記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：ヨナゴ・アクタ・メディカ刊行会  

COVID-19パンデミック時の日本の看護師を対象に、レジリエンス向上を目的としたオンライン介入と職場のソーシャルサポート(SS)およびバーンアウト(BO)との関連を調べた。鹿児島県の県本土と離島のそれぞれ一病院に勤務する臨床経験が1～10年の看護師98名(女性81.4%)を対象に、Zoomを使ってレジリエンス向上を目的とした介入を行い、介入前後に二次元レジリエンス要因尺度、PineのBO尺度、職場SSスコアを質問票調査で調べた。2020年4月にベースライン調査を行い、このうち76名が2020年9月の二次調査に参加し、69名が介入プログラムと2021年2月の三次調査に参加した。BOの変化は、職場のSSの変化と有意な負の関連を示し、獲得したレジリエンスの変化と介入の交互作用も同様であった。レジリエンス向上を目的とした介入を促進し、職場のSSをより利用しやすくすることは、看護師のBOの軽減に寄与する可能性があることが示唆された。

担当区分：責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：鹿児島県小児保健協会  

(目的)若年妊娠への効果的な支援のため鹿児島県の状況を明らかにすることを目的とした。(方法)鹿児島県および全国の若年妊娠の出生数、人工妊娠中絶数、人工妊娠中絶選択割合、実施時期を2008年から2019年の政府の統計資料から抽出し、全国と鹿児島県、19歳の群と16から18歳の群、15歳以下の3群で比較を行った。(結果)全出生に占める若年出生比率は鹿児島1.5%から0.9%、全国1.4%から0.9%と減少していた。鹿児島県で出生数は233件から110件、人工妊娠中絶数は386件から196件と減少したが、人工妊娠中絶率は約60%と変わらなかった。全国でも同様に出生数と人工妊娠中絶数は減少したが、人工妊娠中絶率は変化なかった。若年者の妊娠確率は度鹿児島で13.6%から8.4%と減少し、全国も同様であった。若年出生比率と妊娠確率は全国と比べ鹿児島で高かった。日本において人工妊娠中絶数は「15歳以下」の群は少ないが人工妊娠中絶選択率が約80%と高く、中絶理由が「暴行脅迫」の割合も高く、実施時期が遅かった。「16-18歳」の群は妊娠中絶数に占める割合が最も高く、「19歳」の群は妊娠中絶数に占める割合が増加傾向であった。(結論)鹿児島県も全国とほぼ同じ傾向が認められたが、出生割合を妊娠確率が高いこともあり、更なるデータの収集解析と各年代に応じた支援構築が必要である。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(NPO)日本ホスピス・在宅ケア研究会  

医療技術の進歩と共に訪問看護を利用する医療的ケア児は過去20年で9.5倍増加しているが、医療的ケア児を支援可能な訪問看護師は不足しており、その育成が課題である。医療的ケア児の看護経験がない訪問看護師に協力してもらう際に何が必要なのか、医療的ケア児訪問看護を実践している看護師の考えを明らかにすることを目的に調査を行った。看護師9人を対象にフォーカスグループディスカッションでデータ収集を行い、質的帰納的に分析した。3主要テーマと10テーマが得られた。対象者は、訪問看護師がその経験を生かし、【知識や技術を医療的ケア児のケアに応用すること】、医療的ケア児の成長発達やきょうだいを大切にしながら、【医療的ケア児とそのきょうだいを育むこと】が必要で、医療的ケア児の支援には、母親理解と支援が重要であり、【母親に寄り添うこと】と考えていた。医療的ケア児の看護経験がない訪問看護師に協力してもらうためには、これらを学習する機会の提供が重要であることが示唆された。(著者抄録)

担当区分：最終著者,　責任著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

目的:月経教育を受けた場所や内容が,月経の主観項目に与える影響を明らかにする。方法:女子大学生280名を対象に,月経教育を受けた場所(小,中,高等学校,家庭,受けなかった)と内容(月経のメカニズム,一般的な場合と異常な場合の対処法),主観項目(月経痛の強さ,月経イメージ,月経教育の満足度,月経に対する対処法の自信)に関するアンケート調査を実施した。結果:216件(77%)の回答を得た。学校では,月経の仕組みが教育の中心だった。一般的な対処法は「月経用品の使い方」以外はあまり教育されていなかった。小学校では「成長による月経の個人差」,中学校では「月経異常の知識」「月経記録」,高等学校では「初潮の時期」「月経用品の使い方」などの教育が,月経の主観に良い影響を与えていた。家庭では,「月経記録」や「腰痛・腹痛の対処法」などの教育が,月経痛の強さに関係していた。結論:学校では月経の仕組みが主に教育され,主観項目に良い影響を与えていた。家庭での教育と月経痛の強さは関連があり,本人が困ったときにのみ教育がなされている可能性があった。学校教育に加えて家庭での月経教育のきっかけづくりなど支援が必要である。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本社会医学会  

背景・目的:精神保健医療福祉の政策は,入院医療中心から地域生活支援へと展開を進めているが,地域の精神保健医療福祉サービス資源の地域格差が問題視されている.本研究の目的は,精神科病院のない離島で生活する精神障害者の地域定着を支える訪問看護師の取り組みを明らかにすることである.方法:対象は,精神科病院のない離島の精神障害者を訪問している精神科看護師であった.2020年10月から2021年7月に半構造化面接を実施した.調査内容は,利用者が地域定着するための支援や連携についてであった.面接内容は逐語録にし,質的記述的に分析した.本研究は,鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認を得て実施した.結果:訪問看護師の取り組みとして,【島内での生活継続に向けた利用者の総合的理解】【島内での生活に馴染むための支援】【体調コントロールのための具体的な対応】【訪問時に再燃しているときの即座の対応】【島内支援者の支援を中心とした連携】が明らかとなった.考察:離島の精神障害者の生活は,すぐに病院受診できない状況や,生活への馴染みにくさが影響していることが考えられた.離島における精神障害者の地域定着の推進に向けて,離島支援を中心として保健・医療・福祉の連携を行い,離島に即した支援体制を醸成する重要性が示唆された.(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

COVID-19感染症流行下での医療的ケア児の母親の思いを明らかにすることを目的に,医療的ケア児の母親6人を対象に調査を行った。COVID-19感染症流行下での医療的ケア児の母親の思いを半構成的面接法にて収集し質的帰納的に分析した結果4主要テーマ,14テーマが得られた。COVID-19感染症流行下での医療的ケア児の母親は,元々児を感染から守る生活をしていたため【生活状況が急に変わったわけではない】が,COVID-19感染症流行下で【絶対に児を感染させたくないという】気持ちになった。そのためには【医療的ケア児とその家族へのCOVID-19情報や医療・行政サービスを切望する】という思いを持った。しかし,児を感染させないために制約が多い生活が続いているため【じわじわと閉塞感が増して来る】と感じていた。医療的ケア児の母親が安心して生活できるよう定期的な情報提供やその仕組みが必要である。また,医療者は医療的ケア児の母親の心情を理解し,日ごろの会話を重視する必要がある。加えて,医療者がICT技術を用いた医療的ケア児の母親仲間づくりの機会や親交を深める機会を作ることの必要性が示唆された。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

目的:NICUに入院している児と児を育てる母親がリモート面会・情報伝達ツールを利用した母親の思いを明らかにした。方法:NICUに児が入院し,ツールは母子9組が利用し,その母親に半構造面接を行い,探索的-記述的質的研究の方法を用いて,内容分析を行った。結果:49のコード,14サブカテゴリ,4カテゴリが抽出され【今を一緒に生きている】【自分の気持ちが救われる】【家族の一員として早くこの子を迎えたい】【関わってくれた看護職への絆が深まっていく】であった。母親は,リアルタイムで子どもの様子や成長を見たり聞いたりすることで,一緒に生きていることを実感し,自身の気持ちが救われていた。そして家族と共有することで新しい家族の一員として早く迎え入れたいという思いになっていた。さらに看護職者とやり取りをする中で,看護職者との絆の深まりを感じている様子がみられたことから,看護職者と母親の信頼関係構築にも影響を与えたことが明らかとなった。結論:リモート面会・情報伝達ツールはリアルタイムでのやりとりが母親に子どもへの思いに影響を与え,看護職者との信頼関係にも寄与する可能性が示唆された。(著者抄録)

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：ヨナゴ・アクタ・メディカ刊行会  

Background Although it is known that resilience is negatively associated with burnout, and that certain interventions can effectively increase resilience, little is known about online resilience-enhancing interventions during the COVID-19 crisis. The aim of this study was to identify the association between an online resilience-enhancing intervention and workplace social support, and burnout among nurses working in the mainland and remote islands of Japan during the COVID-19 crisis. Methods Pretest-posttest was conducted between April 2020 and February 2021, and the questionnaire survey included the bidimensional resilience scale, the Japanese version of Pine’s Burnout Measure, and the workplace social support scale. Changes in burnout, resilience, and social support and the associations with nursing discussions as intervention were analyzed. Participants were 98 Nurses with 1 to 10 years of experience from Japan’s mainland and remote island hospitals of Kagoshima Prefecture participated in a baseline survey in April 2020. Of these, 76 participated in a secondary survey in September 2020, and 69 participated in the intervention program and a third survey in February 2021. The online intervention over Zoom consisted of small-group nursing discussions based on the broaden-and-build theory. Results Changes in burnout showed a significant negative association with change in workplace social support (Coef. = –0.019, 95% CI –0.035– –0.003), as did the interaction between change in acquired resilience and intervention (Coef. = –0.088, 95% CI –0.164– –0.011). Conclusion Change in workplace social support was significantly negatively associated with changes in burnout, as was the interaction of intervention and acquired resilience. Promotion of this intervention and making workplace social support more accessible may contribute to reduce burnout in nurses.

DOI： 10.33160/yam.2023.08.008

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：BMC Geriatrics  

Background: Food preferences and oral health of older adults greatly affect their nutritional intake, and old-age–related increase in food neophobia may consequently reduce food intake in older adults. This study aimed to determine the impact of food neophobia and oral health on nutritional risk in community-dwelling older adults. Methods: This cross-sectional study included 238 independent adults aged ≥ 65 years (mean, 76.3 ± 7.3 years). The survey items included a Food Neophobia Scale, frequency of protein intake, oral-health–related quality of life (QOL) assessment, and oral diadochokinesis (ODK; /pa/, /ta/, /ka/) as an index of oral function. Nutritional status was assessed using the Mini Nutritional Assessment®, and based on a cutoff value of 24 points, respondents were categorized as well-nourished (≥ 24 points, Group 1) or at risk of malnutrition (< 24 points, Group 2). A logistic regression model was used to calculate the adjusted odds ratio (adj-OR) with 95% confidence interval (CI) to identify risks factors for malnutrition associated with food neophobia and oral health. Results: Factors associated with the risk of malnutrition in the older population were higher food neophobia (adj-OR = 1.036, 95% CI: 1.007–1.067) and lower oral function (OR = 0.992, 95% CI: 0.985–0.999) and lower oral-health–related QOL (adj-OR = 0.963, 95% CI: 0.929–0.999). Conclusions: Older adults at risk of developing malnutrition may have higher food neophobia and lower oral function and oral-health–related QOL. Factors contributing to preventing malnutrition include predicting the risk of malnutrition based on the oral health indicators that older people are aware of, signs appearing in the oral cavity, minor deterioration, and providing dietary guidance about food neophobia. Notably, these approaches represent novel strategies for nutrition support that can be implemented based on a multifaceted understanding of the eating habits of older adults.

DOI： 10.1186/s12877-022-03013-7

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担当区分：筆頭著者,　責任著者   記述言語：日本語   出版者・発行元：鹿児島県小児保健協会  

鹿児島県における小児の死亡検証制度構築に向けた課題を明らかにする目的で、本県の小児人口動態調査結果をもとに2014～2015年度の15歳未満の死亡例について疾病カテゴリー分類を行い、死亡診断書作成施設および作成医と死因情報について分析を行った。この2年間の15歳未満の死亡は134人で、うち「外因死」と判断されたのが21人(16%)、「内因死」が69人(51%)、「突然の予期しない、説明できない死亡」が44人(33%)であった。「外因死」の死亡診断書作成は小児専門医のいない施設でなされている割合が高かったが、診断書作成には小児の成長発達特性を理解した小児専門医の協力が必要と考えられた。1歳未満の死亡例は死因究明が十分に行えていない可能性があり、公的で包括的な死因究明の制度導入が望ましいと考えられた。

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

目的:鹿児島県の出産施設のない離島における現状評価からの妊娠・出産に臨めるような環境に必要と考えられる支援を明らかにする。方法:鹿児島県内の離島で離島地域出産支援事業が行われている全4自治体で3年以内に出産した母親に質問紙調査を行った。一番最近の出産時の状況と離島地域出産支援事業支援による経済的負担の現状および希望する支援について情報を収集し解析した。結果:282名中91名の母親から回収を得た(32.3%)。現在の離島地域出産支援事業がなければ出産しなかったものが8%いたので有効な可能性がある。しかし、助成対象外である出産時の同行者の経済的負担が大きかった。さらなる希望する支援は、出産に同行する家族への助成支援と島内での医療専門職による支援、島外出産時の快適な生活環境であった。この支援の提供によって現状では次子を希望しない母親も出産の希望が高められていた。結語:出産に同行する家族への助成支援と島内での医療専門職による支援、島外出産時の快適な生活環境が安心して、妊娠・出産に臨めるような環境を整えることに必要であることが示唆された。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(一社)日本小児リウマチ学会  

【背景】小児期にリウマチ性疾患を発症した患者のライフイベントに対する統計データや同年代の非疾患群と比較した報告は少ない.【目的】鹿児島大学病院小児科の小児期発症リウマチ性疾患患者における成人後の通院・進学・就職・結婚・妊娠の状況を明らかにする.【方法】当科入院または複数回受診した20歳以上の患者に対し受療状況・ライフイベントについて郵送調査し,過去の調査と同年代の一般集団と比較検討した.【結果】患者の通院先は内科47.9%,リウマチ科33.0%,小児科21.3%であり,そのうち患者の78.3%は公的医療費支援を受けていた.過去の調査と比較すると小児科通院は減少し指定難病医療費助成制度と高額療養費制度の利用は増加していた.大学進学は42.3%で過去の調査より増加した.就業者の業種は医療福祉が39.7%と最多で同年代より多かった.婚姻率は35.4%で過去の調査や同年代と同等だった.妊娠女性の66.7%が妊娠前後に治療を変更し,33.3%が流産を,19.0%が不妊治療を経験した.【結語】患者は以前と比べ成人科へ移行し公的医療支援を受けながら同年代と近い生活をしていた.(著者抄録)

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：ヨナゴ・アクタ・メディカ刊行会  

Background Burnout, due to extreme mental and physical fatigue, and emotional exhaustion, leads to decreased nursing quality and turnover. However, not all nurses are observed as burnouts in the same work environment, and resilience and related factors may have effects on the development of burnouts. Therefore, we conducted a cross-sectional study to examine the effects of resilience and related factors on the burnout in clinical nurses, Kagoshima, Japan. Methods Data for this cross-sectional study involving nurses (n = 98) was collected using the following questionnaire surveys: the Bidimensional Resilience Scale, The Workplace Social Support Scale, and the Japanese version of the Pine’s Burnout Scale. Using burnout as a dependent variable, analyses were conducted using one-way analysis of variance and multiple regression analysis after adjusted for related factors. Results The prevalence of burnouts was 19.6% on the mainland and 36.1% on remote island. Innate resilience, acquired resilience, workplace social support, and burnout showed no significant difference between nurses on the mainland and remote island. In the mainland participants, innate resilience (β = –0.492, P < 0.001) and acquired resilience (β = –0.325, P = 0.007) showed a negative association with burnout, and similar associations were observed innate resilience (β = –0.520, P = 0.004) and acquired resilience (β = –0.336, P = 0.057) in the remote island participants. For all participants, innate resilience (β = –0.443, P = 0.001) and workplace social support (β = –0.204, P = 0.031) showed a negative association with burnout, and turnover intention was positively associated (β = 0.025, P = 0.021). Conclusion A negative association between burnout and innate resilience factors was observed in the mainland and remote island. Further evaluation of innate resilience is necessary for burnout prevention in clinical nurses.

DOI： 10.33160/yam.2022.05.007

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

日本の小児科専門医研修施設163施設において2014年1月～2016年12月に死亡した18歳未満の小児症例を後ろ向きに調査した。163施設に質問票を送付し、このうち最後の項目まで回答が得られた148施設の死亡例2348例(男児1300例、女児1028例、不明20例)を分析対象とした。人口動態調査の公的統計データによると、調査期間中に日本で死亡した子どもの年齢層別死亡数は、0歳、1～4歳、5～9歳、10～14歳でそれぞれ5924人、2269人、1303人、1411人であった(15～17歳の死亡数は未公表)。これらの数字と比較して、今回の調査対象となった子どもの死亡事例の割合(公的統計データに対する本調査の回答数の割合)は18.2～21.0%の範囲であった。調査の結果、1015件(43.2%)は、明確な内部要因による死亡であったが、残りの1333件(56.8%)は詳細な検証が必要であった。

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

DOI： 10.1111/ped.15068

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記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Pediatrics International  

DOI： 10.1111/ped.14615

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

NICUに入院している児へ看護職が綴る日記帳に対する母親の思いを明らかにし、母親たちにとって日記帳はどのような役割があるかを検証した。NICUに児が入院し日記帳を利用した母親7名を対象とし、半構造面接による調査を行い、質的帰納的に分析した。結果は、63のコード、13サブカテゴリ、4カテゴリが抽出され、【空白の時間を少しでも埋められて心を前に押してくれた】【看護者の寄り添いに感動した】【自分に余裕がない中で子どもの記録として残してくれた】【成長した子どもに自身の頑張りや医療者への感謝を伝えたい】であった。日記帳は母子分離中の空白の時間を埋め、母親自身の心の整理や振り返りなどに役立ち、さらに今後子どもに日記帳を見せて感謝の気持ちを育てることに活用したい等の役割があり、看護者はそれらの思いがあることを認識した上で日記帳を作成する必要性が示唆された。(著者抄録)

担当区分：最終著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

担当区分：最終著者   記述言語：日本語  

記述言語：日本語   出版者・発行元：Pediatrics International  

Background: Nationwide antenatal human T-cell leukemia/lymphoma virus type-1 (HTLV-1) antibody screening has been conducted in Japan. The purpose of our study was to clarify the issues related to feeding options to prevent postnatal mother-to-child transmission. Methods: Of the pregnant carriers at 92 facilities in Japan between 2012 and 2015, 735 were followed prospectively. Among the children born to them, 313 (42.6%) children were followed up to the age of 3 and tested for HTLV-1 antibodies. The mother-to-child transmission rate was calculated for each feeding option selected before birth. Results: Among the 313 pregnant carriers, 55.0, 35.1, 6.1, and 3.8% selected short-term breast-feeding (≤3 months), exclusive formula feeding, frozen-thawed breast-milk feeding, and longer-term breast-feeding, respectively. Despite short-term breast-feeding, 8–18% of the mothers continued breast-feeding for 4–6 months. The mother-to-child transmission rate with short-term breast-feeding was 2.3% (4/172), and its risk ratio compared with that of exclusive formula feeding was not significantly different (0.365; 95% CI: 0.116–1.145). Because of the small number of children who were fed by frozen-thawed breast-milk, their mother-to-child transmission rate was not statistically reliable. Conclusions: Pregnant HTLV-1 carriers tended to select short-term breast-feeding in Japan. While short-term breast-feeding was not always easy to wean within 3 months, it may be a viable option for preventing postnatal mother-to-child transmission because the vertical transmission rate with short-term breast-feeding was not significantly higher than that with exclusive formula feeding. Increasing the follow-up rates for children born to pregnant carriers may provide clearer evidence of preventative effects by short-term breast-feeding and frozen-thawed breast-milk feeding.

DOI： 10.1111/ped.14356

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

目的 子宮頸がんの予防手段としてヒトパピローマウイルス(以下HPV)予防接種と子宮頸がん検診があるが、それらの知識と相互の関連は明らかにされていない。講義前後の知識と予防行動に関する認識の変化を検討し、各知識と予防行動の関連を明らかにする。方法 医療系大学生を対象に「子宮頸がん」、「HPV」、「HPVワクチン」、「子宮頸がん検診」について講義前後で無記名自記式質問紙調査を行い知識・予防行動に関する認識の変化を確認した。結果 120人に配布し102人から回答を得た。選択肢の設定が悪いと考えられた『20〜30代の子宮頸がん罹患率』、『子宮頸がんの死亡率』、『HPVワクチンの副作用』3項目を除き、全て講義後知識は高くなった。また、講義後「予防接種意向」は有意に増加した。講義前から『HPVワクチンの副作用』の知識があると、「予防接種意向」、「子宮がん検診意向」が高かった。講義後に『集団子宮頸がん検診での発見率』の知識があると「予防接種意向」が高かった。結論 予防行動意向を高めるためには、正しい知識の提供が重要である。予防接種意向を高めるには、HPVワクチンだけではなく、子宮頸がん検診についても正しい知識を提供する必要がある。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

【目的】定期接種前の風疹感受性世代の男性へのアプローチとして、妊婦のパートナーを介し簡易なパンフレット配布をすることの有効性を明らかにする。【方法】県内1施設で無記名自記式質問紙調査を行った。風疹の情報を簡易に記載したパンフレットを定期受診時に配布しパートナーに渡してもらった。パンフレット読前後での理解度、予防行動意欲に関して4段階尺度の読前後、理解度の変化、定期接種前後年齢で統計解析を行った。【結果】275人中105人から有効回答を得た。定期接種後群が36人、定期接種前群が69人であった。読前に「先天性風疹症候群」と「費用助成制度」の理解度が低かった。読後に理解度が高いと予防行動意欲が高かった。特に「先天性風疹症候群」と「費用助成制度」の理解度が高まると、予防行動意欲が有意に高まった。【考察】「先天性風疹症候群」と「費用助成制度」は予防行動意欲の変化から特に重要と考えられた。回収率が低い限界があったが風疹感受性世代の定期前群へは本法は、行動変容のきっかけとして有効で、更なる情報に容易にアクセスする方法を構築する必要がある。(著者抄録)

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(一社)日本医学教育学会  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Frontiers in Microbiology  

DOI： 10.3389/fmicb.2020.00595

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記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：(公社)日本母性衛生学会  

医療的ケア児を育てている母親がどのような思いで近隣者と繋がりを持ちながら生活しているのかを明らかにし、看護職者が医療的ケア児を育てている母親への支援を検討することを目的に、未就学児である医療的ケア児を育てている母親11名を対象者に調査を行った。近隣者との繋がりに関する思いを半構成的面接法にて収集し質的帰納的分析を行った。4主要テーマ、11テーマが得られた。医療的ケア児の母親は近隣者に「障がいのある子どもの存在をわかって欲しい」と思っており、近隣者の温かい対応に「気にしてくれる人の存在はとてもありがたい」と感謝の念を抱いていた。生活する上で、「極力迷惑がかからないように生活したい」という気兼ねがあり、近隣者とはつかず離れずの関係でいたいという思いで近隣者と繋がりを持ちながら生活していたと考えられた。看護職者は医療的ケア児と近隣者の接点を把握することが重要である。また、地方公共団体が医療的ケア児を支援する体制に町内会長等、地域の担い手を加え、近隣者に母親の思いを伝えてもらうきっかけ作りが必要である。(著者抄録)

記述言語：日本語   出版者・発行元：一般社団法人 日本小児リウマチ学会  

【目的】稀少疾患である小児期発症リウマチ性疾患は，一施設で経験できる症例数が限られ，将来の診断・治療・研究のため，全国疫学調査を日本小児リウマチ学会主導で行うことが必要であると考えた．【方法】本研究は通常診療によって得られる情報を集積する後向き観察研究であり，介入や侵襲はない．対象疾患は小児期発症の，若年性特発性関節炎・全身性エリテマトーデス・若年性皮膚筋炎・シェーグレン症候群・混合性結合組織病・全身性強皮症などである．データベース（PRICUREver.2）はAmazon Web Servicesサーバー上に構築されており，一般的なWebブラウザーでセキュリティ確保されたSSL接続によりオンライン入力を行う．【結果】2020年2月末現在で13施設より128症例が登録された．【結語】まだまだ登録施設が限られており，症例登録数が少ない．将来の診断・治療・研究に役立たせるためにも，参加施設を増やし，小児リウマチ性疾患者登録を継続・集積し，今後の研究に役立たせる必要があると考えられる．

DOI： 10.34539/praj.11.1_3_8

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）   出版者・発行元：(公社)日本小児科学会  

日本小児科学会子どもの死亡登録・検証委員会は、子どもの死亡検証の重要性を提起し、これを「チャイルド・デス・レビュー(CDR)」と呼称して、その内容や制度設計のあり方について議論を重ねてきた。今回、全国の小児科専門医研修施設における2014〜2016年の小児死亡例2348例について診療録の後方視調査と検証を行い、CDR制度での検証における課題について検討した。結果、次のような課題が明らかになった。1)CDRの対象は小児の全死亡であり、その数は非常に多いため、これらを十分に検証できる手順を確立する必要がある。2)人口動態統計は全死亡の把握に有用であるが、解釈には注意を要する。3)検証は臨床情報のみからでは困難であり、医療以外の情報源と突合する手順が整備されるべきである。4)養育不全の関与について客観的に評価する手順を整理し、実務者への啓発を進める必要がある。5)予防施策の具体的な提言のために、各機関の職責と権限について協議する必要がある。

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（大学，研究機関等紀要）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：鹿児島県母性衛生学会  

【背景】HPVワクチンは接種勧奨の一時中止が勧告され事実上の中止状態が続いている。この様な社会的な医療問題を医療関係者は説明できることが期待されており、学生教育することが必要である。【目的】同問題を医学部1年生が学ぶことで、充分な情報を得て説明できることにつながるのか、ワクチン接種に対しての立場がどの様に変化するのかを明らかにする。【方法】医学部1年生にグループ学習を中心としたアクティブラーニングを行い、学習の前後で以下の項目を5段階で自己評価、講義感想を提出してもらい評価した。女子学生は接種群と未接種群にわけ比較した。【結果】100名中女子学生は23名で接種率は74%であった。学習により知識は増加し、説明力は向上し、低下したものはいなかった。立場は勧める方向になったが、勧めない方へも変化した(12名)。女子学生でHPVワクチン接種群が学習前に知識は多かったが、学習後に差は無くなった。女子学生も全体と同様に知識量・説明力は学習で有意に上昇し、有意に勧める方向になった。【結論】医学部1年生にHPVワクチンについてアクティブラーニングを行うことで、有意に充分な情報を得て説明できることにつながり、勧める方向になる。(著者抄録)

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本疫学会  

ヒトT細胞白血病ウイルスI型(HTLV-I)陽性者436名と年齢、性別、居住地域を一致させた陰性者1744名を最長10年間追跡調査し、TNF-α、IL-10、NF-κB1の多型とHTLV-I感染の相互作用を解析した。評価項目は全死亡率、ならびに癌およびアテローム性動脈硬化症関連疾患の発生率である。調査対象集団のHTLV-I陽性者率は6.4%であった。アテローム性動脈硬化症関連疾患の発生率に関して、TNF-α1031T/C多型とHTLV-Iの有意な相互作用が認められた(p=0.020)。IL-10 819T/C多型およびNF-κB1 94ATTG ins/del多型は、いずれの評価項目においてもHTLV-Iとの相互作用を示さなかった。奄美諸島のHTLV-I陽性者は、同地域の陰性者と比較して、全死亡のリスクが有意に高かった(調整後ハザード比3.03、95%信頼区間1.18〜7.77)。

出版者・発行元：International Journal of Molecular Sciences  

DOI： 10.3390/ijms18071511

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PubMed

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：John Wiley & Sons Australia, Ltd  

症例は4歳の女児で、第2子として出生した。健康で発達遅延は認められず、輸血歴も無かった。女児は両親および2人の健康な兄弟姉妹と暮らしていた。父はヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)のキャリアであったが、母は初回と2回目の妊娠時のHTLV-1スクリーニングにて陰性判定で、その2子とも母乳を与えていた。症例の女児が生後3年の時に、母が3回目の妊娠中に受身粒子凝集反応およびウエスタンブロット法による検査からHTLV-1キャリアと診断した。母にも輸血歴は無かった。母は子どもたちも感染していることを心配し検査を受けさせたところ、第1子はHTLV-1抗体陰性であったが、当症例の第2子はウエスタンブロット法によりHTLV-1抗体陽性であることが確認された。

出版者・発行元：日本疫学会  

<p><i>Background:</i> An increased risk of total death owing to human T-lymphotropic virus type-I (HTLV-I) infection has been reported. However, its etiology and protective factors are unclear. Various studies reported fluctuations in immune-inflammatory status among HTLV-I carriers. We conducted a matched cohort study among the general population in an HTLV-I-endemic region of Japan to investigate the interaction between inflammatory gene polymorphisms and HTLV-I infection for total death, incidence of cancer, and atherosclerosis-related diseases.</p><p><i>Method:</i> We selected 2180 sub-cohort subjects aged 35–69 years from the cohort population, after matching for age, sex, and region with HTLV-I seropositives. They were followed up for a maximum of 10 years. Inflammatory gene polymorphisms were selected from <i>TNF-</i>α, <i>IL-10,</i> and <i>NF-</i>κ<i>B1</i>. A Cox proportional hazard model was used to estimate the hazard ratio (HR) and the interaction between gene polymorphisms and HTLV-I for risk of total death and incidence of cancer and atherosclerosis-related diseases.</p><p><i>Results:</i> HTLV-I seropositivity rate was 6.4% in the cohort population. The interaction between <i>TNF</i>-α 1031T/C and HTLV-I for atherosclerosis-related disease incidence was statistically significant (<i>p</i> = 0.020). No significant interaction was observed between <i>IL-10</i> 819T/C or <i>NF-</i>κ<i>B1</i> 94ATTG ins/del and HTLV-I. An increased HR for total death was observed in the Amami island region, after adjustment of various factors with gene polymorphisms (HR 3.03; 95% confidence interval, 1.18–7.77).</p><p><i>Conclusion:</i> The present study found the interaction between <i>TNF</i>-α 1031T/C and HTLV-I to be a risk factor for atherosclerosis-related disease. Further follow-up is warranted to investigate protective factors against developing diseases among susceptible HTLV-I carriers.</p>

DOI： 10.1016/j.je.2016.08.017

Scopus

PubMed

担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：日本プライマリ・ケア連合学会  

担当区分：筆頭著者   記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）   出版者・発行元：Kagoshima　University  

Abstract
INTRODUCTION: Since 2011, the nationwide mother-to-child transmission prevention program in Japan for HTLV-1 has
recommended three nutritional methods: formula-feeding (FF), short-term breast-feeding (STBF) and frozen-thawed milk feeding.
Here we clarify the support necessary for HTLV-1-positive mothers to accomplish their selected nutrition method in Kagoshima.
METHODS: We administered questionnaires to 93 HTLV-1-positive mothers to determine whether each baby was successfully fed
by following the mother’s selected nutrition method, and whether any problems were encountered. They were divided into 2 groups
(FF and STBF) by chosen nutrition method and compared; the FF group comprised 23 women and the STBF group comprised 70
women.
RESULTS: We received responses from 70 of the 93 women enrolled. The success rate of accomplishing their selected nutrition
method was lower in the STBF than the FF group, and the difficulty rate was higher in the STBF than the FF group. The major
reasons for feeling a difficulty in accomplishing the STBF method were the lack of support for weaning, suffering from emotional
stress, and inability to wean children from breast milk. In contrast, the major reason for feeling a difficulty in the FF group was not
being understood by family members and/or neighbors.
CONCLUSIONS: HTLV-1-carrier mothers, especially mothers who selected the STBF method, needed continual support to
accomplish their selected nutrition method for mother-to-child transmission prevention. It is necessary to improve the support
environment for HTLV-1-carrier mothers in Japan without delay.

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

担当区分：筆頭著者   記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（その他学術会議資料等）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：英語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：研究論文（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

記述言語：日本語   掲載種別：記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

開催年月日： 2024年10月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：宮崎  

開催年月日： 2024年6月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：札幌  

開催年月日： 2023年9月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：大阪府吹田市  

開催年月日： 2023年8月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島市  

開催年月日： 2023年8月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：福岡市  

開催年月日： 2023年8月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島市  

開催年月日： 2022年1月

記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：鹿児島市  

開催年月日： 2021年11月

記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：鹿児島市（Web）  

開催年月日： 2021年11月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：熊本  

開催年月日： 2021年11月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：熊本  

開催年月日： 2021年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Web（岡山）  

開催年月日： 2021年10月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Web（岡山）  

開催年月日： 2021年9月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：Web  

開催年月日： 2021年8月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：鹿児島市（Web）   国名：日本国  

開催年月日： 2021年6月

記述言語：日本語  

開催地：Web   国名：日本国  

開催年月日： 2021年5月

記述言語：日本語   会議種別：公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等  

開催地：Web（沖縄）  

開催年月日： 2018年10月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：新潟  

開催年月日： 2018年6月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：米子  

開催年月日： 2017年8月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催年月日： 2017年6月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催年月日： 2017年6月

記述言語：英語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催年月日： 2017年5月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催年月日： 2016年8月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催年月日： 2016年8月

記述言語：英語   会議種別：シンポジウム・ワークショップ パネル（指名）  

開催年月日： 2016年7月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催年月日： 2016年7月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催年月日： 2016年6月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：埼玉（大宮）  

開催年月日： 2016年6月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催地：東京（浅草）  

開催年月日： 2016年5月

記述言語：日本語   会議種別：口頭発表（一般）  

開催地：札幌  

開催年月日： 2016年5月

記述言語：日本語   会議種別：ポスター発表  

開催年月日： 2015年7月

記述言語：日本語  

開催地：新潟  

国内学会

開催年月日： 2015年6月

記述言語：日本語  

開催地：茨城  

国内学会

開催年月日： 2015年6月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2015年6月

記述言語：日本語  

開催地：長崎  

国内学会

開催年月日： 2015年4月

記述言語：日本語  

開催地：熊本  

研究会

開催年月日： 2015年4月

記述言語：日本語  

開催地：大阪  

国内学会

開催年月日： 2015年3月

記述言語：英語  

開催地：Taipei  

国際学会

開催年月日： 2015年2月

記述言語：日本語  

開催地：鹿児島  

国内学会

開催年月日： 2015年2月

記述言語：日本語  

開催地：福岡  

研究会

開催年月日： 2014年8月

記述言語：日本語  

開催地：東京  

国内学会

開催年月日： 2014年7月

記述言語：日本語  

開催地：千葉  

国内学会

開催年月日： 2014年7月

記述言語：日本語  

開催地：和歌山  

国内学会

開催年月日： 2014年6月

記述言語：日本語  

開催地：福島  

国内学会

開催年月日： 2014年5月

記述言語：英語  

開催地：Malaysia  

国際学会

開催年月日： 2014年4月

記述言語：日本語  

開催地：宮崎  

研究会

開催年月日： 2014年4月

記述言語：日本語  

開催地：愛知  

国内学会

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

記述言語：日本語  

受賞国：日本国

受賞国：日本国

対象： 教育関係者

種別：講演会

対象： 保護者,　社会人・一般,　市民団体

種別：セミナー・ワークショップ

「乳幼児の発達段階と気を付けること」のテーマで、子育て世代の方に講演を行った

対象： 市民団体,　行政機関

種別：講演会

子育てに関わる者として、子どもが育つ環境が成長・発達にどのような影響を及ぼすのか、発達や愛着についての理解を深め、より個別な支援に結びつくための講演

対象： 社会人・一般,　市民団体,　行政機関,　メディア

種別：セミナー・ワークショップ

NPO法人鹿児島子どもの虐待予防協会の発足のキックオフシンポジウム

対象： 教育関係者,　社会人・一般

種別：講演会

鹿児島竜谷学園幼稚園教諭・保育園保育士・事務職員に対し、
「感染症対策」について講演を行った。

対象： 行政機関

種別：講演会

「多機関連携によるHTLV-1キャリアとその家族への支援と母子感染予防について」の医師・助産師・行政関係者を対象にWebで遠隔講演を行った。

対象： 教育関係者,　保護者,　社会人・一般

種別：セミナー・ワークショップ

「新型コロナなどの感染から子どもを守ろう」で講演を行い、企画運営も行った。

対象： 行政機関

対象： 教育関係者

「小児科医が養護教諭と共有したい虐待の知識」の講演を行い多職種連携のきっかけづくりを行った。また、オンラインでの開催運営を手伝った。

対象： 教育関係者

種別：講演会

「小児の新型コロナウイルス感染に関して医学的知見から対策を考える」で講演を行い、グループワークなど運営も行った。

対象： 教育関係者

種別：講演会

新規採用養護教諭に「疾患の理解と応急処置～児童生徒に多い症状と考えられる疾患～」のテーマで講演した

対象： 研究者,　行政機関

対象： 研究者

種別：講演会

対象： 教育関係者,　研究者,　学術団体

種別：セミナー・ワークショップ

鹿児島県医師会が作成した「子ども虐待の早期発見対応マニュアル」の説明会

対象： 社会人・一般

種別：講演会

助産師への講演

対象： 行政機関

種別：講演会

対象： 教育関係者

種別：セミナー・ワークショップ

養護教諭への講演

対象： 教育関係者

種別：セミナー・ワークショップ

養護教諭に講演

対象： 行政機関

種別：講演会

対象： 研究者

種別：セミナー・ワークショップ

小児リウマチを志す若手に、基礎から臨床研究までを一線で活躍する講師陣でセミナーを開催した。

対象： 社会人・一般

種別：講演会

対象： 社会人・一般,　学術団体

種別：講演会

対象： 学術団体

対象： 社会人・一般

種別：セミナー・ワークショップ

対象： 教育関係者

種別：会誌・広報誌

対象： 学術団体

「遺伝学」から「ゲ ノム学」の時代に助産師にもとめられること　講演

対象： 行政機関

対象： 教育関係者,　保護者,　研究者,　社会人・一般

種別：講演会

私たちに何ができるのか？
小児科医から見た虐待とそこからみえてきたもの

対象： 学術団体

種別：講演会

対象： 市民団体,　行政機関

対象： 保護者,　社会人・一般,　市民団体

種別：講演会

「あの子は発達障害なのかしら？」　　
　　　と思った時に

対象： 社会人・一般

対象： 行政機関

対象： 行政機関

対象： 社会人・一般

対象： 社会人・一般

種別：講演会

対象： 研究者,　市民団体,　行政機関,　メディア

対象： 行政機関

種別：講演会

対象： 行政機関

対象： 行政機関

対象： 行政機関

種別：講演会

対象： 行政機関

種別：講演会

対象： 行政機関

対象： 社会人・一般,　行政機関

対象： 行政機関

鹿児島県における HTLV-1 母子感染予防の実態

HTLV-Iの基礎知識とコホート研究

HTLV-I母子感染対策について

全国調査結果報告医師修学資金貸与を受ける学生の現状

地域において保健師等と連携して行う支援の実際

鹿児島県の小児医療事情

5．鹿児島県におけるHTLV-1母子感染対策

HTLV-I母子感染対策

「HTLV-Iの基礎知識と動向」～母子感染予防対策を中心に～

対象： 幼稚園以下,　小学生,　中学生,　教育関係者,　保護者,　社会人・一般,　行政機関

種別：その他