記述言語：日本語   出版者・発行元：Archives of Gerontology and Geriatrics  

DOI： 10.1016/j.archger.2022.104845

Scopus

PubMed

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>勤労者の健康上の問題として腰痛があり、腰痛はプレゼンティーズム（健康上の問題による労働遂行能力の低下）を引き起こす要因のひとつとされている。COVID-19の流行はテレワークの導入など働き方に大きな変化をもたらしており、勤労者の腰痛やプレゼンティーズムに影響を与えている可能性がある。これらを検討し対策に結び付けることは産業理学療法の領域において重要である。本研究はCOVID-19流行前後における勤労者の腰痛の変化とプレゼンティーズムとの関連を明らかにすることを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>本研究は、2020年10月に実施したオンライン調査による横断研究である。40-64歳の勤労者1865名（平均年齢49.6 ± 6.6歳、女性29.1%）を解析対象とした。腰痛の変化は、COVID-19流行以降に痛くなり始めた、悪くなった、変化しなかった、良くなった、腰痛なしから択一式にて調査した。痛くなり始めた、悪くなったと回答した者を腰痛悪化とした。労働生産性はWork Productivity and Activity Impairment Questionnaireを使用し、2019年10月、2020年10月の2時点におけるプレゼンティーズムを評価した。プレゼンティーズムを0点（仕事への影響なし）から10点（完全な仕事の妨げ）の11段階で評価し、先行研究に準じて1点以上をプレゼンティーズムありとした。COVID-19流行前の2019年10月時点でプレゼンティーズムなしの1328名（流行前プレゼンティーズムなし群）と同時点でプレゼンティーズムありの537名（流行前プレゼンティーズムあり群）の2群に分類した。コロナ禍の2020年10月時点でプレゼンティーズムのスコアが上昇していれば、流行前プレゼンティーズムなし群はプレゼンティーズム発生、流行前プレゼンティーズムあり群はプレゼンティーズム悪化とした。各群で従属変数を2020年時点でのプレゼンティーズム発生あるいは悪化、独立変数を腰痛悪化とし、腰痛の変化とプレゼンティーズムとの関連を検討した。共変量には年齢、性別、独居、教育歴、うつ病の既往、産業分類、勤務形態の変化（テレワーク）を投入した。</p><p>【結果】</p><p>流行前プレゼンティーズムなし群の102名（7.7%）に腰痛悪化、117名（8.8%）にプレゼンティーズム発生を認めた。また、流行前プレゼンティーズムあり群の107名（19.9%）に腰痛悪化、139名（25.9%）にプレゼンティーズム悪化を認めた。共変量で調整したロジスティック回帰分析の結果、それぞれの群において腰痛悪化は独立して2020年時点のプレゼンティーズム発生（OR：4.26、95%CI：2.41-7.52）あるいは悪化（OR：1.80、95%CI：1.07-3.01）と有意に関連していた。</p><p>【結論】</p><p>COVID-19の流行は一部の勤労者の腰痛を悪化させている可能性があり、腰痛悪化とプレゼンティーズムとの関連が示唆された。今後は感染症流行下において、身体機能や人間工学の知識を有する理学療法士が腰痛対策を行うことの有効性を検証する必要がある。</p><p>【倫理的配慮、説明と同意】</p><p>本研究は、ヘルシンキ宣言および人を対象とする医学系研究に関する倫理指針に基づき、対象者のプライバシーおよび個人情報の保護、研究内容について十分に説明し対象者から同意を得た。また、鹿児島大学疫学研究等倫理委員会からの承認（200101）を得て実施した。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.1.0_55

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>フレイルは、身体的、精神・心理的、社会的といった多様な側面を持ち、可逆性を有することが知られている。社会的フレイルは身体・認知機能の低下より先行して起こるとされているが、社会的フレイルの変化に対して身体機能や認知機能が影響をおよぼす可能性がある。本研究は、地域在住高齢者を対象に筋量、握力、認知機能が社会的フレイルの変化におよぼす影響を調査することを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>本研究は、2018年および2019年の地域健康チェック（垂水研究）の両方に参加した65歳以上の高齢者のうち、1回目の測定から2回目の測定まで8～16ヵ月経過（平均345.7±47.9日）している者を対象とした。さらに主要項目に欠損がなく、要介護認定を受けている者を除外した422名（平均年齢 73.8歳、女性64.2%）を解析した。社会的フレイル判定は5 項目（独居、昨年より外出頻度の減少、友人の家を訪ねていない、家族や友人の役に立っていない、誰とも毎日会話をしていない）にて回答を求め、該当数が1項目以下をロバスト、2項目以上を社会的フレイルとした。筋量は、生体電気インピーダンス法にて測定し、四肢骨格筋指数が男性7.0 kg/m ²、女性5.7kg/m ²未満を筋量低下とした。握力は、男性28kg、女性18kg未満を 握力低下とした。認知機能は、NCGG-FATで記憶、注意機能、実行機能、情報処理速度を測定し、年齢と教育歴を考慮した標準値より1.5SD以上の低下を1つ以上の領域で認めた者を認知機能低下とした。</p><p>【結果】</p><p>ベースライン時に社会的フレイルがロバストであった者（369名）のうち、社会的フレイルに移行した割合は11.1%であった。また、ベースライン時に社会的フレイルであった者（53名）のうち、ロバストへ改善した割合は34.0%であった。従属変数をロバストからの低下の有無、独立変数を筋量低下、握力低下、認知機能低下としたロジスティック回帰分析の結果、筋量が低下している者はロバストから社会的フレイルへ移行する可能性が高いことが示された（調整済オッズ比2.19、95%信頼区間1.11-4.29、共変量：年齢、性別）。従属変数を社会的フレイルからの改善の有無としたロジスティック回帰分析では、すべての独立変数に有意差は認めなかった。</p><p>【結論】</p><p>約1年間において、ロバストから社会的フレイルに移行した者は、筋量が低下している者が多く、筋量を高めておくことは社会的フレイルの予防につながる可能性がある。また、社会的フレイルからロバストへ改善した者と社会的フレイルのままだった者では、筋量・握力・認知機能に差がみられず、理学療法においても心身機能に対するアプローチだけでなく、社会的なつながりを促すことによって、社会的フレイルを改善できるかもしれない。</p><p>【倫理的配慮，説明と同意】</p><p>鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（170351疫）を得て実施した。ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究内容について口頭と書面にて説明し同意を得た。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.2.0_8

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>座位行動（Sedentary Behavior：以下、SB）は、エネルギー消費量が1.5METs 以下の覚醒行動であり、SBの蓄積は非感染性疾患の発生や死亡率の増加など、様々な有害事象と関連する。昨今、活動量計を使用し、座位中断回数（以下、Break数）や1回当たりのSBの連続量（以下、SB Bout）など、より詳細なSBの様式を分析した研究が報告されている。SB時間の延長は、サルコペニアのリスクを増大させることが報告されているが、これまでは質問紙にてSB時間を評価した研究が多く、活動量計にて評価される詳細なSBの様式とサルコペニアの関係性は不明な点が多い。これらが明らかとなれば、サルコペニアの新たな対策の知見となる可能性がある。本研究では、サルコペニアに対するBreak数と長時間SB Boutの関係性について検討した。</p><p>【方法】</p><p>地域コホート研究（垂水研究2018）の参加者において、三軸加速度計（HJA-750C Active style Pro オムロンヘルスケア社）にて活動量を計測した地域在住高齢者265名のうち、主要データに欠損がなく基準を満たした208名（74.7±5.9歳、女性59.3%）を対象とした。活動量データの有効基準は週4日以上かつ1日10時間以上とし、活動量の評価項目は、SB時間（分/日）、中高強度身体活動（以下、MVPA）時間（分/日）、Break数（回/座位1時間）、30分以上SB Bout 数、60分以上SB Bout数（いずれも回/日）とした。計測機器の装着時間（分/日）も計測した。サルコペニアは四肢骨格筋指数、握力、歩行速度にて判定した。統計解析は、サルコペニア群と非サルコペニア群の2群間比較を実施した。また、サルコペニアの有無を従属変数、Break数と30分以上、60分以上のSB Bout数を独立変数とした3通りのロジスティック回帰分析を行った。共変量は年齢、性別、MVPA時間とした。</p><p>【結果】</p><p>対象者のサルコペニアの割合は17.3%であった。マンホイットニー検定の結果、Break数は非サルコペニア群7.9（6.3 ‐9.4）回、サルコペニア群6.7（4.7-8.1）回であり、非サルコペニア群が有意に多く（p＜0.01）、60分以上SB Bout数は非サルコペニア群0.9（0.6-1.3）回、サルコペニア群1.4（0.8-1.6）回と有意にサルコペニア群の回数が多かった（p＜0.01）。ロジスティック回帰分析の結果、Break数とサルコペニアの関連は、オッズ比0.81（95%CI：0.68-0.95）、60分以上SB Bout数とサルコペニアの関連は、オッズ比2.08（95%CI：1.27-3.47）であり、いずれも有意にサルコペニアと関連していた。30分以上SB Bout数はサルコペニアと有意な関連を認めなかった。</p><p>【結論】</p><p>MVPA時間と独立して、1時間当たりの座位中断回数と60分以上連続する座位行動の回数はサルコペニアと関連していた。高齢者のサルコペニアに対する理学療法を講じる上で身体活動量の増大は重要であるが、日常生活における座位行動の中断や縮減に着目した指導・介入が重要である事が示唆された。</p><p>【倫理的配慮，説明と同意】</p><p>鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（170351疫）を得て実施した。ヘルシンキ宣言に基づき、対象者には研究内容について口頭と書面にて説明し同意を得た。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.2.0_4

記述言語：日本語   出版者・発行元：日本予防理学療法学会  

<p>【はじめに、目的】</p><p>新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行下では様々な生活様式の変化が生じ、日常生活での活動制限により、身体の衰えを感じることが少なくない。とくに中年期での腰痛の発生は労働生産性の低下を招く危険があり、予防が重要であると考えられる。本研究では、中年者を対象として外出自粛の生活で自覚された身体の衰えが腰痛の発生に影響するかを検証することを目的とした。</p><p>【方法】</p><p>40歳以上のYahoo!クラウドソーシング登録者を対象に縦断的なインターネット調査を行った。初回調査（2020年10月19日～28日）で回答のあった3,000名に追跡調査（2022年4月8日～22日）を行い、1787名から回答が得られた。そのうち、取込基準を満たし、初回調査で腰痛を有していなかった40～59歳の中年者846名（平均49.0±5.2歳、女性35.0%）を分析対象とした。初回調査から18か月経過した追跡調査において、腰痛ありと回答した者を腰痛の発生とした。初回調査では2020年4月～5月に発出された緊急事態宣言等に伴う外出自粛の影響を受けて身体の衰えを感じるか否かを聴取し、外出自粛による身体の衰えの自覚の有無を判定した。初回調査時点での1日の座位時間（分／日）を国際標準化身体活動質問票で調 べた。コロナ禍での腰痛発生の有無と外出自粛による身体の衰えの自覚の有無をχ²検定で比較した。また、腰痛発生を従属変数、 外出自粛による身体の衰えの自覚の有無を独立変数としたロジスティック回帰分析を行い、オッズ比と95%信頼区間を算出した（年齢、性別、仕事の有無、BMI、座位時間を共変量）。</p><p>【結果】</p><p>18か月後の腰痛の発生者は74名（8.8%）であり、初回調査において外出自粛による身体の衰えの自覚を有する者は221名（26.1%）であった。腰痛の発生者における外出自粛による身体の衰えの自覚を有する者の割合は37.8%であり、腰痛の未発生者での25.0%と比較して有意に高い割合であった（p=0.02）。ロジスティック回帰分析の結果、腰痛の新規発生に対する外出自粛による身体の衰えの自覚ありの調整済みオッズ比は1.94（95%信頼区間1.17̶3.21）であり、コロナ禍での身体の衰えの自覚は将来の腰痛発生に有意に関連することが示された。</p><p>【結論】</p><p>コロナ禍の18か月間の追跡調査で、約1割の中年者で腰痛の発生が認められ、2020年4月頃の外出自粛生活で自覚された身体の衰えが腰痛の発生に関連していることが示唆された。腰痛発生を予防するうえで、自粛を余儀なくされる状況においても、心身機能の維持や生活習慣の改善等によって自覚される身体の健康観を維持することの重要性が確認された。腰痛の予防・改善を図るための理学療法評価および介入を行う上でコロナ渦における身体の衰えの自覚を加味することは有益であると考える。</p><p>【倫理的配慮，説明と同意】</p><p>鹿児島大学疫学研究等倫理審査委員会の承認を得た（承認番号：200101疫‐改1）。</p>

DOI： 10.57304/jsptpsuppl.1.suppl.no.2.0_17

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人日本理学療法学会連合  

<p>【目的】新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）の流行前後における就労者の腰痛変化とプレゼンティーズムとの関連を検討し，さらに勤務形態の変化との関連性を明らかにする。【方法】WEB調査で回答のあった就労者1865名（平均年齢49.6±6.6歳）を横断的に解析した。COVID-19流行に伴う腰痛およびプレゼンティーズムの変化を調査し，腰痛悪化とプレゼンティーズムとの関連性を検討した。【結果】腰痛悪化は，流行前プレゼンティーズムなし群におけるプレゼンティーズム発生（オッズ比：4.26, <i>p</i><0.01），流行前プレゼンティーズムあり群におけるプレゼンティーズム悪化（オッズ比：1.80, <i>p</i>=0.01）と有意に関連していた。【結論】COVID-19の流行に伴う腰痛悪化はプレゼンティーズムと関連することが示唆され，特にその関連性は継続してオフィスワークに従事している集団において強い傾向を認めた。</p>

DOI： 10.15063/rigaku.12259

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本理学療法学会連合  

【目的】新型コロナウイルス感染症(以下,COVID-19)の流行前後における就労者の腰痛変化とプレゼンティーズムとの関連を検討し,さらに勤務形態の変化との関連性を明らかにする。【方法】WEB調査で回答のあった就労者1865名(平均年齢49.6±6.6歳)を横断的に解析した。COVID-19流行に伴う腰痛およびプレゼンティーズムの変化を調査し,腰痛悪化とプレゼンティーズムとの関連性を検討した。【結果】腰痛悪化は,流行前プレゼンティーズムなし群におけるプレゼンティーズム発生(オッズ比:4.26,p<0.01),流行前プレゼンティーズムあり群におけるプレゼンティーズム悪化(オッズ比:1.80,p=0.01)と有意に関連していた。【結論】COVID-19の流行に伴う腰痛悪化はプレゼンティーズムと関連することが示唆され,特にその関連性は継続してオフィスワークに従事している集団において強い傾向を認めた。(著者抄録)

記述言語：日本語   出版者・発行元：Journal of Clinical Medicine  

Bone and muscle mass loss are known to occur simultaneously. The alpha-actinin three (ACTN3) genotype has been shown to potentially affect bone and muscle mass. In this study, we investigated the association between the ACTN3 genotype and bone and muscle mass loss in community-dwelling adults aged ≥ 60 years. This study was a cross-sectional analysis of data from 295 participants who participated in a community health checkup. The ACTN3 genotypes were classified as RR, RX, or XX types. Bone mass loss was defined as a calcaneal speed of sound T-score of <−1.32 and <−1.37, and muscle mass loss was defined as an appendicular skeletal muscle index of <7.0 kg/m2 and <5.7 kg/m2 in men and women, respectively. The percentages of XX, RX, and RR in the combined bone and muscle mass loss group were 33.8%, 30.8%, and 16.7%, respectively, with a significantly higher trend for XX. Multinomial logistic regression analysis showed that XX had an odds ratio of 3.00 (95% confidence interval 1.05–8.54) of being in the combined bone and muscle mass loss group compared to the RR group (covariates: age, sex, grip strength, and medications). The ACTN3 genotype of XX is associated with a higher rate of comorbid bone and muscle mass loss. Therefore, ACTN3 genotyping should be considered for preventing combined bone and muscle mass loss.

DOI： 10.3390/jcm11206172

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記述言語：日本語   出版者・発行元：Pain Management Nursing  

Background: Poor sleep quality has a negative effect on pain among older adults. During the coronavirus disease 2019 (COVID-19) state of emergency, lifestyle changes can cause psychologic stressors and lead to poor sleep quality. Aim: This study examined whether sleep quality status was associated with low back or knee pain changes during the COVID-19 state of emergency among community-dwelling Japanese old-old adults. Design: Cross-sectional investigation. Methods: In July 2020, during the COVID-19 epidemic, we conducted a postal survey for old-old adults aged ≥77 years and collected data on 597 participants. For those who had low back or knee pain at the time of the survey (in July), characteristics such as low back pain, knee pain, changes in pain status, and sleep quality status during the COVID-19 state of emergency (in March) were assessed. Results: Data from 597 participants showed the prevalence of low back pain (50.6%) and knee pain (40.7%) in July. Of those with low back or knee pain, 374 had pain changes during the state of emergency, with 12.3% worsening. Of these, 23.9% had poor sleep quality in March compared to non-change (p = .008). In a multivariate logistic regression model adjusted for potential confounders, poor sleep quality was significantly associated with pain worsening (odds ratio 2.80, 95% confidence interval 1.26-6.22). Conclusions: During the COVID-19 state of emergency, poor sleep quality was associated with worsening low back or knee pain. This may indicate the need to pay attention to poor sleep quality to prevent the exacerbation of pain among old-old adults.

DOI： 10.1016/j.pmn.2022.01.001

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本老年療法学会  

<p>【目的】地域在住高齢者ドライバーにおける自動車事故歴と転倒歴の関連性を調べることを目的にした。【方法】地域コホート研究（垂水研究2018または2019）に参加した65歳以上の自動車運転をしている高齢者602名（平均年齢72.8±5.6歳，女性50.0％）を対象とし，横断的に解析を行った。自動車事故歴は過去2年間の自動車事故歴の有無を聴取し，「事故歴あり」と「事故歴なし」に分類した。転倒歴は過去1年間における転倒の有無を聴取し，「転倒歴あり」と「転倒歴なし」に分類した。統計解析では，従属変数に事故歴の有無，独立変数を転倒歴の有無，共変量に年齢，性別とした二項ロジスティック回帰分析を行った。【結果】全対象者のうちで自動車事故歴がある者は5.6％，転倒歴がある者は13.0％であった。事故歴ありの者は，事故歴なしの者に比べ転倒歴を有する者の割合が有意に高かった（<i>p</i>＝0.003）。二項ロジスティック回帰分析の結果，転倒の経験は自動車事故の経験と有意に関連することが示された（オッズ比：3.12，95％信頼区間：1.42–6.85，<i>p</i>＝0.004）。【結論】地域在住高齢者ドライバーにおいて，自動車事故の経験を有することと転倒の経験を有することは関連することが示唆された。</p>

DOI： 10.57270/jgts.2022_007

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本老年療法学会  

地域在住高齢者ドライバーにおける自動車事故歴と転倒歴の関連性について検討した。地域コホート研究(垂水研究2018または2019)に参加した地域在住高齢者1029名のうち、調査時点で自動車運転免許を保有しており自動車運転をしている602名(女性50.0%、平均72.8±5.6歳)を対象とした。過去2年間の自動車事故経験者(事故歴あり)は34名(女性55.9%、平均72.7±4.9歳)、事故歴なしは568名(女性49.6%、平均72.9±5.7歳)であった。過去1年間の転倒経験者は78名(13.0%)であった。事故歴あり群は事故歴なし群に比べ転倒歴を有する割合が有意に高かった。事故歴とその他の変数(年齢、性別、多剤併用、運転頻度、運転距離、GDS-15、身体機能低下、MCI)の関係については群間での有意な差は認められなかった。二項ロジスティック回帰分析では、転倒歴を有することは事故歴を有することと有意な関連を認めた。

記述言語：日本語   出版者・発行元：Archives of Gerontology and Geriatrics  

Objectives: This cross-sectional study investigates the associations among satisfaction with meaningful activities, and social frailty in community-dwelling Japanese older adults. Methods: We analyzed data from 596 older adults (mean age 74.2 ± 6.4 years, female 63.6%) who participated in the Tarumizu Study 2019, a community-based health survey. Participants selected meaningful activities from 95 activities using the Aid for Decision-Making in Occupation Choice (ADOC) tool. Satisfaction was evaluated from 1 to 5, and those who were assigned a rating of 4 or 5 were operationally classified as the high satisfaction group (n = 487), with others occupying the low satisfaction group (n = 109). Both groups were evaluated based on the ADOC, social frailty (Makizako's five items), physical function, depressive symptoms, cognitive function, and higher-level competence. Results: Of the 596 participants, 18.7% showed prevalence of social frailty. The low satisfaction group had a significantly higher prevalence of social frailty (low satisfaction 28.4% vs. high satisfaction 16.4%, P = 0.004) and depressive symptoms (low satisfaction 30.3% vs. high satisfaction 17.9%, P<0.01), and poor higher-level competence (P = 0.026) than the high satisfaction group. Logistic regression analysis showed that social frailty (Odds Ratio 1.78, 95% Confidence Interval 1.068–2.990, P = 0.027) was significantly associated with satisfaction with meaningful activity after adjusting for covariates. We found no significant differences in categories of meaningful activities between the low and high satisfaction groups (P = 0.549). Conclusions: This study suggested that social frailty was associated with satisfaction with meaningful activities, regardless of the degree or category of satisfaction.

DOI： 10.1016/j.archger.2022.104665

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記述言語：日本語   出版者・発行元：Geriatrics and Gerontology International  

Aim: To investigate whether the type and frequency of social interaction during the state of emergency due to coronavirus disease were associated with self-rated health (SRH) after the state of emergency. Methods: Data from a cross-sectional study were collected for 889 oldest-old adults in Bibai City, Hokkaido, Japan. In total, 612 participants (mean age: 83.0 ± 4.3 years; women: 51.8%) were included in the analysis, taking biological sex into account. The self-reported questionnaire included questions about demographic variables, SRH (July 2020, after the emergency), and the type and frequency of social interaction (March 2020, during the state of emergency). Results: There was no significant association between social interaction and SRH in men (P > 0.05). Women who had social interactions (both face-to-face and non-face-to-face) more than once a week during the state of emergency reported higher SRH after the emergency than those who did not (odds ratio 2.17, 95% confidence interval 1.07–4.41). Conclusions: Having both types of interaction more than once a week during the state of emergency was related to higher SRH after the emergency among oldest-old women. It is suggested that having opportunities for both types of interaction at least once a week would potentially be beneficial for high SRH in women, even in situations where the declaration of a state of emergency restricts face-to-face interaction. Geriatr Gerontol Int 2022; 22: 405–411.

DOI： 10.1111/ggi.14379

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記述言語：英語   出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

社会活動が制限された新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言期間における地域在住超高齢者の社会的交流とその後の自己評価健康度(SRH)との関連について検討した。北海道美唄市に在住する超高齢者1112名を対象に自記式質問紙調査を実施した。質問紙では、人口動態変数、2020年3月時点(緊急事態中)の社会的交流の種類(対面、非対面)および頻度、調査時(2020年7月、緊急事態後)のSRHを尋ねた。解答を得た889名のうち、基準を満たした612名(平均83.0±4.3歳、女性51.8%)を解析した。男性では社会的交流とSRHとに有意な関連はみられなかったが、女性では緊急事態宣言中に週1回以上、対面および非対面での交流がいずれもあった者はなかった者よりもSRHが高かった(オッズ比:2.17、95%CI:1.07～4.41)。以上から、対面での交流が制限される状況でも、女性では少なくとも週に1回、対面および非対面での交流の機会を持つことがSRHに有益である可能性が示唆された。

記述言語：日本語   出版者・発行元：Archives of Gerontology and Geriatrics  

Objectives: This cross-sectional study aimed to clarify the association between physical and social frailty, cognitive impairment, and meaningful activity in older adults. Methods: Data were obtained from 747 older adults (mean age, 74.7 ± 6.2 years; women, 63.9%) who participated in a community-based health check survey (Tarumizu Study 2018). Physical frailty, cognitive impairment, and social frailty were evaluated using the Fried phenotype model (exhibiting one or more of the criteria, including having a pre-frailty status); computerized cognitive test including memory, attention, executive functions, and processing speed (having a score below an age-education adjusted reference threshold in one or more domains); and Makizako's 5 items (exhibiting one or more of the criteria, including having a pre-frailty status), respectively. Participants selected meaningful activities from the 95 activities included in the Aid for Decision-Making in Occupation Choice, after which their satisfaction and performance were evaluated. Meaningful activities were categorized into physical activity, cognitive activity, social activity, and other daily activity. Results: The physical frailty group was significantly less likely to choose physical activity over other activities (p < 0.05). The cognitive impairment group was significantly less likely to choose cognitive activity over other activities (p < 0.01). The multi-domain frailty group (including cognitive impairment) was significantly less likely to choose social activity over other activities (p < 0.05). No significant differences in satisfaction and performance were observed according to frailty status. Conclusions: Our findings indicated that physical and social frailty and cognitive impairment may affect participation in meaningful activities corresponding to these domains.

DOI： 10.1016/j.archger.2021.104616

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記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本老年療法学会  

<p>【目的】地域在住高齢者における軽度認知障害（mild cognitive impairment: MCI）に関連する可変因子を探索し，それらの組み合わせによるMCIとの関連性を検討することを目的とした。【方法】地域コホート研究（垂水研究2018および2019）に参加した高齢者のうち，MCI群289名と非MCI群289名（プロペンシティ傾向スコアによる1：1のマッチング）の計578名（平均年齢76.15歳，女性63.7％）のデータを横断的に分析した。決定木分析によりMCIの有無に関連する項目を抽出してグループ化した。【結果】決定木分析の結果，握力低下（男性 28 kg未満，女性 18 kg未満），睡眠の質の低下，社会参加の有無の組み合わせによりグループが形成され，MCIの割合は握力低下なし＋睡眠の質の低下なしの群で最も低く（37.7％），握力低下あり＋地域行事の参加なしの群で最も高かった（82.0％）。【結論】筋力が維持され，睡眠の質が良好な高齢者では認知機能低下が抑制されている可能性が高く，一方で筋力が低下し，社会参加（地域行事などへの参加）が乏しい高齢者では認知機能の低下が疑われ，MCIを有する割合が高くなることが示唆された。筋力，睡眠，社会参加を良好な状態に維持すること，またはいずれかに低下が認められてもそれ以外の因子を良好な状態を保つことが認知機能低下の抑制に寄与するかもしれない。</p>

DOI： 10.57270/jgts.2022_006

記述言語：日本語   出版者・発行元：(一社)日本老年療法学会  

地域在住高齢者の軽度認知障害(Mild Cognitive Impairment:MCI)に関連する可変因子を探索し、それらの組み合わせによるMCIとの関連を傾向スコア・マッチング法を用いて検討することを目的に、地域コホート研究の参加者で年齢と性別でマッチングされた65歳以上の高齢者578名(MCI群289名[平均年齢76.4±6.4歳]、非MCI群289名[平均年齢75.9±6.5歳])を対象に、身体機能評価(握力、通常歩行速度)および質問紙による生活状況の調査を行った。決定木分析の結果、握力低下(男性28kg未満、女性18kg未満)、睡眠の質の低下、社会参加(地域の祭りや行事などへの参加)の有無の組み合わせによりグループが形成され、MCIの割合は握力低下なし+睡眠の質の低下なし群(グループI)で最も低く(37.7%)、握力低下あり+地域行事の参加なしの群(グループIV)で最も高かった(82.0%)。

記述言語：日本語   出版者・発行元：Asia-Pacific Journal of Public Health  

DOI： 10.1177/10105395211053160

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記述言語：日本語   出版者・発行元：Medicine (United States)  

Understanding the relationship between pain and physical activity (PA) levels is beneficial for maintaining good health status. However, the impact of pain on changes in PA during the coronavirus disease 2019 (COVID-19) pandemic is unknown. The purpose of this study was to examine whether PA levels pre-, during, and post-COVID-19 state of emergency differ between Japanese adults who had pain after the COVID-19 state of emergency and those who did not.Data were collected from a cross-sectional online survey conducted between October 19 and 28, 2020. The analytic sample consisted of 1967 Japanese adults aged ≥40years who completed the online survey. Participants completed questionnaires on the presence of pain and duration of PA, defined as the total PA time per week based on activity frequency and time. Participants were asked to report their PA at 3 time points: October 2019 (before the COVID-19 pandemic), April 2020 (during the COVID-19 state of emergency), and October 2020 (after the COVID-19 state of emergency).Among participants aged ≥60years who reported pain in October 2020, the total PA time was significantly lower than participants who did not report having pain. Furthermore, the total PA time in April 2020 was significantly lower than that in October 2019; however, no significant difference in total PA time was observed between April and October 2020. Among participants aged 40 to 59years, no significant differences were observed in total PA times at the 3 time points between those with and without pain. In addition, the total PA time in October 2020 significantly increased compared to that in April 2020, although it significantly decreased in April 2020 compared to October 2019.This study suggests that older adults with pain have lower PA levels after the COVID-19 state of emergency.

DOI： 10.1097/MD.0000000000027533

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記述言語：日本語   出版者・発行元：International Journal of Environmental Research and Public Health  

The COVID-19 pandemic has caused an abrupt change in lifestyle for many people with restrictions, often leading to a decrease in physical activity (PA), and thus contributing to a negative perception of health status. The purpose of this study was to examine the effects of the COVID-19 epidemic on physical activity and perceived physical fitness in Japanese adults aged 40 to 69 years. Data were collected from an online survey conducted between October 19 and 28, 2020. The analytic sample consisted of 1989 Japanese adults (mean age, 50.1 ± 6.9 years; women, 38.9%) who were aged between 40 and 69 years and completed the online survey. Overall, the PA time per week decreased by 32.4% between October 2019 and April 2020. A decrease in PA time was recorded in October 2020; however, a decline of 15.5% was observed. Compared to individuals who did not perceive a decline in physical fitness, individuals who perceived declining physical fitness during the COVID-19 state of emergency demonstrated a greater decrease in PA time in April 2020 (–50.5%), and this trend continued into October 2020 (–25.0%). These findings may indicate that Japanese adults aged 40 to 69 years who perceived declining physical fitness experienced a greater decrease in physical activity.

DOI： 10.3390/ijerph18094832

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記述言語：日本語   出版者・発行元：日本理学療法士学会  

DOI： 10.15063/rigaku.48-2kikaku_makizako_hyuma

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記述言語：日本語  

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記述言語：英語  

記述言語：日本語