研究者詳細 - 牧迫　飛雄馬

【はじめに，目的】高齢期における歩行速度の低下は重要な転倒リスクのひとつである。歩行速度は歩幅と歩行率（ケイデンス）から決定され，この両因子から求める歩行比（歩幅/ケイデンス）は歩行速度を維持するための戦略を表す個人の歩行パターンと捉えられる。しかし，歩行比と転倒の関連性については十分に検討されていない。本研究の目的は，地域在住高齢者を対象に歩行比と転倒の関連性を横断的に検討することである。【方法】National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesに参加した65歳以上の地域在住高齢者10,885名のうち，アルツハイマー病，パーキンソン病，脳卒中の現病および既往のある者，MMSEが18点未満の者，欠損値がある者を除外した9,205名（女性4,987名，平均年齢73.7±5.6歳）を解析対象とした。ANIMA社製ウォークWay MV-1000を用いて通常歩行速度にて歩行評価を実施し，歩行速度，歩幅，ケイデンスを評価指標とした。歩行比は歩幅をケイデンスで除して算出し（m/（step/min）），3分位の値を基に対象者を3群（T1，T2：参照，T3）に群分けした。なお，各歩行指標は，関谷ら（1996年）の報告に準じて身長を用いて補正した。転倒経験は，過去1年間の転倒経験の有無を聴取した。共変量として，基本属性，病歴，服薬数，転倒恐怖感の有無，平均歩行時間（分/日）を聴取し，Body Mass Index，うつ症状（Geriatric Depression Scale），MMSEを評価した。統計解析は，転倒の有無を従属変数，歩行速度低下（1.0m/秒未満）の有無および歩行比を独立変数とした多重ロジスティック回帰分析を実施した。さらに，歩行速度の低下の有無による関係性の違いを検討するために歩行速度1.0m/秒以上および未満で層分けして同様の分析を実施した。有意水準は5%未満とした。【結果】全対象者における過去1年間の転倒経験率は17.6％であった。転倒経験に対して，歩行速度低下の有無と歩行比を同時投入した結果，歩行速度低下および歩行比の値が小さいT1群において有意な関係性を示した（歩行速度 OR：1.40，95%CI：1.21-1.62，歩行比 OR：1.18，95%CI：1.03-1.35）。さらに，1.0m/秒未満の群（1,496名）での解析では歩行比は転倒と有意な関連性を認めなかったが，1.0m/秒以上の群（7,709名）ではT1群において転倒と有意な関連性を認めた（OR：1.29，95%CI：1.11-1.50）。【結論】本研究より，歩行速度が低下している群では歩行比と過去1年の転倒経験との間に有意な関連性はみられなかったが，歩行速度を維持できている群においては，歩行比が小さいことが転倒経験と関連していることが示唆された。歩行比が小さいことは，歩幅の減少，あるいはケイデンスの増加を反映しており，歩行速度の維持のためにケイデンスを増加させる戦略を選択していると考えられる。今後は，このような歩行戦略の違いが将来の転倒発生と関連するかについて，縦断的な検討する必要である。

CiNii Research

J-GLOBAL

軽度認知機能障害と歩行速度低下により認知症の発症リスクは増加するか?

土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 堀田亮, 鈴木隆雄, 島田裕之

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) O - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】歩行能力低下は軽度認知障害（mild cognitive impairment：MCI）や認知症を有する高齢者の問題点の一つとして認識されている。MCIは，認知症を発症するリスクが高い一方で，健常への改善も認められるため，認知症予防ひいては介護予防の対象として着目すべきであると考えられている。しかし，MCI高齢者において歩行速度低下を伴う場合に，認知症の発症リスクが増加するかについては未だ明らかにされていない。本研究は，縦断研究を実施し，歩行速度低下が認知症のリスクにどのような影響を与えるかをMCIに着目して検討することを目的とした。【方法】本研究は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者の中から，2011年度に実施した調査に参加した65歳以上の者とし，ベースラインにおいて認知症，パーキンソン病，脳卒中の病歴がある者，MMSEが24点未満の者，診療情報が得られない者を除外した3749名を対象とした。ベースラインにて測定した歩行速度，認知機能，一般特性，服薬数，Geriatric Depression Scale，身体活動習慣に加え，医療診療情報から得られる追跡期間中の認知症の発症をアウトカムとした。歩行が1.0m/s未満の場合を歩行速度低下とし，認知症ではなく日常生活が自立し全般的認知機能は保たれているが，NCGG-FATによる認知機能評価で客観的な認知機能低下を認めた者をMCIとした。【結果】対象者3749名（平均年齢72歳，女性53％）を，歩行速度低下とMCIのいずれにも該当しない群（control群：n＝2608），歩行速度低下のみを有する群（SG群：n=358），MCIのみを有する群（MCI群：n=628），歩行速度低下とMCIの両方を有する群（MCI+SG群：n=155）に群分けした。追跡期間中（平均追跡期間：42.7ヶ月）に認知症を発症した者は168名であった。目的変数に認知症の発症，説明変数に歩行速度とMCIによる群要因を設定し，その他の測定項目を共変量として調整した生存分析を実施した結果，control群に比べ，SG群（HR：1.12，95%CI：0.67-1.87）は認知症の発症との有意な関係は認めなかったが，MCI群（HR：2.05，95%CI：1.39-3.01）ならびにMCI+SG群（HR：3.49，95%CI：2.17-5.63）は認知症の発症と有意な関係性を有していた。【結論】MCI高齢者における歩行能力低下は認知症のリスクを増加させることが明らかになった。高齢者が認知機能障害を有する場合には，認知機能だけではなく歩行能力を評価し，適切なリスク評価を考慮して介入を行う必要があると考えられる。

CiNii Research

J-GLOBAL

軽度認知機能低下がサルコペニア有病者の新規要介護発生リスクへ与える影響 24ヵ月間の前向き研究

今岡真和, 李相侖, 牧迫飛雄馬, 李成哲, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎, 裴成琉, 鄭松伊, 島田裕之

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) O - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】サルコペニアは加齢に伴う筋量や筋力の低下を特徴とする症候群であり，理学療法の重要な対象となる。一方，軽度認知機能低下は認知症発症のリスクだけでなく身体機能低下のリスクにもなるため，要介護発生のリスクを増加させる要因の一つと考えられる。しかし，サルコペニアと軽度認知機能低下が併存する高齢者の要介護発生リスクは未だ明らかではなく，そのような者では要介護発生リスクがさらに高いことが予想され，予防理学療法のより重要な適応となる可能性が極めて高い。そこで，地域在住高齢者を対象とした2年間の前方視的な調査を行い，サルコペニアおよび軽度認知機能低下と要介護発生状況との関連を調査した。【方法】対象は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの70歳以上の健診受診者5257名のうち，パーキンソン病，脳卒中，うつ病の既往歴がある者，要介護認定者，MMSE21点未満の者，測定項目に欠損がある者，ペースメーカー使用者，死亡または市外転居した者を除く3900名とした。ベースライン評価は骨格筋量，握力，歩行速度，Mini-Mental State Examination（以下：MMSE），Geriatric Depression Scale（以下：GDS），薬剤投与数，教育年数，アルコール摂取，喫煙，その他基本属性を調査した。サルコペニアはAsian Working Group for Sarcopeniaのアルゴリズムにより判定を行い，認知機能低下はMMSEが26点以下の者とした。ベースライン以降の24か月間における新規要支援・要介護発生の有無を調べた。統計解析は，ベースライン評価によって健常群，サルコペニア群，軽度認知機能低下群，サルコペニアと軽度認知機能低下の併存群の4群に分け，Log-rank検定およびCox比例ハザード回帰分析を行い，有意水準は5%未満とした。【結果】調査対象3900名のうち，健常群1788名，サルコペニア群120名，軽度認知機能低下群1853名，併存群139名であり，288名（7.4%）が2年間で要支援・要介護を新規に発生した。各群の新規要支援・要介護発生率は，健常群5.1%，サルコペニア群8.3%，軽度認知機能低下群8.6%，併存群18.7%であり，Log-rank検定の結果，併存群とその他3群に有意差があった（p＜0.05）。Cox比例ハザード回帰分析による健常群に対する要介護発生のハザード比は性，年齢，体重，GDS，喫煙，教育年数の調整モデルにおいて，サルコペニア群1.05（信頼区間：0.54-2.02），軽度認知機能低下群1.47（信頼区間：1.12-1.90），併存群1.97（信頼区間1.25-3.10）であり，軽度認知機能低下群と併存群は有意に新規要介護発生との関連が認められた。【結論】健常高齢者と比較して，サルコペニアと軽度認知機能低下を併存する者は約2倍，軽度認知機能低下のみでは約1.5倍の要介護発生リスクであることが示唆された。そのため，サルコペニアの有無に加え，認知機能を評価することは新規要介護リスクを客観的に把握するために有用である。

CiNii Research

J-GLOBAL

身体的フレイル高齢者の認知機能低下は,転倒後の骨折発生と強い関連を有する

堤本広大, 堤本広大, 土井剛彦, 牧迫飛雄馬, 堀田亮, 中窪翔, 牧野圭太郎, 島田裕之

日本理学療法学術大会(Web) 52nd ( 0 ) ROMBUNNO.O‐YB‐03‐2(J‐STAGE) - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】身体的フレイルとは包括的に機能が低下した脆弱化した状態を指し，健常高齢者と要介護高齢者の中間的存在とされている。要介護の主要因の一つである転倒は，要介護リスクが高いフレイル高齢者において，特に予防すべき事象である。近年，認知機能の低下が，転倒リスクを高めることが明らかとなってきている。フレイル高齢者の転倒予防を考えていく上で，認知機能低下が転倒とどのように関連しているのか検討することが必要だが，十分に明らかにされていない。そこで，本研究の目的は身体的フレイル高齢者における認知機能低下と転倒との関連性を検討することとする。【方法】地域高齢者10885名のうち，パーキンソン病・認知症既往者，MMSEが21点未満の者，基本的ADLに障害のある者を除く9990名（平均73.5歳）を対象とした。歩行速度低下，筋力低下，体重減少，易疲労感，身体活動量低下の5項目の内，3項目以上が該当したものを身体的フレイルと判定した。認知機能に関しては，記憶・注意機能・遂行機能・処理速度の評価を行い，年齢・教育歴で標準化したデータにもとづき1.5SD以上の機能低下を1領域でも認めた者は認知機能低下ありと定義した。その上で，健常群，認知機能低下群，フレイル群，フレイル+認知機能低下群の4群に分けた。転倒については，過去1年間の転倒経験の有無を聴取し，転倒に伴う骨折の有無も合わせて聴取した。統計解析は，従属変数に転倒経験の有無，独立変数に群要因（健常群を参照値）と共変量を投入した多変量ロジスティック回帰分析を実施した。【結果】転倒経験のある者は，健常群15.7%，認定機能低下群18.6%，フレイル群28.4%，フレイル+認知機能低下群31.6％であった。転倒経験の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析において，健常群を参照としたオッズ比は，認知機能低下群で1.17（95%CI 1.03－1.34），フレイル群で1.48（95%CI 1.19－1.83），フレイル+認知機能低下群で1.77（95%CI 1.39－2.27）であった。転倒経験を有する者を抽出し，転倒後の骨折経験の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析において，健常群を参照値としたオッズ比は，フレイル+認知機能群にのみ有意な関連が認められた（2.56（95%CI 1.36－4.85））。【結論】転倒に伴う骨折については，身体的フレイルと認定機能低下を併せ持つ高齢者のみ関連性みられた。横断研究のため，因果関係は言及できないが身体的フレイルに認知機能低下が合わさることにより，転倒回避行動の遅延などが生じ，転倒後に生じる骨折との関連が強くなるのではないかと考えられる。一方で，転倒後に骨折した身体的フレイル高齢者の認知機能が低下しているということも考えられるため，今後は前方視的な研究の中で関係性を検討する必要がある。

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J-GLOBAL

認知的フレイルが認知症発症に及ぼす影響

島田裕之, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 中窪翔, 牧野圭太郎

日本理学療法学術大会(Web) 52nd ( 0 ) ROMBUNNO.O‐TK‐01‐5(J‐STAGE) - TK 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】認知的フレイルは，身体的フレイルと認知障害を合併した状態として定義され，概念的枠組みが整理されつつある。ただし，その概念を操作的に測定可能な変数に定義して，認知的フレイルが認知症発症に対する影響を調べた研究はない。そこで本研究では，高齢者を対象として，身体的フレイル，認知障害，そしてそれらを合併した認知的フレイルの状況を調べ，認知症発症を追跡調査することで，認知的フレイルと認知症発症との関係を明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は愛知県大府市に在住する65歳以上の高齢者4,072名であった。身体的フレイルは，歩行速度低下，筋力低下，疲労感，身体活動低下，体重減少の5つの項目のうち3つ以上の異常とした。認知障害は，National Center for Geriatrics and Gerontology-Functional Assessment Toolの記憶，注意，実行機能，処理速度検査を用いて，5歳年齢階級の平均値から1.5標準偏差以上の認知機能の低下が2つ以上ある状態を認知障害ありとした。認知症の発症情報は，診療情報明細書情報から取得し，24か月間の追跡調査を実施した。統計解析は，混乱要因を調整したCox比例ハザードモデルを用いて，健常，身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの各群における認知症発症を比較した。【結果】身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの有症率は，それぞれ5.1%，5.5%，1.1%であった。追跡期間中，認知症を発症した者は81名（2.0%）であった。健常，身体的フレイル，認知障害，認知的フレイルの各群における認知症発症率は，それぞれ1.3%，5.8%，6.3%，18.6%となり，認知的フレイルにおける発症率が高かった。Cox比例ハザードモデルによる分析の結果，健常な高齢者に対するハザード比は，身体的フレイル1.95（95%信頼区間：0.97-3.91），認知障害3.85（95%信頼区間：2.09-7.10），認知的フレイル6.19（95%信頼区間：2.73-13.99）となり，認知的フレイルにおいて高い認知症発症の危険性が認められた。【結論】身体と認知的問題を合併した高齢者は，認知症になる危険性が高いことが明らかとなった。今後は，これらの高齢者に有効な認知症予防の介入方法を検証していく必要がある。

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J-GLOBAL

老年期の抑うつ状態を予防する活動は何か?―身体/認知/社会の3側面からの検討―

上村一貴, 牧迫飛雄馬, 李相侖, 土井剛彦, 李成哲, 堤本広大, 島田裕之

日本理学療法学術大会(Web) 52nd ( 0 ) ROMBUNNO.O‐YB‐07‐1(J‐STAGE) - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：公益社団法人日本理学療法士協会

【はじめに，目的】老年期の抑うつ状態は，生活の質を低下させるだけでなく，認知症や生活機能障害の要因となることから，予防的対策が重要と考えられる。メンタルヘルスの維持・改善には多様な生活習慣要因が関連していることが予想されるが，身体/認知/社会活動のように複数の側面から抑うつ状態発生に及ぼす影響を明らかとした研究はない。本研究の目的は，老年期における抑うつ状態の新規発生を前向きに調査し，身体/認知/社会の3つの側面からの比較検討により，予防に寄与する活動を明らかにすることである。【方法】愛知県における高齢者機能健診に参加した5,104名のうち，うつ病・パーキンソン病・認知症の既往者，要介護認定者，Mini-Mental State Examination（MMSE）で18点未満者，ベースラインの時点で抑うつ状態であった者を除いて，約15か月後の追跡調査に回答の得られた3,106名（男性1,580名，女性1,526名，平均年齢71.5歳）を最終的な分析対象とした。抑うつ症状はベースラインと15か月後に，Geriatric Depression Scale（GDS）により評価し，6点以上を抑うつ状態ありと判定した。質問紙により活動状況の調査を行い，【身体活動：①散歩・ウォーキング，②軽い運動・体操，③スポーツ】，【知的活動：①習い事，②ビデオ・DVDの操作，③パソコンの使用】，【社会活動：①家族友人の相談にのること，②公民館での行事・催し物への参加，③地区の会合等への出席】の9項目について実施の有無を聴取した。その他の測定項目は，基本属性（年齢，性，教育歴），Short Physical Performance Battery，MMSE，飲酒・喫煙習慣，主観的健康観，家族構成，服薬数とした。抑うつ状態の新規発生の有無を従属変数，各活動の有無を独立変数，その他の測定項目を調整因子とした多重ロジスティック回帰分析を性別ごとに行った。【結果】239名（7.7%）で抑うつ状態が新規発生した。多重ロジスティック回帰分析の結果，有意となったのは，男性では習い事（OR［95%CI］=0.59［0.35-0.99］），ビデオ・DVDの操作（0.64［0.42-0.97］），パソコンの使用（0.51［0.32-083］）であり，女性では軽い運動・体操（0.65［0.44-0.95］），習い事（0.65［0.44-0.97］），公民館での行事・催し物への参加（0.39［0.26-0.58］），地区の会合等への出席（0.49［0.33-0.73］）であった。【結論】男性では電子機器の使用のような知的活動が，女性では身体活動や地域行事・会合への参加のような社会活動が抑うつ状態の発生と独立して関連していた。老年期の抑うつ状態の保護因子となる活動には性差がみられ，性別によって異なる予防的アプローチが必要となる可能性が考えられた。

CiNii Research

J-GLOBAL

地域高齢者の慢性疼痛の強さ別にみた身体活動特性の違い

牧野圭太郎, 牧迫飛雄馬, 土井剛彦, 堤本広大, 堀田亮, 中窪翔, 鈴木隆雄, 島田裕之

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) P - YB 2017年4月

記述言語：日本語出版者・発行元：(公社)日本理学療法士協会

【はじめに，目的】慢性疼痛を有する高齢者は，痛みを回避しようと過剰に身体活動量を制限させることで心身の虚弱化および痛み自体のさらなる悪化が引き起こされる悪循環に陥りやすいと考えられている。したがって，慢性期では痛みの強さに応じて無理のない範囲で身体活動を維持させることが重要と考えられる。本研究では，慢性疼痛を有する高齢者の身体活動に関する基礎的知見を得るため，大規模横断調査から痛みの強さ別に身体活動特性の違いを検討した。【方法】National Center for Geriatrics and Gerontology-Study of Geriatric Syndromesの参加者のうち，2013年度の調査に参加し活動量計による身体活動量評価を実施した地域在住高齢者2,366名（75.7±4.1歳）を分析対象とした。なお，要介護認定を受けている者，認知症，脳卒中，パーキンソン病の既往を有する者は除外した。また，急性疼痛を持つ者，腰または膝以外の部位に痛みがある者，医師による運動制限を受けている者についても分析から除外した。基本属性として年齢，性別，1日の服薬数，歩行速度，Mini-Mental State Examination（MMSE）を評価した。慢性疼痛は，腰または膝に2ヶ月以上継続した痛みがある場合を慢性疼痛ありとし，痛みの強さ別に3段階で評価した（疼痛なし/軽度の慢性疼痛あり/中等度以上の慢性疼痛あり）。身体活動の指標には，3軸加速度計内臓の活動量計で計測した1日あたりの歩数と強度別の身体活動時間を用いた。統計解析として，対象者を疼痛なし群，軽度群，中等度以上群に分類し，3群間で基本属性および各身体活動指標を比較した。【結果】2,366名のうち，906名（38.3%）が慢性疼痛を有しており，そのうち軽度の慢性疼痛が546名，中等度以上の慢性疼痛が360名であった。慢性疼痛の強さによる一元配置分散分析の結果，MMSEを除く全ての基本属性に有意な主効果が認められた（p＜0.01）。各群における歩数の平均値は，疼痛なし群で5,371歩，軽度群で4,770歩，中等度以上群で4,338歩であった。年齢と性別を共変量とした共分散分析および事後検定の結果，歩数および中強度（3METs）以上の身体活動時間に関しては，軽度群と中等度以上群で疼痛なし群よりも少なく（p＜0.01），軽度群と中等度以上群の間に有意差はみられなかった。低強度（1.5～2.9METs）の身体活動時間に関しては，中等度以上群は疼痛なし群よりも少なかった（p＜0.05）のに対し，軽度群は他の群との間に有意差はみられなかった。【結論】慢性疼痛を有する高齢者において，身体活動量は慢性疼痛の強さと関連することが示唆され，慢性疼痛が軽度の者は低強度の活動に関しては疼痛のない者と同程度の活動量が維持されていた。慢性疼痛の強さによって異なる強度の身体活動が制限されることを示した本研究結果は，慢性疼痛を有する高齢者の身体活動の維持促進を目的とした理学療法介入にとって有用な知見を提供するものと考える。

CiNii Research

J-GLOBAL

地域在住高齢者のがん罹患に関する自己報告の妥当性検証

井平光, 牧野圭太郎, 木原由里子, 志水宏太郎, 山口亨, 伊藤一成, 田井啓太, 牧迫飛雄馬, 島田裕之, 古名丈人

理学療法学 44 ( Suppl.2 ) P - 1 2017年4月

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