大きさ・長さの材に対応する立木情報は整備されていない。一方でレーザー測量などのリモートセンシング技術の発展から，正確な森林資源の状態，特に単木の立木情報を把握することが可能になってきている。さらに，これまでの衛星測位システムによる森林内での位置測位は十分ではなかったが，準天頂衛星の打ち上げにより森林内でも高精度な位置測位が行われることが期待されている。そこで本研究では，航空機LiDARを利用した森林のデータから胸高直径50cm以上となる大径木の抽出を行った。また，準天頂衛星のみちびきを利用して抽出された大径木までの到達について検証した。

記述言語：日本語  

近年、航空機LiDAR計測やドローンを用いた写真測量に森林の現況把握が盛んに行われている。航空機LiDARによって林冠高および地盤高が計測できるため、樹高計測が可能となってきているが、何度も計測するには莫大な費用がかかる。その一方で無人航空機が汎用的になり、森林所有者等が森林の状態を知りたいときに簡単に撮影できるようになってきている。そこで本研究では、地盤高情報として航空機LiDARデータを、樹冠高情報をUAVから撮影した画像をもとにSfMによる3次元モデリングを用いることによるスギ人工林の樹高計測精度を検証する。

記述言語：日本語  

斜面位置の違いによる，雑草木とスギ植栽木の競合を明らかにする目的で，鹿児島大学高隈演習林無下刈りスギ7年生林分(スギ人工林皆伐後，1500本/haで植栽)を対象に植生調査を行った。斜面上部から5ｍ幅で7つの帯に区分した。各帯内にスギ植栽木を中心とした2ｍ四方のコドラートを2～4箇所(計21箇所)設定し，コドラート内の1.2ｍ以上の木本を対象に樹種およびサイズを測定した。また雑草木による被圧の影響がない，隣接している毎年下刈り区のスギ植栽木の樹高を斜面上部から測定した。その結果，雑草木の幹数・種数は斜面上部から下部にかけ減少し，林冠を構成している樹種は先駆性樹種を主とする落葉樹種で構成されていた。雑草木の平均樹高は斜面下部の方が上部より高くなった。無下刈り区の植栽木の平均樹高は斜面上部から下部にかけ低くなるのに対し，毎年下刈り区では斜面上部から下部にかけ高くなる傾向がみられたことから，無下刈り区の植栽木は雑草木による被圧の影響を受け，樹高成長が抑制されていることが考えられた。このことから，被圧による植栽木の樹高成長抑制のモデル化の検討を行った。

記述言語：日本語  

森林資源と林業生産の観点からみた安定的燃料供給の条件について、森林計画から見た長期的な課題について議論を提供する。まず、資源量の観点からはセンサスデータ等の統計データからは、木材蓄積が50億m³、成長量も1億m³とされ、国内の木材需要を十分にまかなうことが可能である。しかし、その森林資源を市場に供給するためには、木材伐採を可能とする林業労働力、導入機械および作業システムが必要である。生産した木材を用材（製材・合板用とパルプ用材）と燃材への配分の問題もある。また、木質バイオマス燃料の供給に関わる採算性も重要な観点であることから、FIT等による買い取り価格の設定と用材供給への影響、生産対象森林の森林経営計画、補助金に関する検討も必要である。さらに、持続的な木材供給の観点から、再造林を担保するための、森林経営意欲、収益性、労働力の安定性、省力化造林技術の開発も含めて、バイオマス発電用燃料の安定的供給が可能となると考える。

記述言語：日本語  

application/pdf

記述言語：日本語  

<p>我が国の人工林の50%は伐期に達し利用期を迎えている。また、高性能林業機械の導入よる機械化が進む一方で、情報化によるスマート林業の必要性が高まっている。このため森林資源量を正確に把握し、素材生産を円滑に進めることは急務である。しかし、森林内では携帯電波圏外になることが多く、周囲の作業者同士での連絡手段はトランシーバーか直接対面であり、非効率な状況が発生している。そこで本研究では、昨今センサーネットワークで用いられるようになってきたLPWA(Low Power Wide Area)通信技術を用いた通信を森林内で行い、枝葉や樹幹による電波減衰の影響をあきらかにすることを目的とし実験を行った。地形の条件を無視するため、北海道苫小牧市の直線かつ平坦な林道を試験地とした。上空が閉鎖している林相(アカエゾマツ34年生)と、上空が疎開している林相(ダケカンバ125年生)の２箇所を使用した。LPWAの2.4GHzと920MHz帯の２種類の周波数での通信機を使用し森林内通信での電波強度を測定し、電波強度と森林構造、通信距離の関係について検討した。更に、数珠つなぎでデータを送信するマルチホップでの森林内における中継機の適切な配置についての検討も報告する。</p>

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

<p>本発表では，木材産地証明のための新たな方法を提案する．従来の木材産地証明では，QRコードやRFIDタグの装着や製材過程での再装着時の作業が煩雑で高コストである等の課題がある．そこで，提案手法では，課題解決のために丸太木口画像を個体識別に利用する．具体的には，丸太木口の年輪模様やチェーンソー跡が形成する線の交点を個体識別の特徴量として個体識別する．実験では，スギ丸太を材料とし，時間間隔を空けて撮影した同一個体の木口画像のそれぞれ抽出した特徴量をマッチングさせ，個体識別精度を求める．個体識別精度の算出は，分類問題の性能評価指標であるROC曲線によるAUCおよび等価エラー率（EER）を用い，提案手法の有効性を検証した．</p>

記述言語：日本語  

著者らは、1999年から2001年度に科学研究として、木質バイオマスのエネルギー利用について研究を行ってきた。その研究の中で、九州のように人工林資源が豊富でかつ温暖な地方での木質バイオマスの利用方法を考えてきた。その結果、大型発電施設での利用が有効ではないかとの結論に達した。よって、現在、RPS法で新エネルギーによる発電が義務付けられようとしている電力会社をターゲットに県とともに、木質バイオマスを電力事業の中で利用できるように検討・協議を行っている。その経過を今回は発表する。

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

FIT制度導入後の未利用林地残材を用いた木質バイオマス発電の九州地域における動向について報告する。まず，発電出力，稼働時間を想定し，設備・運転コスト，使用燃料量等を既存の事例データをもとに推定することで，燃料買い取り支出可能金額を算出した。次に，未利用林地残材からの燃料生産コストを，土場までの搬出コスト，土場でのチッピングコスト，発電プラントまで輸送コストに分けて算出した。さらに，鹿児島県内のある森林組合管内を対象として，皆伐実施面積とその空間分布を調べ，燃料チップ生産可能量を検討した。九州の大量のスギ生産量を背景とした未利用林地残材燃料に対する期待は大きいが，発電事業のためには燃料生産コストの低減，乾燥施設の導入，皆伐面積の増加や九州内複数県からの燃料調達も検討課題として挙げられる。

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

鹿児島大学高隈演習林スギ幼齢林分を対象として，植栽後の６年間に下刈りを①毎年実施，②１・３・５年目実施，③２・４・５・６年目実施，④２・３・４年目実施，⑤３・４・５・６年目実施，⑥６年間未実施，⑦１・２・３年目実施とした７つの試験地を設け，下刈り実施年数の違いによるスギ樹高と雑草木群落高の経年変化と下刈り作業量を測定し，下刈り省力の可能性を検討した。下刈り作業は毎年，森林組合の同一の作業班に委託し，７月上旬に実施，作業時間を測定した。その結果，7年生時の平均樹高は①で5.4mと最も高く，⑥で1.2mと最も低くなった。同じ下刈り実施回数でも，植栽後４年間の実施回数によりスギ植栽木の平均樹高に差が出た。また，下刈りを３年連続で実施することで，各林齢のスギ樹高を１とした時の相対雑草木群落高が低くなった。このことから，下刈りを⑦１・２・３年目実施，または④２・３・４年目に実施することでスギが雑草木に被圧される懸念がなくなると考えられる。また，⑦および④における下刈りに要した人工数合計は，①毎年実施と比べて40％，28％減少した。

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

<p>UAV空撮による森林計測が普及し始めている。航空機による森林計測に比べて、安価に実施できる点や必要に応じて空撮画像を取得できる点は、事業体や森林組合などの施業の実施主体が運用可能となっている。しかしながら、どのような高度で空撮が最適かとするかは十分に議論されていない。そこで、本研究の目的は、UAVを用いた空撮写真による樹高推定に撮影高度がどのように影響するかを明らかにすることである。対象地は、鹿児島大学農学部附属高隈演習林である。スギ人工林を対象に撮影高度を50m,　75m, 100m, 125mとして空撮を行った。撮影した画像をSfMにより処理し、３Dモデルを構築した。空撮画像から樹高を推定する際には、地盤高情報が必要となり、本研究では航空レーザ計測データから得られたDTMを地盤高情報として使用した。UAVから作成した地表面モデル（DSM）と航空機レーザから得られたDTMの差分から樹高を推定した。当日はこの結果をもとに最適な空撮方法について考察する。</p>